2024年９月３日更新
アメリカを中心に起きている不可解な出来事、たとえばトランプ大統領の暗殺未遂事件、クラウドストライク社のセキュリティーソフトの不都合により2024年７月19日より世界各地で発生したシステム障害等を含め、日本でも冷静に考えれば不可解と思える出来事が起きています。
これらの出来事を、Qの計画によるオペレーションによる秘密情報開示ではないかとの見解もみられます。
実は、私もその一人で特にトランプ大統領の暗殺未遂事件を検証すればするほどにQの計画によるオペレーションと解釈しなければ理解できないと思っています。
それでは、アメリカで起きている不可解な出来事について検証してみましょう。
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2020年アメリカ大統領不正選挙以後の世界は秘密情報開示のオペレーションでは・・・
日本の報道だけを聞いている方には分からないと思いますが、アメリカの報道を追っている人達は、2020年アメリカ大統領選挙は民主党を中心して外国勢力・マスコミ・行政機関も加わり行われた大規模な不正選挙と言われています。当時の使用された投票用紙には量子技術が使われた透かしが入れられ、アメリカ軍は裏で管理していたので本当の結果を把握していたと言われています。
そのため、バイデン政権を正式な政権と認めない軍部は、トランプ大統領が反乱法を適用したことで軍事政権へ移行したとの情報があるのです。
だから、バイデン政権はホワイトハウスを使用できなくハリウッドで撮影された映像で誤魔化しているとか、エアーホースワンも使用出来ずにリース契約した飛行機を塗装して使用しているとか、アメリカ大統領であれば側近が常に持ち歩かなくてはいけないフットボール（戦術核の起動装置）も持っていないと言われています。
どこまでが本当の情報かは分かりませんが、バイデン政権になってからは上記の不都合な事をマスコミは報道しないので広まっていません。しかし、アメリカの目覚めている人達からのインターネットと通した情報ではバイデン政権の不自然さが数多く報告されているのが現状なのです。
当時の軍部は、反乱法の適用により軍事政権へ移行したことについて、アメリカの主要マスコミに報道するように依頼しました。しかし、全てのマスコミは拒否したそうです。
このことは、アメリカのマスコミ、行政・立法・司法、その他の政府機関の全てが末端も含め闇側に全て支配されていた現実を示しています。
つまり、軍部のみが正常に機能していたことになります。
この現実は、アメリカだけではなくロシアと北朝鮮以外の国も同様で各国の軍部のみが連携している状況なのです。各国軍部内では現在の力関係上、アライアンス側と闇側での勢力争いが行われていてアライアンス側が優勢であると言われます。当然に闇側も必死に反撃を繰り返している状況なのです。
ただし、アライアンス側の優位性は変わらない状況の中でオペレーションとしての秘密情報開示が始まっているとしたら、日本でも安倍元総理の暗殺事件後から情報開示が始まっているとしたら真実味の増す情報と言えるでしょう。
それでは、オペレーションで行われている情報開示について、最近起きた事件を中心に検証してみましょう。
ここで言うオペレーションとは、実際には闇側の政治家、官僚、裁判官、メデイアなどの人々は裏で次々と逮捕・粛清されていて、現在、表に出ている人達はセントラルキャスティングが2.0の俳優を派遣し演じている人達に置き換わり、トランプ大統領が2.0を完全に掌握コントロールし、良い役と悪い役を演じ秘密情報公開が繰り広げられていることを示します。
不思議な出来事が起きています
まずは、2024年７月13日に支援者集会で起きたトランプ大統領の暗殺未遂事件、次がクラウドストライク社のセキュリティーソフトの不都合により2024年７月19日より世界各地で発生したシステム障害です。
トランプ大統領の暗殺未遂事件は、アライアンス側が今だに目覚めていない人達に対してのオペレーションとして実行された可能性が高い事件です。トランプ大統領の警備は常に暗殺の可能性が高く軍部を中心とした警備が行われていました。これは現職時代から行わていて、マスコミ報道で言われるようにアメリカ政府機関である米シークレットサービス（大統領警護隊）が中心に行わてはいません。
トランプ大統領の警備はアメリカ軍が主導権を握っていたのに、何故にこの集会だけ米シークレットサービス（大統領警護隊）が中心になったのか、それは闇側に対する誘導作戦又はアライアンス側のオペレーションである可能性が高いのではないでしょうか。
事件後に出てきた米シークレットサービス（大統領警護隊）の不都合な行動は、会員監視委員会で追求されて最高責任者であるチートル長官は辞任するなど暗殺未遂事件での警備に重大な問題が複数存在したことを認めています。
私が一番に不思議に思ったことは、銃撃後にとったトランプ大統領の行動です。本来は、次の銃撃に備え身をかがめて撤退しなくてはならない状況なのに、拳を振り上げ民衆に対して「戦え」を繰り返し鼓舞したことです。
人間は危機に遭遇したときに冷静であれば、自分の身を守る行動を本能的に取ります。トランプ大統領が取った行動は別の目的に従った行動で、トランプ大統領は次に銃撃される危険がないことを知っていたから取れた行動ではないでしょうか。そしてその目的はケネディ大統領暗殺事件を再現することで庶民の目覚めを促進させることだったのではと思われる事件でした。
次にクラウドストライク社のセキュリティーソフトの不都合により発生したシステム障害は、アライアンス側による闇側への攻撃と言われています。
クラウドストライク社のサーバーはウクライナにあります。この事実が示していることはクラウドストライク社の本来の業務は闇側が行う犯罪行為（マネーロンダリング、麻薬売買、人身売買等）を手助けするためのシステムを提供していたことなのです。
多分、ウクライナにあったサーバーのデーターは全てアライアンス側の手に渡っていて、これからの犯罪捜査の重用な証拠となるのでしょう。今回のシステム障害で解ったことは犯罪企業の識別で、クラウドストライク社のセキュリティーソフトの不都合によりシステムが止まった企業は犯罪企業と認定できるのではないでしょうか。
また、一番傑作だったのは、アリゾナ州マリコパ郡にある投票集計機が止まりました。投票集機はインターネットにつがっちゃいけないはずです。ところがアリゾナ州マリコパ郡のドミニオン射の投票集計が、今回このシステムトラブルで停止したんです。
これ以外にも、次のような不可解な事件が起きています。
①2024年KADOKAWA・ニコニコ動画へのサイバー攻撃（2024ねんカドカワ・ニコニコどうがへのサイバーこうげき）は、2024年6月8日早朝より確認されたニコニコ動画及びその関連サービスを標的としたサイバー攻撃に端を発するKADOKAWAグループ全体へのランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃事件。
ドミニオン投票集計機の事件から推測するとニコニコ動画も何らかの犯罪に関わったいたのかと疑ってしまう事件です。
②自動車などの大量生産に必要な「型式指定」の取得に関して自動車メーカーなどが不正を行っていた問題で、国土交通省は31日、新たにトヨタ自動車の7車種で不正が見つかったことを明らかにし、道路運送車両法に基づく是正命令を出しました。
トヨタ自動車は、2020年のアメリカ大統領不正選挙に関わっていたと言われています。もし本当だとしたら、アライアンス側の粛清です。
③川崎重工業は7月3日、海上自衛隊から請け負った潜水艦の修理や検査を行う神戸工場の担当部門で、取引先企業との架空の取り引きによって10数億円の裏金を捻出し、不正に流用していたと発表しました。 潜水艦の乗組員に物品などを供与していた疑いがあるとして、会社は外部の弁護士による特別調査委員会を設置して調査を進めています。
この裏金事件前に起きた二つヘリコプター墜落事故も含め自衛隊内部でのクーデターとも言われています。在日米軍に同調している自衛隊幹部の粛清ではと言われています。
④2023年９月８日から始まったイスラエルとハマス側との戦闘は、イスラエルのイランに対する不可解な攻撃が行われました。一つはシリア・ダマスカスのイラン公館をイスラエルが2024年4月1日に攻撃しイランの軍幹部とその副官、そして補佐官たちが死亡した件、次に2024年7月31日、パレスチナ自治区ガザ地区を拠点とするイスラム組織ハマスの最高指導者ハニヤ氏が、イランの首都テヘランに滞在中、宿泊施設で暗殺された事件です。両事件ともイランを意図的に刺激し地域紛争を拡大する行為です。諜報報告によると、イランとその同盟国が今後72時間以内にイスラエルに対して協調攻撃を仕掛ける準備をしていると、それに対してバイデン政権は、中東全域の米軍にイスラエルをいかなる犠牲を払ってでも防衛するよう命令、これは緊急事態で、中東だけではなく世界的に戦火を拡大させ第三次世界大戦を引き起こしかねない事件です。
現在、ほぼ世界の国々を敵にしてしまったイスラエルが他国で暗殺行為を行うことは、今まで以上にイスラエルの立場を悪くする行為です。このままいけばアメリカの支持を得られなくなり国が滅びます。そして敵対するイランとその同盟国は何故かすぐに報復することを避けて静観しているのです。今までのイランとは思えない行動を取っています。
まとめ：金融崩壊から始まる新時代
私が、このブログの表題「世界的に行われている秘密情報開示はオペレーション」と言うのは、すでにアライアンス側と闇側との争いは、ほぼ決着がついていて闇側の主要な人物は逮捕又は失脚し残っているのは実行部隊又は賛同者だけで悪あがきを繰り返している認識です。
現在アライアンス側が実権を握っていて台本に従い2.0が役者として演じて不都合な事件を通して秘密情報開示を行い洗脳された人達に目覚める機会を提供しているではと思っています。
もし、本当にオペレーションとして実施されているとしたら、最終的なクライマックスはどのような展開になるのか、経過としてどのようなことが起きるかを検証してみましょう。
まずは、世界的に起きる金融崩壊でしょう。今の世の中を支配してきたものは、間違いなくお金の支配によるものです。お金のためなら消費者が不利益を被って仕方がないし嘘も仕方がないと思い、今の資本主義を肯定してきた方が大多数だと思います。
その前提が崩壊します。そうすると、今までお金の支配でコントロールできた悪事が暴露されて闇側が出来た悪事が出来なくなります。そうすると、今までの悪事が隠せとうせなくなり、今まではタブーとされた悪事が表に出てき好き勝手なことが出来なくなるのです。
そうなると間違いなく、各国で現政権に対する辞任を要求する運動が始まります。実際にアメリカは次期大統領選挙ではトランプ前大統領が優勢となり、G７と言われる国々では現政権に対する辞任要求が市民運動となっています。発展途上国でもアフリカを中心に市民が立ち上がっています。 現政権に対して市民運動を中心とした辞任要求が本格化するのです。
ただし、闇側も黙っていません。社会的不安定となったこの時期に内乱を起こす機会を目論でいます。バイデン政権が黙認していたアメリカの不法移民は各国の犯罪者を受け入れていたとの情報もあり、それは内戦に向けた準備とも言われています。
アライアンス軍が心配していたことは、目覚めていない人達は闇側が意図的に起こす内乱に賛同したり、内戦による社会的崩壊、無秩序による罪のない人達にかかる被害を考慮してオペレーションとしての秘密情報開示に時間をかけていたと言われています。これはアメリカだけではなく世界的に抱えていた問題だったからです。
私達は教育やマスコミ報道により、欺瞞の重大さにほとんど気付かず、自由と民主主義の幻想の下で暮らしていました。しかし、社会の正常さという見せかけの下には、冷酷な現実が横たわっていたのです。
そこでは想像を絶する人道に反する犯罪が、誰の監視も受けずに行われていました。その秘密情報が開示されるとしたら、一時的な混乱は避けられませんが、その後には希望に満ちた新時代を迎えるではないでしょうか。
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