2026年２月24日更新
エプスタイン文書ファイル公開で、世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOはハニートラップを仕掛けられ恐喝されていた事実が明るみなりました。
しかしハニートラップだけで彼らが国際犯罪であるマネーロンダリング、小児性愛、人身売買、麻薬取引に関与するとは思えません。それ以外の何かがあるはずです。
それでは、その何かについてイスラエル建国も含め検証してみましょう。
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イスラエルはユダヤ教国家として建国されたわけではない
前回ブログ「エプスタインのスキャンダルが世界を動かす」で示したとおりエプスタインは、イスラエル国家の諜報機関であるモサドが送り込んだスパイで、それもただのスパイではなくアメリカ政府をコントロールする役割を担っていた存在であることを示唆しました。
ではイスラエル国家とはどのような国家なのかを検証してみましょう。
イスラエルの建国は、ヨーロッパでの迫害から逃れるため、ユダヤ人が先祖の地（パレスチナ）に国家を再建しようとする運動（シオニズム）が始まり、第一次世界大戦中、イギリスがパレスチナでのユダヤ人国家建設を支持する「バルフォア宣言」を行い建国された国家です。
国を持たないユダヤ人は、長い歴史を通じてキリスト教社会での宗教的偏見（反ユダヤ主義）や土地を持たない脆弱さから迫害を受けたので建国された国とのイメージがあります。
しかし実態はそうではありません。政治的な動きとして、当時世界覇権を握っていたイギリスがイスラエル建国に貢献したことになっていますが、実際にはロスチャイルド家がイギリスに資金を提供し、シオニスト財団のもとにイスラエルを建国したのが事実です。
この事実が何を示すか、それはユダヤ教をタールフードの教えに従い改悪して世界シオニズムを完成させて、最終的な目的であるNWO（新世界秩序）システムの構築を推進させるためと言われています。
つまりユダヤ教も含めシオニストに支配され嘘の歴史を基にイスラエルが建国されてハザール・マフィアの国際犯罪の拠点となったのです。
詳しくは前回ブログ「ハザール・マフィアの隠された歴史④ 」を参照して下さい。
ハニートラップから悪魔崇拝儀式へ
エプスタインはイスラエルのスパイ機関であるモサドの工作員で世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOに対して恐喝をやってたわけですが、その手法として使われたのはハニートラップでだけではなく、それ以上の手法も取られています。
それは悪魔崇拝儀式への参加です。世界のトップエリートは、悪魔崇拝儀式へ参加させられて犯罪を犯し、そのビデオを撮影されて脅迫させられていたようです。多くのものは、人身売買、小児性犯罪を越えた悪魔的行為である子供を生贄に捧げ、血液を抜き取り、その血液を飲み、心臓を食べるという「生贄の儀式」を繰り返してきたのです。その代表例がエプスタイン島に招待された人物たちでした。
イギリス他のヨーロッパ諸国、アメリカは同様な手法で権力者のほとんどがハザールマフィアの手下になっていたのが真実です。
彼らの悪魔崇拝とは堕天使ルシファーを崇拝することで、自分達は特別な力を与えられ存在となるとの思想です。特に金融ではロスチャイルド金融と言う詐欺が世界を席巻したのは堕天使ルシファーからの知恵によるものと信じています。また世界で起きる戦争・紛争・犯罪は彼らが意図的に起こしていると言われています。
その理由は彼らの崇拝する神である堕天使ルシファーを人間界に復活させるためには、人間の恨み、悲しみ、憎しみ等の負のエネルギーが必要であるとのテーゼを信じているからで、そのために意図的に戦争・紛争・犯罪を起こしていたのです。
そして崇拝の儀式には子供の新鮮な血と心臓が必要です。これは世界で起きている子供の謎の失踪事件へと繋がっています。アメリカでは年間約60万人、日本でも年間1,000人以上の子供が行方不明なっていて、世界になれば相当な数になるはずです。
詳しくは前回ブログ「世界の失踪児童問題の真実とは」を参照して下さい。
そして子供の謎の失踪事件は世界最強のドラッグといわれる「アドレナクロム」にも繋がり、エプスタイン事件にも繋がり、世界のセレブや権力者が悪魔崇拝儀式に参加せざるをえない動機となって、 手下以下の奴隷状態となってしまいます。
世界のセレブ、世界の大物政治家は絶対にこの秘密を明かされることは隠し通さなくてはならず、彼らが国際犯罪に協力する理由の一つとなっています。
この構造は国際機関でも同様です。世界の諸問題（飢餓・貧困・戦争・紛争）を解決するのではなく意図的に助長しているが現実です。何故ならほとんどの国際機関にはエプスタインの罠にかけられた手下以下の奴隷状態となった世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOが関わっているからです。
ほとんどの国際機関は悪魔崇拝者が支配している
第二次世界大戦後に設立された国際連合（UN）、世界保健機関（WHO）、世界銀行などの国際機関が「悪魔崇拝者」や秘密結社にコントロールされているという言説は、陰謀論とした片付けられていました。
しかしエプスタイン文書ファイル公開によって真っ赤な嘘であったことが暴かれてきています。多くの国際機関に関わっている世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOは悪魔崇拝儀式に関わった人達で脅迫され又は洗脳された人々だからです。
陰謀論と言われた言説が現実であった証拠が出てきています。それに伴い辞任する権力者も増えています。
だからトランプ大統領は、コロナパンデミックを起こした世界保健機関（WHO）から脱退したり、国連連合（UN）主導で先進国を含めた多くの国々が参加しパリ協定が結ばれコップ22条約が発行された地球温暖化対策についても撤退したり、31の国連機関を含む計66の国際機関から脱退するよう指示する大統領覚書に署名したのです。
たとえば世界の貧困問題を解決するために多くの慈悲のある人々は、国際機関や慈善事業を行うNGO等に寄付をしています。しかし彼らは、世界の貧困問題を解決するために必要な資金がどれくらいになるか、またどのように使われいるかを知りません。
ベンジャミン・フルフォードの見解では、貧困問題を解決するには年間７兆円が必要と言われているそうです。この程度の金額なら問題解決のために国際機関（国連、ユニセフ等）が呼びかければ、すぐに集まる金額だと思いませんか？
なのに国際的には、世界の貧困問題は今だに解決しないし逆に悪化している。何故なら国際機関は逆に助長する政策にお金を使っているからです。皆さんの寄付や慈善事業に関わる政府資金を使い自分達のビジネスチャンスを拡大しているとも言えます。
まとめ：これからエプスタインと関係した権力者の逮捕と起訴が始まる
これから次のエプスタイン関連ファイルの公開が始まります。１回目と同様に300万ページを超える資料はどのような秘密を解き明かすのでしょうか。
次の段階は、エプスタインと関係した世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOの逮捕と起訴が始まります。
日本でもエプスタイン関連ファイルから特定企業や個人名が明かされていますが、日本の主要メディアは報道を控えているようです。
最初に逮捕と起訴が始まるのはアメリカです。そうなる主要メディアも報道せざるを得なくなります。またアメリカで起きたエプスタイン事件に関わった日本の企業や権力者も共同正犯としてアメリカの司法局から起訴される可能性も高くなります。
最終的にエプスタイン事件の結末は、今までの権威で守られていた組織や権力者の正当性が失われ失脚する結果となるでしょう。特にエプスタイン島に招待された人達は悪魔崇拝者と疑われ社会的信頼を失い、それは陰謀論だとか、非常識だとか吠えていた主要メディアの有識者も同様に社会的信頼を失う結果となるでしょう。
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