トランプ大統領誕生によって変わる世界

今までの世界は、ハザールマフィアに裏で支配されていました。国連・WHO等の世界的機関、メディアコントロール、政治・経済、各国政府も同様にディープステートが入り込み権威と賄賂・脅迫により支配してきたのです。これは世界の金融が民間銀行であることによってお金の支配権を握られていることに深く関係しています。そして最終的な目的はNWO（世界統一政府）の実現だったのです。

この計画に対抗したのが、ロシアのプーチン大統領とトランプ大統領です。2016年アメリカ大統領選挙でトランプ大統領が勝利していなかったらヒラリー大統領が誕生して第三次世界大戦が勃発しロシアとの核戦争へ導かれていたそうです。そのシナリオでは戦争終了後にNWO（世界統一政府）が樹立されて世界は独裁政治による監視社会になっていたそうです。

ロシアはハザールマフィア侵略で共産主義国家であるソ連となりNWO（世界統一政府）樹立の一端を担っていた国家で崩壊後はオルガルヒに乗っ取られ苦難の歴史を歩んできましたが、現在はプーチン大統領の元でハザールマフィアの影響下にない国家となっています。

アメリカはトランプ大統領の再登場によって情報開示が行われハザールマフィアとディープステート支配から脱却中です。

これからはトランプ大統領とプーチン大統領とが協力して世界の闇であるハザールマフィアの犯罪を暴き、法に則った正式なかたちで裁くことができます。今までは政治・行政・司法とメディアコトンロールによって守られ葬られいた陰謀論と言う真実が表に出てくるからです。

リアド会談の成果は第三次世界大戦の回避です

2025年１月21日にトランプ大統領が誕生してから世界に与えた一番の衝撃は、トランプ大統領とプーチン大統領の間で始まった電話会議後から両国の政府高官で行われたリヤド会談とその成果です。成果とはロシアと米国が外交関係を回復することに正式に合意したことです。

ロシアと米国との関係は、プーチン大統領が就任してエリツィン政権時代に国家資産を半ば私物化していたオリガルヒを制圧し追放してからアメリカとの関係が悪化します。2008年8月にはかねてから対立関係にあったグルジアとの間で武力衝突が発生（南オセチア紛争）、この紛争で、プーチン時代からかねてより悪化していたアメリカとの関係が更に悪化し、「新冷戦」とも評するメディアも表れます。 2014年3月にウクライナの政変に伴いクリミア自治共和国に軍事介入、最後に2022年2月24日プーチン大統領の演説から始まったウクライナ特別軍事作戦で西側諸国を中心としたロシア経済制裁で最悪な状態になってしまいました。

ただこれは表上の情報であって、すでに2018年７月16日米露首脳会談時点で両者（トランプとプーチン）は闇側であるハザールマフィアとの戦いに共同歩調を組む約束を交わしていたとの情報もあり、プーチン大統領が共同記者会見で、トランプ大統領にサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）のボールを贈り、「ボールはあなたのコートにあります」とは貴重なロシア側が収集した闇側の秘密情報の受け渡しだったのです。

この情報が本当だとすれば、再度アメリカ大統領に帰り着き全権を握ったトランプ大統領からすると以前より築かれていたロシアとの外交関係を表に押し出しただけではないのでしょうか。

これで一番困るのは、ロシア制裁に加わった国々とウクライナを支援しているNATOとゼネスーキ大統領で、これでウクライナ戦争が終われば、陰謀論と言われたことが真実として明るみになり、政権を揺るがすことになると思われます。

今後の展開については、アメリカ・ロシア政府高官から次の情報が発信されています。

①プーチン大統領は、リヤド会談の成果を称賛「私は高く評価し、結果が出た」ロシアと米国が外交関係を回復することに正式に合意したと発表した。

②プーチン大統領とトランプ大統領は今月中に会談する可能性- ペスコフ報道官

③ロシアとアメリカはバイデンの後始末をしなければならない – ラブロフ大統領サウジアラビアでの会談は両国の関係正常化に向けた第一歩であったと、ロシア外交トップが語った。

④トランプ氏、ゼレンスキー氏を「選挙なき独裁者」と決めつけるウクライナの指導者は以前、米国がロシアとの和平協議を開催し、キエフの高官を排除したことを批判した。

⑤ロシアに対する制裁は解除されるウクライナ戦争が解決すれば、西側諸国はロシア連邦に対する制裁を解除しなければならないだろう、とルビオ米国務長官は述べた。

トランプ大統領の言っていた第三次世界大戦を阻止するという伏線がここで回収されたのでしょう。戦争が無いと自分達の汚職・犯罪がバレて裁かれる。NATOの政治家と台湾有事を計画していた日本政治家は発狂中です。どうしてもロシアを解体したかった闇側は完全敗北。誰が、どの国が戦争を続けたがっているかを世界に示しています。

そして、次にUSAIDの闇が暴かれたことが世界に大きな衝撃を与えています。

DOGEが暴く国際機関と政府の役割とは

USAIDの闇が暴かれたことは、今まで陰謀論と言われていた「CIAが各国政府を自分達の意向に沿うようにUSAID資金を使い国際機関と反政府組織・NGO・メディアをコントロールしてきた」ことを暴露してしまいました。

今までに出てきた情報だけでも、今まで陰謀論と言われていたことが本当であったことを証明するだけに十分な情報で、次のとおりです。

①USAIDはハリウッドスターにウクライナへの渡航費を支払った。ヴァン・ダム150万ドルベン・スティラー 400万ドルショーン・ペン500万ドルオーランド・ブルーム800万ドル。

②ゲイツ財団とUSAIDは「慈善事業」を装って協力し、開発途上国を標的にして実験的なワクチン、遺伝子組み換え作物、人口抑制などの事業を行っていた。

③USAIDは、ウクライナのメディア10社のうち9社を含む、707社のメディアと279の「メディア」NGOの6,200人以上のジャーナリストに資金援助を行っていた。

④USAIDは、ハマスに対し、決して説明できない数千万ドルの現金を含む、数億ドルもの資金を秘密裏に注ぎ込んだ。バイデン政権下、彼らはガザに注ぎ込む資金がハマスに利益をもたらすことを知っていた。それでも彼らはそれを実行した。

⑤ミシェル・オバマ前大統領の元政策責任者、クリシュ・ビニャラジャ氏は、難民支援を装って子供を含む人々の米国への人身売買を促進するため、2023年に政府から1億ドル以上を受け取った。

⑥USAIDは、東ヨーロッパの政府を転覆させるためにジョージ・ソロスと共謀してメディア組織に資金を提供していたが、その後、オンラインでの言論の自由を検閲するために広告ボイコットを呼びかけるようになった。これは、米国の政権転覆戦術が国内のポピュリズムと米国民に向けられている典型的な例です。

⑦USAID の資金援助を受けているインターニュースは、東ヨーロッパの政府を転覆させるためにジョージ・ソロスと共謀してメディア組織に資金を提供していたが、その後、オンラインでの言論の自由を検閲するために広告ボイコットを呼びかけるようになった。 2016年のBrexitとドナルド・トランプ氏の大統領選出後、現在はUSAIDが資金提供している世界経済フォーラム（WEF）と協力するインターニュースは、オンライン上の反対意見を抑制するために広告ボイコットを推進することに重点を移した。

⑧USAIDからの5億ドルがルーマニアの選挙に干渉したNGOに渡った。ルーマニア、ポーランド、スロベニア、ハンガリー、ジョージアの子供、保守派、ジャーナリストをターゲットにした巨大なソロス・ネットワークです。

⑨トランプ大統領とイーロン・マスクは、年俸18万ドルで数年の間に3000万ドルの純資産を蓄積した元USAID長官サマンサ・パワーを暴露した。

⑩スロバキアのロバート・フィツォ首相はイーロン・マスクに公開書簡を送り、スロバキアの妨害活動に資金を使った可能性があるスロバキアのNGOやジャーナリストに対するUSAIDのすべての助成金や資金提供に関する情報を求めている。

⑪国連当局者によると、米国が対外援助資金を凍結する決定を下したことにより、国連機関は数千人の人員削減を余儀なくされている。

⑫USAIDはトランプ大統領の弾劾に使用された証拠を捏造した組織に資金を提供した。ディープステートは海外での政権転覆活動に頻繁に資金を提供していますが、納税者のお金を使って自国の政府を弱体化させるのは反逆行為です。

⑬USAIDは、米国政府が資金を提供する秘密のNGO「インターニュースネットワーク」（IN）を通じて、約5億ドル（4億7260万ドル）を投じてきた。同組織は4291のメディアと「協力」し、1年間で4799時間の放送を制作して7億7800万人に届け、9000人以上のジャーナリストを「訓練」してきた（2023年の数字）。INはソーシャルメディアの検閲イニシアチブも支援している。

USAID最大の問題は、世界各国のメデイアへの資金提供です。検閲して世論を自分達の望む方向へ持っていくことを目的としていたことがバラされてきました。ならば世論を自分達の望む方向へ持っていくことは何を目的に、誰の意思で動いていたのかが謎なのですが、これから真実が明るみなるに従い判明するでしょう。ハザールマフィアの悪事とNWO（世界統一政府）設立のための機関として機能していたのではないでしょうか。

アメリカはNATOから撤退する

トランプ米大統領は23日、米国は北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国を防衛しているが、ＮＡＴＯ加盟国は米国を防衛していないとし、米国がそもそもＮＡＴＯに資金を拠出すべきか確信を持てないと述べた。トランプ氏はこれまでに、ＮＡＴＯ加盟国が国防費の割合を国内総生産（ＧＤＰ）の５％に引き上げるよう要求しています。

ところがトランプ大統領の本心はNATOからの撤退です。その動きをメディア報道しています。

東欧当局者はドイツの新聞ビルト紙に対し、1990年以降にNATOに加盟したヨーロッパ諸国すべてから米軍を撤退させる協議が進行中であると語った。これはロシアと米国の最近の交渉の目標の1つだったと報じられている。これにはアルバニア、ブルガリア、クロアチア、チェコ、エストニア、フィンランド、ハンガリー、ラトビア、リトアニア、モンテネグロ、北マケドニア、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スウェーデンが含まれる。さらにイタリアでは、コソボからの米軍撤退の可能性に備えて準備が進められていると言われている。

これでEU、NATOとウクライナ支援を行っている西ヨーロッパ諸国の軍事力は大幅に衰退してウクライナ戦争は継続できなくなります。

まとめ：国連・WHO等の国際機関とEU、NATO、左翼マスコミ・既存政権の崩壊が始まる

トランプ大統領就任とリアド会議以後にウクライナ停戦の方向が見えてきました。アメリカとロシアは任期切れのゼネスーキ大統領を除いて停戦交渉へ、EU・NATOと西ヨーロッパ（ドイツ・フランス・イギリス等の左翼政権）はミュンヘンで行われた安全保障会議で論議されウクライナ戦争継続のための防衛費増額へ、つまり戦争継続です。

これで対立の構図が明確になりました。アメリカ・ロシアとEU、NATOとウクライナ支援を行っている西ヨーロッパ諸国での対立です。

ただし、明確なことはアメリカが資金提供を終わらせることで戦争継続は難しくウクライナ戦争は停戦へと向かうでしょう。

そして、ウクライナ特別軍事作戦終了により明るみとなる真実とトランプ大統領とイーロン・マスク率いるDOGEによってUSAIDの闇が暴かれたことで、今まで陰謀論と言われていた闇が暴露されるのです。

現在、USAIDの資金提供が停止したことにより国連・WHO等の国際機関は活動を縮小中、NATOは政治的発言力は低下、世界的に既存メディアは国民の信用を失っています。これで既存政権が進めていたリベラル政策は多くの国民に否定され右翼政党の支持が拡大しています。

こらからのトランプ大統領とプーチン大統領による情報開示によって、今までの悪事が暴露され責任を問われ犯罪として裁かれるとしたら、多くの世界の市民は目覚め、どんなに既存メディアが嘘報道をしても、既存の権力者・政治家の言うことに従うことはなくなります。そして、この傾向は強まり拡大して世界が新時代に向けて大きく動き出すのです。