2025年11月13日更新
主要メディアは本当のことを報道はしていません。逆に意図的な情報操作が行われています。
これが今の世界の常識で、特にアメリカでは一般の人々に常識として定着しつっあります。
日本では、まだまだ常識になってはいませんが、その流れは少しずつ浸透してきました。
それでは、その流れを検証してみましょう。
▼新時代について知りたい所から読む方はこちら▼
主要メディアの正体が暴かれた
トランプ大統領が就任後、すぐにイーロン・マスクをリーダーとして立ち上げたDOGE（政府効率化省） によってUSAIDの悪事が暴かれて、すぐにトランプ大統領の決断で廃止が決まりました。USAIDが資金提供していた団体は本来の目的ではなく、世界の報道機関を通じてプロパガンダを広める活動が中心であったことがバレてしまったからです。
この真実を、世界の報道機関は報道しません。当然でしょう。プロパガンダを実行していた側なのですから。詳しくは前回ブログ「崩れゆく戦後体制②：迷走する主要メディア」を参照してください。
そして世界の主要メディアは、この真実を無視することを決めたようです。報道としてはトランプ大統領とイーロン・マスクが二人して、おかしな政策を行い世界の慈善活動を行っていたUSAIDを潰してしまったと報道いています。日本ではUSAID資金を使い悪事を行っていたビル・ゲイツ等が日本がUSAIDに変わり資金提供を行うよう要請がされています。あくまでも今の日本政府が闇側についていくことの意思表示だと思われます。
しかし、いくら主要メディアがこの真実を封印しようとしても、目覚めた世界の人々は変えられませんし、無視することもできません。
何故なら彼らもメディアを持ってしまったからで、YouTubeの個人チャンネルでの情報発信に真実味を感じている視聴者が増えている現象が示しています。
主要メディアが作り上げた有名人と御用学者
主要メディアによる洗脳の手法として活用されてきたのが、専門家といわれる御用学者と有名人です。
彼らは主要メディア内で活躍する偽物で、権威のある世界機関・大学・政府機関の権威を元に有名人となる人達で主要メディアの意向に従いプロパガンダを遂行することで権威・名声を得た人達です。
けして本物の学者は、テレビ等には出ません。何故なら研究に関わる時間が大切だからです。もしもテレビで有名になろうとする本物の学者がいるとするならば、それは研究費を稼ぐためぐらいでしょう。有名になって社会を変えるとの使命感を持っていても、今の主要メディアは取り上げません。主要メディアが取り上げる学者は、彼らのプロパガンダ目的に沿った学者しか取り上げないからです。
テレビ視聴者は彼らのテレビでの言論と態度を見て、彼は信用できるとか、人格者だとか、知らず識らずのうちに洗脳されます。だから参政党の内紛について外部発信者からのXによる投稿では「武田先生は人格者だから嘘を言わない」等の根拠の無い意見が出てくるのです。テレビが作り出した虚像に騙されてはいけません。
またテレビは、政治家も作り出します。最初は経済評論家等として登場させ、国民に寄り添った発言、既存政治家への批判、正しい政策を熱弁することで多くの人々から共感を得て、政治家へ転身する例は数多くあります。つまりテレビの影響は潜在的な刷り込み効果であって人間の行動も左右するのです。支配者側は意図的に、このような手法を取るのだから、私達は自分なりの対策を取る必要があります。
また有名芸能人の発言も、洗脳番組にも注意が必要です。特にNHKのドキュメント番組も洗脳装置としての役割を持っているので気をつけなくてはなりません。たとえばドキュメント番組では悪党であるビル・ゲイツが英雄のように扱われます。彼らは闇側血統の人間で最初から成功を確約されてた人物です。世界及び日本でも各分野で成功し英雄的に扱われる人達には、裏があると思ったほうが正解であることが多いのではないでしょうか。
しかし嘘をタレ流し一般大衆を洗脳する役割である主要メディアも、その影響力に陰りが見えてきました。ネット社会となり直接情報のやり取りをできる社会になったからです。
主要メディアの衰退は止められない
現在、新聞購読数は激減し、テレビ視聴率も激減し、CMもネット動画へ移行し、主要メディアと言われる業界は衰退の一途を歩んでいます。この惨状は情報化社会となりネットの優位性が増したからと言われますが、端的に言うと、それよりも嘘報道を繰り返してきた結果だと思われます。
大手の新聞社やテレビ局は、本業以外に不動産事業が好調で何とか本業を維持している状況です。しかしトランプ大統領が進める「Qの計画」の最終段階では金融崩壊が起きることになる予定です。金融崩壊が起きると不動産市場も下落し多額の損失を被ることは間違いありません。そうなると本業である報道事業を今までのとおり維持できるかは無理だと思われます。
新聞事業の配送業務は多くの関連業者の協力によって成り立つていました。今まで関連業者は新聞で食えたから押し紙等の大手新聞社の横暴にも文句も言わずに協力していましたが、食えなくなれば話は別です。彼らは他の事業に食扶持を模索するでしょう。
またテレビ業界では優秀な人材流失が止まりません。彼らは優秀だからテレビ業界を離れるのですが、経営トップが業界をダメしてきた経過を知っている優秀な人材は、フリーランスとしてネット動画等での発信へ移行しています。報道に真剣に取り組んでいた人材は既存メディアでの活動に限界を感じていたはずです。
ならばネット社会となった現在において、既存メディアに拘らない活動に移行しています。これは既存メディアを裏で支えた動画編集、制作現場スタッフの優秀な人材も同様です。彼らも動画配信現場に移行しています。
2024年12月にフジテレビの問題が顕になりました。フジテレビの社内コンプライアンス違反によって大手スポンサーが撤退する事態となったのです。１～３月は大手スポンサーが撤退することによって、テレビによるCM効果が明確に判明するはずです。その結果は報道されていないので分かりませんが、多分、CM効果には変化無しと思われます。元々、テレビの視聴率は低下傾向にあったので大きな影響を与えることは無いと思うからです。
どちらにしても大手の新聞社とテレビ局は、優秀な人材が流失し、スポンサーも減少し、不動産事業の利益も大幅減となると、経営困難となるのは近々です。新たな事業者に買収されるのか、そのまま衰退するかは分かりせんが、反日コメンテーターを起用して反日報道を繰り返してきた主要メディアは自分達が作り出した結果によってメディア業界から撤退せざるを得ない状況となったのは確かです。
まとめ：個人や小規模の組織がメディアの時代に
昔、報道機関は優位性がありました。日本・世界のニュース発信源は、通信社を経由して各新聞・テレビ報道へと繋がりました。新聞社は全国各地を網羅する配達システムが必要であり、テレビは高額な撮影機器とその技術者が居ないと成り立ちませんでした。
ところが今は、携帯一つで世界に配信できる世界になっています。また現在の若者は、専門学校や大学、又は独学で高度で専門性のある技術を身に着けている人達が多いのです。
彼らが起こした社会的現象が、これからのメディアの方向性を示しているように感じています。
例としては以下のとおりで、主要メディアが的違いな報道をしていた事例です。
①フジテレビデモ
主に2011年以降にフジテレビの番組編成や演出に反対して行われた抗議活動のことです。特に、インターネット上での呼びかけから始まり、韓国のドラマや文化を多く取り上げる「韓流」への偏向を批判する「反韓流デモ」がきっかけとなり、数万人規模の大規模なデモに発展しました。
数万人規模のデモなのに主要メディアは一切報道しない姿勢に、当時はフジテレビのメインスポンサーである花王石鹸の不買運動までに拡大した抗議活動です。
何故かこのデモは、若い育児中のお母さん達が中心となりました。彼女らは高学歴で夫も高学歴・高収入なので、ほとんどが専業主婦の教養も、時間もある人々です。育児クラブのSNSで知り合い、世間話からフジテレビの偏向報道に政治的意図を感じて話題となり、それが最終的にデモにまで拡大した、今までとは全く違う経過を得て社会運動に発展した例です。
根底にあるのは、彼女らの専門性だと思われます。高学歴で高度な専門教育を受けた存在は、メディアの嘘には、簡単に騙されない、自分の頭で考え専門知識から分析することもできます。フジテレビの財務状況、「韓流」に関わっている人脈の分析等を駆使して真実を明にしていきました。
また組織形態は、従来組織とは違い全てを取り仕切るリーダーは居なく一回々のデモを仕切るリーダーがいるだけで一回のデモが終了すれば、それで終わりとなる実態があるようで、無いような組織でした。
②中東で起きた日本人ジャーナリスト人質事件
2015年1月、イスラム過激派組織「イスラム国」（ISIL）が、ジャーナリストの後藤健二さんと、先にシリアで拘束されていた湯川遥菜さんの2人を人質にとり、身代金や収監されているテロリストとの交換を要求しました。日本政府が要求に応じなかったため、ISILは湯川さん、次いで後藤さんを殺害したとする映像をインターネット上で公開しました。
この後、すぐに日本のネット民が動き出します。殺害動画を切り取り、面白おかしく加工した画像がネットに広がります。主要メディアは日本の若者の一部は、不謹慎であり人の死に対しての尊厳もないと報道していましたが、真実は違います。殺害動画が加工されていることを知った人達が、面白おかしく真実を広めようとしたのです。
このようにマスコミ報道を真に受けない自分の頭で考え、専門知識・技術を持った若者は主要メディアによる安易な工作動画等には騙されない存在なのです。
この傾向は世界的に広まりつつあります。アメリカの８チャンネル投稿から始まった「Qの計画」による質問形式の情報開示、2015年11月に起きた「パリ同時多発テロ事件」では、ネット上でSNSに投稿される写真・動画が少ないために、すぐに偽装工作ではないかと疑われる。
そんな時代になっているのに、今だに主要メディアは嘘報道を繰り返し一般大衆を洗脳できると思っている。たぶん主要メディアは、自ら経営破綻しない限り理解出来ないのではないでしょうか。
コメント