2025年10月16日更新
「Qの計画」によると、最後はロスチャイルド金融を終わらて終了となります。
何故なら今のお金の支配力は絶対的な力を持っているからで、その恐怖によるお金の支配を終わさせないと人々を目覚めさせることが出来ないからです。
それでは、どのようなシナリオでロスチャイルド金融を終焉させるかについて検証してみましょう。
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Qの計画は最終段階にあります
前回ブログの「アメリカにおける闇側支配の終焉」、「世界における闇側支配の終焉」、「日本における闇側支配の終焉」で示したとおり、トランプ大統領とプーチン大統領と世界の良識派の軍人達が協力し連携した軍事作戦 「Qの計画」は、秘密裏に進められ最終段階を向かえています。
「Qの計画」の目的は、世界の闇側支配からの開放で、その最終段階として言われているのが、ロスチャイルド金融からの脱却です。
本来、国のものである通貨発行権は民間銀行である世界の中央銀行に握られ一部の株主に支配されています。戦争・紛争も貧困も、全てロスチャイルド金融によるお金の支配を維持するための手段として使われていました。
国連やユニセフや赤十字等の国際機関が世界の貧困問題に取り組んでいますが、今だに解決できていません。ある学者の見解では年間予算７兆円があれば解決できるとの見解なのに解決できない理由は、解決する気がないからで、貧困はお金の支配を維持するための政策だからなのです。
戦争・紛争も環境問題も同様な理由で解決させないで、人々が恐怖によって自分の保身だけを考え団結させないことを目的として実行されていました。
トランプ政権は、世界を支配してきたロスチャイルド金融からの脱却への布陣である大型減税を盛り込んだ法案「ワン・ビッグ・ビューティフル・ビル法案 」を2025年７月４日に可決させました。
ワン・ビッグ・ビューティフル・ビル法案から見える金融改革
ワン・ビッグ・ビューティフル・ビル法案は「アメリカの家族と労働者を再び繁栄させるために」というサブタイトルにもあるように、減税や社会保障、不法移民の対策などアメリカ国民への利益享受を目的とした法案です。今回は発表された「税制に係る部分の条文案」は以下のとおりです。
「アメリカの家族と労働者を再び繁栄させるために」
①アメリカの家族と労働者への増税を恒久的に防止する。
②アメリカの家族と労働者への追加の減税。
③アメリカの家族と労働者の健康への投資。
「地方アメリカとメインストリートを再び成長させる」
①地方アメリカとメインストリートへの減税及び雇用法改革の延長。
②地方アメリカとメインストリートへの追加の減税。
③地方アメリカとメインストリートへの健康への投資
「アメリカを再び勝利させる」
①エリートではなく働く家庭の支援。
②不法移民への納税者給付の廃止。
③詐欺、無駄遣い、不正の防止。
「債務上限の引き上げ」
公債限度額の修正。
抽象的内容なので分かりにくいとは思います。簡単に説明すると、トランプ前政権時代の減税を延長する内容で総額4.5兆ドル（約648兆円）に上る一方、その財源としては主に低所得者向け医療保険「メディケイド」や連邦の食料支援制度などを対象に、1.2兆ドル（173兆円）規模の歳出削減を盛り込んでいます。またグリーンエネルギー向けの税控除数十億ドル分を撤廃し、国境警備とトランプ氏の大量移民送還計画に3500億ドル（約50兆円）を投入する計画になっています。
これだけの予算規模に渡る法案を実施するお金は、現在のアメリカにはありません。つまり今のドルを廃止して新ドルへ移行すると言うことです。トランプ大統領は演説の中で幾度も新ドルへの移行を示唆していました。その計画が実行されるのではないでしょうか。
その計画の第一弾が米国債を暴落させるサンドマン作戦だと言われています。
サンドマン作戦は新ドル移行への布陣である
サンドマン作戦とは、100か国以上が協力して同時に保有する米国債を売却し米ドルを崩壊させる計画です。
国債が暴落すると保険会社は店じまい、株が暴落すると証券会社が店じまい、そしてアメリカ政府の負債はチャラになりグレートリセットとなります。アメリカでグレートリセットが起きると世界中に波及し、偽りの富の時代は一瞬にして終焉を迎えます。
世界の基軸通貨が大暴落を起こすのですから、FRBの支配も終わり、世界の中央銀行システムも終わり、世界貿易における決済システム（SWIFT ）も終わります。
世界は混乱し、一時的に貿易は停滞しますが、大丈夫だと思います。計画的破綻だから、次の世界貿易における決済システムは用意されているはずです。
それがロシアとBRICSが目指しているユニットなのかは分かりませんが、世界的規模の計画であった「Qの計画」であれば、すでに世界的に調整されていてロスチャイルド金融崩壊後、すぐに起動させて経済的混乱を最小限に抑える努力がなされているはずです。もしかすると噂のNESARA・GESARA法案が世界で実施されるかもしれません。
その後に金本位制のアメリカドルが発行されます。この新ドルはレインボーカラー虹色のドルと呼ばれます。ブロックチェーン上で取引されるデジタル資産をレインボートークンRBWと言われています。
この流れは世界に波及して、各国は民間銀行である中央銀行システムを廃止して自国政府発行通貨へと移行するでしょう。もちろん日本もです。
これでやっと18世紀後半から始まったロスチャイルド金融が終結します。
ドル崩壊までの流れは
アメリカ国内では、ロスチャイルド金融を終わらせるための準備が順調に進んでいるようです。
後は世界が平和になることです。中東和平は最終段階へ、ウクライナ戦争はロシアの圧倒的な軍事力でキエフ政権の崩壊を待つのみ、時期的には年内に決着がつくとすると、年内に世界的な金融崩壊が起きる可能性が高まります。
それでは、どのような展開で金融市場が崩壊するかを予想してみましょう。
アメリカ国内にはリーマン・ショック と同様な火種は数多くあります。たとえば高級車ローンとか、銀行破綻とか、しかし世界の金融市場を崩壊させるには、やはりサンドマン作戦が望ましいはずです。
世界的に株式市場が好調なのは、「Qの計画」によって捕まえた悪党の資産を没収し、その内の現金を株式市場へ注ぎ込んでいるからではないかとの噂があります。だから世界各国で米国債を売却した際に、Q側も市場に注ぎ込んだ現金を引き下げれば一気にドル暴落を起こせるはずで、後はリーマン・ショックの時と同様な状況となり大混乱が起きるでしょう。
世界の決済通貨であるドルが大暴落して価値が半減以下となると、今まで以上にドルが必要になりドル不足が起きて、当然、株式市場も、ドルを担保にした債権市場も暴落して、その影響で世界の銀行・保険会社、ファンド運営会社、個人投資家は追証の発生と決済不能による倒産の危機を向かえます。特に被害が大きいのはCDSを取り扱う保険会社です。支払不能となり連鎖して被害が拡大するはずです。リーマン・ショック時にはアメリカ政府が救済し大事には至りませんでしたが、今回は違います。何故なら救済側が起こしたドル暴落だからです。
この状況下において各市場では多額の追証が発生します。そうなるとドル不足から代わりに金（ゴールド）が使われでしょう。それによって金相場も暴落し市場に多くの金（ゴールド）が出回り始めます。
「Qの計画」である金融崩壊の目的の一つは、金本位制による新ドルへの移行です。その際に多量の金（ゴールド）を悪党側に持たれていたら、また裏で市場操作等を行われ安定しない恐れがあり、市場への金放出は必要条件でした。ここでその目的も達成できることになります。
まとめ：今回の金融崩壊は新時代の始まりです
今回起きる金融崩壊は、今まで起きた「世界恐慌やリーマン・ショック」とは比較にならない規模となります。
200年以上続いたロスチャイルド金融を引っくり返すわけだから当然です。
しかし心配はいりません。何故なら「Qの計画」に従ったシナリオで進むからで、一時的な混乱はありますが、新たな通貨、新たな貿易決済システムは準備されているはずです。
だから、次の問題は金融崩壊の中で個人資産をどう守ればいいかです。
それはドル資産や金（ゴールド）を持っのではなくて、自国通貨を持っことです。金（ゴールド）もドルも暴落するので当然で、自国通貨であればドルに対して高くなるからです。特に日本円は超円高になるはずです。日本は「失われた30年」の時代でも、世界一の債権国家、その上に10年以上経常収支黒字国、世界的に一番信用できる国で日本円の信頼は揺るぎ無いものなのです。アメリカ新ドルの担保は金（ゴールド）に、日本円の担保は日本国民で通用するはずです。
これからは、お金の支配に左右されない社会が誕生します。だから個人資産とか、老後が心配とか、失業すると生活が心配とかの恐怖もなくなるはずです。
そうなると、人は争う必要はなくなり平和な世界が訪れるでしょう。
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