崩れゆく戦後体制②：迷走する主要メディア

79年間行わた日本人への洗脳は強力です。コロナパンデミック時に行われたmRNAワクチン接種による多大なる健康被害においても主要メディアによって隠避され、公式上でも「接種後に死亡し国に報告された数は2,076人」、「接種後にワクチン副反応と思われ方で国に報告された数は27,361人」、「ワクチン接種後から増えている死亡超過率の上昇」についても、政府による重大なる懸念は見られないとの見解で今だにワクチン政策は継続中なのです。そしてネット上ではSNSでの検閲で主要メディアを信じる一般大衆は今だに真実を知ることはないのです。

このように、日本において今だに一般大衆に与える主要メディアの影響力は絶対的な存在です。

何故にマスコミ関係者にリベラル派が多いのか？

戦後、GHOの行った政策の中で日本の伝統・文化を破壊したのは教育です。その根幹となった政策が公職追放なのです。

公職追放とは、日本が第二次世界大戦に降伏後、連合国軍最高司令官総司令部の指令により、特定の関係者が政府の要職や民間企業の要職につくことを禁止された占領政策をいいます。これにより大学も保守系教授は公職追放されて代わりに共産主義者で当時の日本社会では危険人物とされる人材が有名大学の教授へと変身を遂げたのです。

これにより当時の偏差値が高いとされる有名大学の学生にマルクス主義が教えられ資本主義は悪で共産主義は善であり、日本にも革命を起こさなくならないという過激な共産主義思想を植え付けられたのです。その結果が団塊の世代による学生運動です。

過激な共産主義思想とは、共産主義の理想を過激な方法で実現しようとする思想のことで、具体的には、暴力革命やテロ行為、急進的な社会変革を目指す思想を指します。一般的に、過激な共産主義思想は、既存の社会秩序を暴力的に転覆させ、共産主義社会を強制的に樹立しようとする思想です。

1960年安保闘争を中核的に担った「全学連(全日本学生自治会総連合)主流派」は闘争終了後に分裂し、その主力は「マルクス主義学生同盟(マル学同)」に、次にマル学同が分裂し、多数派は革マル派傘下に残りました。この過激な共産主義思想を持つ革マル派は地下に潜り、今だに既存政党と主要メディアに影響を与えていると言われています。

当時の学生運動に中核的に担った関わった有名大学の学生は卒業と共に就職難に陥ります。どの企業も学生運動で中核的に担った人物などは危険な存在で人材対象にはなりません。

そこで彼らは自分の正体を隠して就職先として選んだのが新聞社・テレビ等の主要メディアだったのです。彼らが時間と共に出世し管理職・役員として主導権を握ることにより主要メディアはより左翼化し、より反日化しました。

また、主要メディアを牛耳る電通の影響力も強力に働きました。80年代以前は、どちらかと言えば保守的な論調に主要メディアを誘導していた存在でしたが、80年代初頭の内紛によって、電通内部の保守系の経営陣はすべて追い出され、左翼側に会社ごと乗っ取られたことで、主要メディアもより左翼化したと言えるでしょう。

世界的にも行われていた世論誘導

世界的に行われいた世論操作で有名なのが、モッキンバード作戦です。

モッキンバード作戦は、建前として冷戦下における世界の共産主義化を防ぐためにCIA（アメリカ中央情報局）が開始したとされる秘密プログラムです。主にメディアを通じてプロパガンダを広め、国内外の世論を操作することを目的としたものです。この作戦は、米国や海外の主要な報道機関やジャーナリストを利用してCIAの意図に沿った情報を流布させたとされています。

しかし、冷戦も終わり終了したとされていたモッキンバード作戦が別の目的で継続されていたことがトランプ大統領が就任後、すぐに立ち上げた組織DOGE（政府効率化省）によって暴かれてしまいました。多分その目的とは、グロバーリストが目標としていたNWO（世界統一政府）の設立ではないでしょうか。

DOGEが暴いている情報は、アメリカ政府の不正支出と世界的に行われていた国際機関、NGO、主要メディア、政治家、有名人による世論操作です。特にUSAIDによる世界各国の主要メディアへの資金提供で、検閲して世論を自分達の望む方向へ誘導していた事実が暴かれています。

今まで各国政府・政治家と主要メディアが自分達にとって不都合な真実を陰謀論として片付けられていた理由がここにあります。

具体的にはUSAIDは巨額の予算を持っていました。その資金をCIAが世界のマスコミ支配するためにUSAIDを通じて、Trusted News Initiative (TNI) というメディアの誤情報を検閲する国際機関に資金を出していました。 TNIを組織したのは英国のBBC。TNIに世界の主要メディアは加盟。日本のNHKなども。これでCIAは世界の言論も統制していたのです。

DOGEが行っている監査・調査で暴かれた不正は確固たる証拠を抑えた犯罪行為で、将来的に刑事告訴される案件です。刑事告訴から裁判が始まり世間的に注目を浴びた際に、世界主要メディアの今までの報道姿勢であるトランプとイーロンマスクが陰謀論を信じて変な政策を強引に行っていると、そういう構図での報道を継続できるか、又は真実を報道するのかが注目されます。

グローバル化を推進する国際金融資本とグローバル大企業それを賛美するリベラル派知識人の既得権益を守ることが主要メディアの役割です。スポンサーである大企業と株主に支えられていることからも当然かもしれません。

まとめ：陰謀論が真実となり崩壊する主要メディア

戦後にGHQの政策である公職追放で教育界と政界も主要メディアも左翼に乗っ取られました。そしてアメリカCIAによるモッキンバード作戦によってUSAID（国際援助する機関）を通して世界のメディアを支配し日本の主要メディアも言論統制されていた事実が表に出てきました。

今までは陰謀論と言われていた、この事実が参政党対既存政党と主要メディアとの対立の本当の原因です。

だから、神奈川新聞の石橋記者が選挙期間中にシバキ隊と行動を共にし、参政党の街頭演説を妨害した行動もTBSの報道特集で意図的に取られた選挙妨害も、背景にあるのは戦後に行われたGHQの政策と世界的に行われたモッキンバード作戦です。

シバキ隊の正体についても「共産党、社民党、立憲民主党」あと言論人、法律家、メディアの地下に潜った過激な共産主義思想を持つ革マル派の人達ではないでしょうか。彼らからすると長きに渡り豊富な資金力を背景にマスコミや知識人と決託して共生社会や人権・平等という理念を振りかざし洗脳してきた思想がくずれ落ちていく危険性を感じたからではないでしょうか。

現状では、アメリカのトランプ政権が潰したUSAID、それが世界中の活動家とかメディアに金を流して反政府活動とかプロパガンダをやらしていたといュースがアメリカでは報道されいますが、日本では一切報道されていません。

弁護士、裁判官、テレビのコメンテータやっている人、そういう人が全部繋がって世論形成をしてきた。当然、自民党にもこういう人達は入り込んでいます。だからLGBTの推進とか夫婦別姓とかを推し進めようとしている。つまり思想で繋がっている。

自民党や政府にもこの思想に染まった人達が浸透している。つまり浸透工作が行わています。ところが、今回の参議院選挙で参政党が公約として掲げた外国人問題を契機に今までも何か可怪しい世論は操作されているのではないかと思っていた一般大衆が目覚めたのです。

これからアメリカではCIAによるモッキンバード作戦によってUSAIDを通して世界のメディアを支配し日本の主要メディアも言論統制されていた事実と、これらに関わった犯罪者の封印起訴状が公開され、起訴され、裁判で裁かれ全世界に公開されます。

一般大衆の信頼を失った主要メディアは一度は崩壊するでしょう。そして新たなメディアが誕生する。その組織形態がどのようなものになるかは予測出来ませんが、間違いないのは、最初に自分達の思想信条を明確に示さないメディアは信用されないではないでしょうか。