アメリカ株式会社からアメリカ共和国へ

企業体である三都市と特別都市（バゼール）は国家に属しておらず、当然に税金も払っていません。いわば独立国家であり、独自の国旗・法律・警察を持ち、市長、郵便局を持っています。彼らを牽制・起訴したりできる法廷はなく、企業体である三都市と特別都市（バゼール）が影から世界を支配しており、その裏にイルミナティ13家族と言われるエリート一族が、その４つの国家を支配していると言われています。

陰謀論で言われるロスチャイルド・ロックフェラー一族は彼らの手先として世界金融システムの中で働いている存在です。

彼らの目的は、NWO（世界統一政府）の樹立で、一つの独裁政府下での超管理社会における奴隷支配を実現することです。

そして企業体の一つであるコロンビア市国（ワシントンDC）はアメリカそのものであることから、アメリカ国家自体が株式会社であり、NWO（世界統一政府）を推進するための国家とも言えるのです。

コロンビア市国（ワシントンDC）の正体

歴史上、アメリカは４回経済破綻しています。その経済破綻を回避するためにロスチャイルドからお金を借りて破綻回避を行いました。その時に密約されたのがアメリカ国家の株式会社化です。

1871年の18代グラント大統領の下、ひそかにクーデターが行われました。憲法を書き換え（コロンビア特別区自治法）、ワシントンDCの全ての財産をバチカンから融資を受けた外国法人である企業に譲渡しました。この時から合衆国の市民は、ワシントンDCを中心とした企業の所有物として扱われることになります。アメリカで始まった社会保障番号（Social Security Number, SSN）はアメリカ国民の労働力を担保として売り渡した証拠とも言われています。

ほとんどのアメリカ国民は、アメリカは国であり大統領はそのリーダーだと思っていましたが、アメリカは国ではなく企業であり、大統領は役人と共にアメリカ国民のためではなく、企業所有者のための目的、NWO（世界統一政府）樹立のために働いてきたことになります。

CIAが他国に介入して他国政権を潰したり、常に戦争を行ってきた理由がここにあります。

そのアメリカ株式会社を共和国に戻そうと立ち上がった秘密結社と人物がいます。その秘密結社はNSA（国家安全保障局）の良識派の軍人で構成され「Q」とも言われる存在で、その人物がトランプ大統領なのです。

Qの正体とその計画

アメリカ株式会社の中でNWO（世界統一政府）樹立のための世界的な偽装工作に関わっていたのがCIAです。CIAの組織は二つあると言われ、一つは政府予算で動く組織、二つ目はパチカンの裏予算（麻薬取引等の犯罪資金）で動く組織で中心となっているのが、当然に二つ目の組織です。

世界で行う偽装工作に必要なのは情報です。その情報活動の中心はCIA・FBIでしたが、十分ではありませんでした。そのために新たな組織として軍部にNSA（国家安全保障局）を設立して高度な諜報活動を行いました。

ところが、このNSA（国家安全保障局）の行う高度な諜報活動は彼らの悪事も暴くことが可能となったのです。そこに目をつけたのが、軍部にいた良識派の一部軍人です。彼らは1963年にケネディ大統領暗殺後にアメリカの主権を取り戻す軍事作戦を計画していました。その「Qの計画」を実行できる下地ができたのです。

「Qの計画」は二つありました。一つは軍事力を使いアメリカ国内でクーデターを起こし一気に体制変換を図る方法、二つ目は時間は係りますが、民主的方法で「Qの計画」に沿った大統領を選出し大統領のリーダーシップに従い段階的に情報公開して体制変換を図る方法です。

最終的に1つ目の計画だと闇側の反撃で内戦が起きる可能性が高く人的被害が膨大になることが想定されたので、二つ目の方法が選択されたと言われています。そして、「Qの計画」の特徴はアメリカだけではなく世界的な展開に拡大された計画で各国の良識派軍人が秘密裏に繋がり共同で進められていました。そして現在は最終段階だと言われています。

トランプ大統領が再度、政権復帰して今まで闇側の悪事に関わった政治家・企業・メディア・組織・有名人等を起訴し裁判にかけて裁く段階にまでにきていて現在に至ります。

これから巧妙な世界支配から抜ける国々

現在の世界で巧妙な世界支配から完全に抜けた国があります。その国はロシアと北朝鮮です。だから対立していると報道されていますが、実際はアメリカと裏で繋がり共同歩調を取っているのです。

アメリカもトランプ大統領が就任してから脱却中で、近々抜けるでしょう。その根拠はアメリカでは、これから封印起訴状が開府されるからです。闇側に取り込まれた政治家・企業・メディア・組織・有名人等はこれから今までの悪事（マネーロンダリング、小児性愛、人身売買等）が暴かれ裁判にかけられ司法で裁かれます。また、軍部もほぼ完全にハザールマフィアの手下は排除済みなのでロシア・北朝鮮に続く第三の国になるのでしょう。

そうなるとアメリカとロシアとの関係は、前政権であるバイデン政権の制約に縛られることはなくなり正式に共同歩調を取れることになります。

これから陰謀論と呼ばれた真実が暴かれ、世界的な混乱が起きます。ハザールマフィアの手先として働いていた各国政府・政治家・大企業のCEO等は全て正当性を失い失脚するか犯罪者として逮捕されるでしょう。また、ウクライナ・イスラエル戦争もアメリカからの軍事支援と資金提供が無くなり解決することになります。

世界の国々もアメリカでの掃討作戦が終了後と同様にハザールマフィアの世界支配から抜けることになります。ただし、相当な混乱が予想されます。

日本においては混乱なくスームズに体制移行が行われのではないかと楽観視しています。何故かと言うと日本は明治維新から始まった闇側支配体制から第二次世界大戦後からのCSISによる日本支配の歴史が浅いと共にアメリカ掃討作戦が終われば、裏で日本支配していた組織はすぐに排除されるからです。

そして失われた30年でも庶民の創意工夫で乗り切った勤勉性が体制変更後の復興に皆が協力する国民性が復興を早めると思うからです。

それよりは近隣諸国である韓国、中国の混乱が心配になります。

まとめ：ドラマチックに始まるアメリカ共和国

最後に「Qの計画」におけるフィナーレは、金融崩壊と言われています。闇側が作り出したロスチャイルド金融は借金を元にしたシステムで永続性がなく2008年9月に起きたリーマン・ショックで実際には破綻していた。しかし、各国政府の異例の金融緩和策などによって継続させていたが、限界がきていたのです。

本来はバブル崩壊で破綻している市場を維持しているのは、一つは新しい金融システムの準備を進める十分な期間を設け、各国が協調して混乱や延滞がなく移行するためです。

どのように新しい金融システムに移行するかは不明ですが、混乱の起きない方法が取られるのは間違いないと思います。

正式にアメリカ株式会社からアメリカ共和国へ移行するのは2026年７月４日と言われています。その根拠はその日がアメリカ建国20年目の記念日だからです。

その日になれば「Qの計画」に関わった人達も表に出てくるのでしょう。楽しみなりません。

その理由は「Qの計画」に関わった人達には軍人だけではなく、たとえば死亡したとされるジョン・F・ケネディ夫妻やマイケル・ジャクソン、ダイアナ妃がいるとの情報があるからです。本当であればアメリカ共和国復活の式典は豪華なものになるでしょう。

「Qの計画」が始まったのが、1963年のケネディ暗殺事件からとすると61年以上続いたアメリカでのハザールマフィアとの戦いがやっと終了して世界に平和が訪れるのです。本来、人々は戦争を否定します。自分達の身近な人達が亡くなる悲しみを許容したくないからです。そんな人間本来の心情を否定してきた世界では、マトモな人間が育つはずはなかってのです。

つまり、闇側の工作活動によってお互いがいがみ合う社会を意図的に仕組まれた世界だったのです。決して同じ過ちを起こしていけません。そのためには恐怖と権威に騙されない一人ひとりが自分の頭で考え選択する自由を重視する社会に再構築しなくてはなりません。