2024年11月５日更新
再選されたトランプ大統領は、第一次政権時と同様にコップ22条約からの撤退を再度実行しました。国際社会からは非難される結果となりましたが、大きな国際問題とはなっていません。
彼は正式の場でも、地球温暖化は詐欺であると名言しています。
地球温暖化については、国際気象学会でも賛否両論があり、私達には判断できない問題ですが、地球環境の歴史から、ある程度は検証可能です。それでは検証してみましょう。
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嘘のデータと御用学者を使って問題化させた地球温暖化
地球温暖化が叫ばれたのは、アメリカ大統領選挙においてプッシュに負けた元ゴア副大統領が始めた運動がキッカケとなり世界的広がります。彼の父親が原子力関係者でウラン利権に絡んでいたとの批判もあって黒い噂があることは確かです。
次にイギリスの学者による科学的データが示されました。しかし2009年のクライメートゲート（気候研究ユニット・メール流出事件）によって、この統計データには改ざんされた後があり問題となりますが、何故か大きく報道されることはなく地球温暖化の問題は国際問題になっていきます。
クライメートとはハッキングによって、地球温暖化の研究に関連した電子メールと文書が流出したことによって、著名な科学者が、実は作為による「人工温暖化」を推進していることが露呈してしまった事件です。
しかし、ついに国連で先進国を含めた多くの国々が参加してパリ協定が結ばれコップ22条約が発行される結果となったのです。
それに地球温暖化は詐欺であると異を唱えたのがトランプ大統領です。彼はアメリカにとってコップ22条約が不利益になるから撤退したのではありません。詐欺だから撤退したと公式の場で明確に発言しています。
科学的見地からも、トランプ大統領と同じ見解を述べる学者もいて国際気象学会で激しい論争となっています。
私達が科学的見地から検証することは、なかなか難しのが現実です。しかし地球の歴史から検証することは、ある程度可能かと思われます。
地球の生物が一番繁殖したカンブリア紀です
地球の歴史で生物が一番繁殖した時期と言われるのが、約５億4000万年前のカンブリア紀でカンブリア爆発とも言われています。この時期の大気組成や気圧に興味がわきます。
何故なら生物の生育に最適化した時期がカンプリア紀とすると、その時の気候や大気組成を考察すれば、二酸化炭素が本当に悪者なのかが分かるからです。
カンブリア紀の大気組成の主な特徴は以下の通りです。
①酸素濃度
カンブリア紀の大気中の酸素分圧は、現在の0.21気圧（約21%）よりも高い、約0.3気圧（30%）あるいはそれ以上に達していたと推定されています。この高い酸素濃度が、大型で活発な動物の出現と多様化（カンブリア爆発）を可能にした主要な要因の一つと考えられています。
②二酸化炭素濃度
二酸化炭素（CO2）濃度は現在よりもはるかに高く、全球凍結イベント（スノーボールアース）の終結後、火山活動などにより数百万年かけて蓄積された結果、現在の約300倍もの濃度に達していたという推定もあります。極端な高二酸化炭素濃度による強烈な温室効果が、当時の温暖な気候を維持していました。
まとめると、カンブリア爆発時の大気は、高酸素・高二酸化炭素という、現在とは大きく異なる化学組成であり、この環境が複雑な多細胞生物の急速な進化を促進したと考えられています。
このように高酸素・高二酸化炭素時代の地球が、過剰な温暖化になって生物が滅んだ訳でもありません。逆に植物も動物も大繁殖している真実があります。
また火山活動と微生物が当時の大気組成を主導していたはずです。
活発な火山活動が二酸化炭素を供給し植物が繁殖、光合成を行う細菌、特にシアノバクテリアが二酸化炭素（CO2）を固定し酸素を供給し動物が繁殖したと思われます。
二酸化炭素の増加がそれほど問題なら、古代の地球が行なったように微生物を利用して二酸化炭素を固定化すればいいだけなのに、何故かSDGsを推進して問題解決を図ろうとする彼らには、他の目的があるとしか思えません。
地球温暖化ビジネスの目的は炭素税
他の目的があるとしたら、それはNWO（世界統一政府）の樹立です。
国連等でSDGsを推進している人達は、世界政府の運営資金を手当てする方法として「持続可能な開発」と「アジェンダ21」と呼ばれている（オランダ、スウェーデン、ノルウェー等がすでにガソリンに対して課税している）炭素税を世界中に課すことを通じて行なおうとしています。
国連は「アジェンダ21」のことを、人間が環境に衝撃を与えるすべての地域において、世界的、全国的、そして地方ごとに取られるべきアクションの包括的な計画のことであると説明しています。
「アジェンダ21」は、強制中絶派、強制不妊化を唱えているジョン・P・ホールドレン（オバマ政権下で働く科学技術のための大統領補佐、ホワイトハウスの科学技術政策のスーパーバイザー）をはじめとする、人口削減論者「マルサス論者」の主張のコンセプトを表現したものに過ぎません。
マルサス論とは、トマス・ロバート・マルサスによる「人口は人為的にコントロールしなければ幾何級数的に増えるが、生活資源は算術級数的にしか増加しない」という理論です。
これが、ホールドレンのような生態系狂信者に手にかかると、「人間は、地球環境を汚すゴミ以下の存在である。だから人為的にコントロールしなければならない」という主張に変わってしまうのです。
つまり「アジェンダ21」とは、人口削減政策のことです。
「持続可能な開発」は、国連の「アジェンダ21」とグリーン・エコノミーと密接な関係を持っています。
ローザ・コイル（Rosa Koire）は、アジェンダ21の説明に使われている言い古した言葉で「アジェンダ21」と「持続可能な開発」は、世界中のすべての土地、すべての水、すべての鉱物、すべての植物、すべての動物、すべての建設、すべての生産手段、すべてのエネルギー、すべての教育、すべての情報、そして、すべての人間を管理するために世界中で実行される行動計画のことであると述べていま す。
グローバリストは「地球温暖化から気候変動」を重要な政策議題のキーワードにして、ノーベル平和賞受賞者、緑の運動家、そして元米国副大統領アル・ゴアの映画「不都合な真実」などを通して、プロパガンダを展開することを決定したのです。
映画「不都合な真実」は、感情的、情緒的に訴えかけているだけで、少しの真実などないと、この映画を観た人々は独立系メディアで酷評しました。
アル・ゴアは、気候変動政策を支援することによって、スマートメーター技術や代替エネルギーから利益を得ました。彼は、二酸化炭素排出権（carbon credit）を売る投資会社を持っています。
結局、炭素税の課税と世界政府の話は、気候変動と闘うという名目で炭素税のような財政政策を取る方向に、IMF、世界銀行、そして、世界46ヵ国の財務相と組んでいる国連とともに続けられているのです。彼らの主張は「持続可能な開発」、それゆえに「アジェンダ21」というコンセプトが必要不可欠であるということ、そして、最終的には世界政府に資金を手当てするための「炭素税が必要」だということなのです。
つまり、世界政府によって人類を奴隷化したいと考えているグローバル・エリートたちは、「人間が生きている、そのこと自体に課税すべきだ」と言っているのです。
まとめ：歴史的サイクルでは地球は寒冷化に向かっている
このような背景があるから、2025年9月23日の国連総会でトランプ大統領は「地球温暖化と気候変動」は詐欺だと酷評し世界中の主要メディアから反発を喰らっているのです。
今の地球気候は、数万年～数十万年スケールの自然サイクルからすると氷河時代で、多細胞生物が誕生してからもっとも気温は低いそうです。現在は氷河時代の中の間氷期にあり、あと1,000年ぐらいは温暖な気候が続くと予想されています。
20世紀に入り、1940年までは温暖、それから1970年まで寒冷、そしてその後、温暖と気温は高くなったり低くなったりしている。1970年まで寒冷だったので「寒冷化に備える」という研究が行われていました。
1988年にジェームス・ハンセンという科学者が米上院公聴会で「これから温暖化する」という以下の演説が行われました。
地球は温暖化している。温暖化の原因は大気中の二酸化炭素濃度の上昇であり、これは99
パーセント人間の活動によって引き起こされたものだ。このまま放置すれば、21世紀に入る頃には地球全体で危機的な温度上昇を招くことになるだろう。今のうちに米国主導で各国に二酸化炭素排出の削減を呼びかけないと、たいへんなことになる。
その時に予想された温暖化予想温度は、30年以上もたった現在、まったく違っているので、計算は間違っていたことになります。
石油・石炭などを燃やすと温暖化ガス（CO2）がでることから、環境団体と原子力推進団体が強力に推進した政策によってヨーロッパ諸国は、アジア諸国にエネルギーの使用制限をかけることによって経済発展を抑制しようとしました。
1997年に京都会議が行われ、CO2の排出抑制が決まったが、実質的に守ろうとしたのは日本ただ1か国だけで、その後、日本だけがエネルギー抑制を行い、税金を80兆円使用した。これは納税者一人当たり120万円に相当します。
今、日本で問題となっているメガソーラは豊かだった日本の森林を切り開き、やっていることは大規模な環境破壊になっています。そして私たちが払っている電気代には、こうやって自然を壊して建てられた太陽光パネルから生み出された割高な電気代を払うために、世帯あたり平均2万円近い税金を追加で支払わされている状況です。
世界全体の気温は15年ほど前から、大都市を除きほぼ変わっていません。大都市はコンクリートやアスファルトによるヒートアイランド現象による気温上昇で、田舎での気温上昇は記録されていません。
いつまで日本政府も、この温暖化・気候変動の詐欺に付き合うのでしょうか。たぶん利権化しているので、すぐにはやめらない事情があるのでしょう。だから西ヨーロッパ諸国と日本は、SDGsを推進して今だに多額な予算を注ぎ込んでいます。
ところが再選を果たしたトランプ大統領が、明確に詐欺には付き合わないとコップ22条約からの撤退を実行しました。
その結果は、トランプ大統領が進める「Qの計画」の軍事作戦が終われば出てきます。私は、その時を楽しみ待っています。
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