2024年４月26日更新
子供の頃に、アフリカの貧困で苦しんでいる子供達の映像を見て涙し解決方法を真剣に考えた時期がありました。
そして大人になり、今だに解決していない世界の貧困問題を考察していくと原因と言われる民族間のイデオロギーによる紛争に疑問を持つようになります。
それはアメリカとソ連の冷戦が終了してからも状況が変わらなかったからです。
その原因を究明したく情報収集していくうちに、この世の中の矛盾に気づき疑問が解決しない日々を過ごします。
そしてやっと解ったのです。答えは陰謀論にあると・・・
それでは、私なりに理解した世界の貧困問題を陰謀論を前提として検証してみます。
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貧困の現状とは
現在、世界中で7億6700万人、つまり10人に1人が極度の貧困状態（一日当たり1.9ドル以下で生活している人）にあると言われています。
しかも、そのうちの約半数、3億8500万人が子どもであり、世界中の子供たちの5人に1人がそういった状況に置かれています。
貧困を定義すると絶対的貧因と相対的貧因に分けられます。
絶対的貧因とは最低限の栄養、衣類、住まいのニーズが満たされていない状態を言い、相対的貧因とは、その国の水準で比較した際に大多数よりも貧しい状態を相対的貧困といいます。
相対的貧困は先進国を中心に増えており「隠れた貧困」とも呼ばれます。日本で言われる子供の貧困問題とはこの貧困を示しています。
貧困の本当の原因
絶対的貧困に分類される国の中ではアフリカ諸国が多く、その原因は紛争と言われています。
アフリカの国境は、その多くが植民地時代に定められたもので、民族を基に国家が形成されたわけではなく、ひとつの国の中に異なった民族や宗教、文化の人々が住んでいて、 その「違い」が火種となり、各地で多くの紛争が起こっているとの見解ですが、本当でしょうか？
アフリカは石油や天然ガスを始め、ダイヤモンドや金、プラチナ、リンなど豊富な天然資源に恵まれています。普通に考えて資源開発をして売れば他の国によりは裕福になれる条件は揃っているのに、相対的貧困ではなく絶対的貧困問題を紛争が原因で解決できないそうです。
これが本当であれば、アフリカ諸国の富はどうなってしまったのでしょうか。
何故かその富のほとんどがグローバル企業の手に渡っているのです。
つまり、略奪されているから裕福になれず絶対的貧困から抜け出せないだけなのです。
その略奪を大きく分けると「旧植民地における金融支配」、「金融資本による資源の略奪」の二つが挙げられます。
旧植民地における金融支配で有名なのは、旧フランス領植民地の共通通貨DFAフランです。固定レートを維持することによりアフリカ経済活動で得られる資金を略奪しています。
金融資本による資源の略奪では、次の手法が取られます。
発展途上国では有益な資源が見つかった場合にCIAが乗り込み時の政権を賄賂による政治誘導又は恐喝
により開発利権を脅し取りします。もし反抗すれば、何故か反政府ゲリラが活動し国は内乱状態となり、結局、利権は全て国際金融に握られます。
具体的には、その国に新たな資源が発見された場合等にバチカンから要人が送られ大統領等の権力者へ
「私達の指示に従い政権運営を行えば毎年、バチカン銀行に数億ドルが振り込めれます」とトラップを仕掛けます。
そのトラップに従わないと上の状況になって国際的に独裁政権とのレッテル貼りをされるのです。リビアのカダフィ大佐等がいい例なのです。そして最近ではシリア紛争です。
カダフィ大佐が支配していたリビアは、革命により石油利権を国際金融資本から取り返し、その石油による収入でとても裕福で所得格差が少ない国を構築しましたが、「アラブの春」でカダフィ大佐が殺害されてからは内戦による混乱で最貧国になってしましました。「アラブの春」は、CIAによる工作活動と言われています。
世界では、このような工作活動により今だに絶対的貧困に苦しむ国あるのです。
誤解されると困るので言い方を変えると末端の人達には、国民を豊かにしようという気があっても、上は賄賂による政治誘導及び恐喝で逆に貧困を助長する政策を押し付けているのです。
次に相対的貧困は先進国でも増えてきて政治問題化しています。
ところが、どの国も解決するのではなく相対的貧困が拡大する「グローバリズム政策」を国際機関と同調して実施してきました。
戦後の日本を例にすると、経済成長に伴いバブル崩壊に至る時期には総中流社会と言われ貧困問題は
存在していませんでした。
それは、働いて得る賃金だけで生活を十分に賄えただけではなく、３Ｋと言われる仕事は他の仕事より賃金が高く将来独立したいとか野心のある人達が積極的に雇用形態に拘らずに関わっていたからで、中には世界旅行がしたいからとか個人の趣味等を優先していた方もおりました。
それが、３K職場だけではなく正社員の方も生活するだけで精一杯の世の中になってしまいました。その中でも特に母子家庭は悲惨な状況になっています。
本来、先進国といわれる国々では相対的貧困はありえません。それは国民一人当たりのGDPが高いからです。単純に経済活動による分配を均等にすれば、解決する問題なのです。
ここでは、詳しくは説明しませんが、戦後の経済施策では金持ちに課税してその税金を３K事業者や貧困層を優遇する政策を取っていたのです。
本来、世界一の債権国である日本の国民が貧しい思いするわけがないのです。
まとめ：貧困問題はDS/ハザールの大規模掃討作戦後に解決する
このように、貧困問題は本来解決しなくてはならない問題を意図的に助長しているという現実があります。
ベンジャミン・フルフォードの見解では、貧困問題を解決するには年間７兆円が必要と言われてますが、問題解決のために国際機関（国連、ユニセフ等）が呼びかければ、すぐに集まる金額を思いませんか？
つまり、国連・ユニセフ・NGO等の国際機関は貧困問題を解決する気がないということです。
しかし、この構造も解消される動きが見え始めています。
前回のブログ「EBS世界緊急放送は本当に開始されるのか？」で検証したとおり、世界は第三次世界大戦中で、ハザールマフィアの支配から脱却するための掃討作戦が行なわれています。
第三次世界大戦がアライアンス軍の勝利に終わり世界が変われば貧困問題は解決するでしょう。
そして、その前兆はウクライナ特別軍事作戦で明確になったウクライナを支援するG7を中心としたアメリカ、ヨーロッパ諸国とロシア側を支持する中国を中心としたBRIKUSU諸国の対立です。
世界的にロシアを中心にしたBRIKUSU諸国が力を持ち、G7を中心としたアメリカ、ヨーロッパ諸国は国際政治及び経済的にも明確に衰退の一歩を踏み始めています。
その流れに乗って闇側に支配されていたアフリカ諸国では軍事クーデターが起き植民地支配から脱却する動きが明確になってきました。
代表例はフランス支配の国ニジエールで起きた軍事クーデターです。同様な動きが他のアフリカ諸国にも飛び火して、その支配が崩れてきています。
イスラエルを除いた中東諸国もアメリカ・EU諸国の支配から脱却し、次がアフリカ諸国で今までの世界情勢が180度切り替わったようです。ロシアの影響力が増しているのが分かります。
今までは富の略奪にあっていた国々は、真の独立国になり国民のための政治が行なわれ富の分配が行なわれれば貧困問題は解決するでしょう。
近代に入り生産技術は飛躍的な進歩を遂げて、人が生きていくための「衣食住」を生産するコストは大幅に減少していたのに貧困問題を解決できなかったのは、私達が騙されいたからなのです。
元々、存在していなかった貧困問題をG7を中心としたアメリカ、ヨーロッパ諸国の闇側が作り出し国連等の国際機関が協力していたのが現実だったのです。
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