2025年４月27日更新
日本では2021年２月よりコロナワクチン接種が始まりましたが、その被害は日本政府の隠蔽と主要メディアの報道規制により一般市民には認知されていません。
今だに原因不明の突然死・癌患者増加と後遺症に苦しむ人達が増加している現状から、全国有志医師の会、新型コロナワクチンの接種後の健康被害を訴える患者の会、 超党派WCH議連の先生方が新型コロナワクチン被害者の救済に尽力されています。しかし日本政府は新型コロナワクチンの薬害を認めようともしていないのです。
それでは、日本政府が今だに推進するmRNAワクチン政策に対抗する活動が今後どのよな展開を向かえるかについて検証してみましょう。
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反ワクチン認定による日本人の分断工作
日本では2021年2月14日にファイザー製の新型コロナワクチンが製造販売承認され、2021年2月17日から医療従事者等を対象に予防接種法に基づく臨時接種が始まりました。2021年4月12日から高齢者等への接種が始まり、2021年6月1日から接種対象年齢が「16歳以上」から「12歳以上」に変更されました。
緊急承認という本来は数年かける治験を省略し、メッセンジャーRNAを操作する新技術を利用したワクチンは相当なリスクを背をう可能性があります。もし今すぐに後遺症がないとしても将来的に起きるリスクを考えると安易に緊急承認するほどの危機的状況ではなかったのではないでしょうか。
WHOの指針に従い的外れな三大政策が行われ任意であるはずの接種が強要されることになります。たとえば医療・福祉関係者であったり、看護学校の生徒では接種しないと実習を認めない等とやり方がとても汚く日本では半強制に行われました。
また、日本政府は医療機関に高額報酬を与えることでワクチン接種を推進し反対する人達を反ワクチン派として分断工作を行います。有名インフルエンサーと使い動画で反ワクチン派は協調性がなくおかしな人達で彼らの言うことは嘘八百と洗脳したのです。例とすればホリエモン動画等で誹謗中傷されることになります。
ワクチン接種による薬害は厚生労働省は今だに認めていませんが、結果として多くの被害者を出しました。接種後に医療機関からの報告による死亡者数は2,076人、後遺障害は27,361 人です。これ以外にも医師が報告を選択しなかった例や遺族や本人がワクチンによる薬害ではないと思い込んでいる人々が多くワクチン薬害が認識されていないのが現実です。
大幅な人口減少が継続中です
日本の死亡者数が、2021年から2022年と2023年に異常なペースで増えています。
2021年は143万9809人、2022年は156万8961人、2023年はまだ速報値ですが159万503人です。
この傾向は2025年現在も変わらず2026年１月現在においても最高値を更新しました。つまりワクチンによる被害は終わっていません。遅効性による薬害によって突然死が増えているのです。
この事実を現場で感じている人がいます。葬儀屋と救急隊員の方々で特に葬儀屋の方でSNS情報では、まずは数が多い、働き盛りの方も多い、今までにない突発性死因が多い等と発信されいます。
また、コロナワクチンによる薬害との見解を持った「全国有志医師の会」、「超党派で構成されたWCH議連議連」が勉強会等で、この異常なペースで増えている死亡者について調査するように厚生労働省に要請している現在も、超過死亡は見られませんとの答弁で政治的問題として取り上げる姿勢はみられないのです。
早く日本政府がワクチンの薬害を認め対策をうたなければ手遅れになります。
これから反ワクチン派と言われた人達の反転攻勢が始まる
この超過死亡の増加について、今だに認めようとしないしない厚生労働省には失望せざるを得ない状況ですが、希望があります。それはワクチン被害者救済に関わる医師・学者方の活動です。科学的に又は日々の研究結果から言論活動を行い少しずつではありますが、厚生労働省を追い詰めています。
また、WHOが進めるパンデミック条約に危機感を持つ人々が団結して反対運動を進めています。これは世界的運動に拡大して、まさに反転攻勢とも取れる動きです。
この運動に日本で中心となっている井上正康先生のコラムから以下の声明を紹介させていただきます。
WHO脱退宣言】 井上正康先生 今こそ団結してサイコパスと闘え 2024年3月2日
遺伝子ワクチン接種開始後の3年間で30万人以上の超過死亡数が観察され、60万人以上の新生児出産数が減少して日本人口が激減しつつある。
毎日、救急車のサイレンがけたゝましく鳴り響き、全国の火葬場は２週間待ちでドライアイスと死体用冷凍庫が飛ぶ様に売れている。
毎年の健康診断で何もなかった健常人がワクチン接種後に突然ステージ４の末期癌を宣告されてアッと言う間に死亡するターボ癌も激増している。
現在は“情報を凶器にした第三次世界大戦”の最中であり、79年前の広島の原爆級大惨事が日常化している。
情報鎖国でお花畑の日本では、大半の国民がこの惨状に気付かずに“茹でガエル状態”である。
日本の医師も遺伝子ワクチンの危険性を知らず、その後遺症に苦しむ患者をまともに診断治療できない状態である。
これが“百害あって一利も無い有毒ワクチン”を八割もの国民が頻回接種させられた主因である。日本ほど悲惨ではないが、欧米諸国でも接種直後から多くの後遺症患者や死者が増加している。
“コロナ遺伝子ワクチン＆副作用”のキーワードで医学論文を検索すると、2023年９月までに3000編以上の報告がヒットし、その後も多数の後遺症患者をメタ解析した論文が報告され続けている。
“mRNAワクチン”は過去に一度も成功したことのない有毒試験薬である。“病原体の蛋白を体内で産生させる事自体が根本的誤り”であり、産生細胞は全て感染細胞と誤認されて自己免疫的に排除される。
mRNAワクチンの開発でカリコとワイスマンが2023年にノーベル賞を授与されたが、ワイスマンは2018年に“mRNAワクチンが血栓や血管を障害する毒である”と論文報告している。
“病原体の遺伝子を投与するワクチンは根本的設計ミス”であり、今後も成功することはあり得ない。今回のノーベル財団の犯罪的行為は醜悪なスキャンダルとして後日厳しく裁かれるであろう。
事実、海外では多くの国が接種直後にその危険性に気付き、２０２２年春までに接種する国はなくなった。一方、情報鎖国状態の日本では、アッという間に八割以上の国民が頻回接種されてしまった。“何度もお注射された岸田総理”はコロナに感染したが、一体何を打たれたのであろうか？この様な駄菓子的パフォーマンスと煽り報道により、日本は接種率、感染率、超過死亡数の全てで“一人負け国家”となってしまった。
筆者らは“一般社団法人 ワクチン問題研究会”を2023年6月に設立し、後遺症患者の病態発症機構の解明と診断治療法の確立に必要なデータベースを構築しつつある。
本会の村上康文東京理科大学名誉教授は、ワクチン後遺症の確定診断に不可欠な『免疫診断法』を確立し、“後遺症患者の救済”を支援している。
現在では「このパンデミック騒動が人為的なものであり、ＷＨＯのテドロス事務局長がその主犯組織の一味である事、及び本年のダボス会議の世界経済フォーラムで“Disease Xによる次のパンデミック”が準備されている事」も判明している。
本年５月のＷＨＯ総会で「パンデミック合意（ＷＨＯ ＣＡ＋）と国際保健規則ＩＨＲ改悪案」が強行採決で批准される予定である。ＷＨＯはＩＨＲの規則を改悪してテドロス事務局長の権限を大幅に強化し、パンデミック宣言で加盟国を法的に支配する事を目指している。欧米では未接種者が解雇されてマスク拒否者が逮捕されたが、現在ではこの不当処分に対する裁判で原告が勝訴し続けている。この様な抵抗運動を封殺する目的の改悪ＩＨＲが批准されると、ワクチンパスポート無しにはバスや電車に乗れず、食料購入も制限されてマスクや黙食の家畜生活が強制される事になる。
“Disease XによるWHOのパンデミック宣言で緊急事態条項もやむなし”として日本国憲法が改悪されれば、全国民に遺伝子ワクチンが強制接種され、反対者は有無を言わさず逮捕される国になる。圧倒的多数の反対意見を無視してLGBT法案を強行可決した支持率最低の岸田首相が憲法改正をヒステリックに叫ぶ理由は、選挙無しで無期限政権として棄民政策を継続する為である。緊急事態条項が憲法に書き込まれると、国民の基本的人権と命を守る最後の砦が崩壊する。
ＷＨＯがＩＨＲの５月批准を焦るもう一つの理由は、米国民に圧倒的人気のトランプ氏が秋に大統領に就任すれば、ＷＨＯを即座に脱退して彼らの悪業を糾弾するからである。
ＷＨＯは選挙で選ばれた組織ではなく、予算の大半がビル＆メリンダ・ゲイツ財団やGAVIアライアンスなどの民間営利企業の出資金であり、“彼らに乗っ取られた犯罪組織”である。
この様な状況下で、東京の米国大使館内にＣＤＣオフィスが新設され、“感染症危機管理統括庁（トップは元警察庁長官）”を介して日本人を強権管理する予定である。
世界中が打たなくなった“有毒ワクチン”を未だに打たされ続けている情報鎖国の日本でだけ癌が増え続けている理由、給与が30年間も上がらない理由、“子ども食堂が命綱”である貧困家庭が激増している理由、食料自給率が壊滅的に低い理由、、、これらは全て地下水脈で繋がっている。
2024年は日本の命運を決める関ケ原であり、国民は史上最悪の分水嶺に立たされている。
奴隷的管理社会を拒否するには、ＷＨＯを脱退して巨悪と戦うしかない。
現在、ＷＨＯに反旗を翻す国が続出して脱退の動きも始まっている。この様な世界情勢を背景に、心ある医療従事者たちがＷＨＯに対抗するWorld Council for Health（ＷＣＨ）を立ち上げ、日本にもその支部WCH Japan（WCHJ）が誕生した。“大切な日本”を胸をはって次世代に手渡すには、今こそ小異を捨て大同団結してサイコパス組織と戦う時である。
まとめ：このままだと新型コロナワクチンの薬害で日本社会は崩壊する
今回のコロナパンデミックで反ワクチン派と言われ迫害を受けていた人達は、少なからず社会の中での立場は過酷でした。人によっては退職を強要されたり社会的信用を失ったり家庭崩壊したり、何一ついいことはなかったはずです。
そしてワクチン薬害が顕になっても、全く認めようともしない厚生労働省と報道しようともしない主要メディアは間違いなく国民の敵と認定されました。
新型コロナワクチンでは感染が防げないことが事実として明らかになっているにもかかわらず、これを義務化したりパスポートにしようとしているのは非常に懸念される動きで、科学的に合理的でないことを強制するのでは、もはや民主国家とは言えない状況なのです。
利権による医療業界を動かし任意である新型コロナワクチン接種を強制する。日本社会はワクチン推進派と反ワクチン派とに分断されてしまいます。
今だに両派は歩み寄ることはなく対立関係にありますが、ワクチン推進派の声は縮小傾向にあります。新型コロナワクチン薬害を隠し通せなくなっているからです。
新型コロナワクチンによる薬害は、今までに起きた災害・戦争よりも増大で日本社会を揺るがすものだからです。
しかし、ここから世界的に反ワクチン派の反撃が始まります。
アメリカではトランプ大統領が誕生し反ワクチン派のリーダー的存在であるロバート・ケネディ・ジュニア氏が保健福祉省長官に就任しました。間違いなくコロナパンデミックと新型コロナワクチンの闇を暴いてくれると期待しています。
そしてコロナパンデミックと新型コロナワクチン接種強制は国際犯罪として認識され、関わった国際機関、政治家、官僚、医療機関・関係者等の人々が裁かれることを望んいます。
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