2025年10月13日更新
戦後の日本はアメリカの属国として生きてきました。全てアメリカ様の言うことを聞いていたら安泰だと。
その結果が「うしなわれた30年」で、今の現状はアメリカ戦争屋の命令に日本の政治家が従い、外国人優遇政策を秘密裏に実行している段階です。
しかしトランプ大統領が就任して、形勢は180度変わりました。どのように変わり、今後はどのような変化が起きるかについて検証してみましょう。
▼新時代について知りたい所から読む方はこちら▼
今の日本政府は何故か反トランプです
戦後の日本はアメリカの属国です。だから内政も外交もアメリカの指示に従い逆らうことはありませんでした。
今までは常に歩調を合わせてきたのですが、トランプ大統領になってからは違います。常に逆の政策を行い逆らっています。つまりアメリカ戦争屋の言うことには従っているのです。
これは戦後の日本がGHQの植民地政策によって支配された結果です。GHQの植民地政策とは以下の政策です。
①支配層が敵対する民族の人達に置き換えられる。
日本における敵対する民族とは、朝鮮・中国系です。顔・形が似ていて闇側にとっては都合のいい民族で、現在、日本政治家の８割は帰化人を含め朝鮮・中国系と言われいます。
②民主主義の名の下に、支配国の利益を最優先とする。
「失われた30年」はアメリカCIAに財務官僚が中心となって日本人の働いたお金を貢ぐための政策を最優先した結果です。また、国際政治の中で日本はアメリカと必ず同調していました。
③本当の情報を知った優秀な日本人は失脚又は暗殺される。
日本人政治家は田中角栄、小渕恵三、中川昭一、石井紘基氏等の人達は失脚・暗殺されてしまいました。闇側を暴露しようとしたジャーナリスト、学者、知識人、起業家も同様です。
④自由主義、資本主義の名の下に日本文化を破壊する。
ジェンダーフリー、LGBT、夫婦別姓等の政策は日本文化と家族を破壊し、日本人としてのアイデンティティーを目覚めさせない政策です。
⑤マスコミを支配し操作して闇側に都合のよい情報を提供する。
NHKを中心とした嘘報道により日本人の洗脳工作は大成功となっています。テレビが作り出した有名人、評論家、御用学者が活躍しています。
以上の政策を戦後79年間行なわれた結果が、政治不信を生み経済破綻で日本国民が貧困に喘いで居るのです。
そして民主主義の名の下に、帰化人政治家を中心にアメリカCIAのための政治が行なわれていました。
ところがアメリカでは、トランプ大統領が誕生して軍部を含めた全権を制圧し完全に闇側支配から抜けたと言われています。今、トランプ大統領と同調すれば日本も闇側支配から抜ける絶好のタイミングなのに長年に渡る利権構造の中で難しいのでしょうか。
闇側はアメリカから日本に拠点と移し始めた
アメリカ戦争屋はトランプ大統領の情報公開で起訴される恐れから、自分達の拠点を日本に移そうとしている動きがあります。
これが日本政府が行政レベルで国民には知られないよう工夫し秘密裏に行っている外国人優遇政策と日本の不動産売買です。詳しくは前回ブログ「日本政府の悪事が暴かれている 」を参照下さい。
特に中国人による不動産売買が加熱しています。下落傾向であった大都市の不動産を買いあさり価格上昇が止まりません。日本に移住して、日本で商売して、政治的にも権力を握ろうとしている中国人で溢れてきました。彼らの資産は、元々中国政府の資産で不正に自分のものにしているため捜査されると没収され自分は逮捕される危険があるため、急いで日本の資産に組み替える必要があります。
中国人にかかわらず他の悪党外国人も資産を日本に移し、最終的に移住を希望しているのでしょう。
しかし私は余り心配はしていません。何故なら日本政府がトランプ大統領に従わなければならない状況がくるからです。利権政治が行われた「失われた30年」の中で、特に安倍政権時代に政治家の犯罪行為が拡大しました。その証拠となる情報はアメリカのNSA（米国家安全保障局）はいくらでもトランプ政権からの許可があればスキャンダルとしてリークできるからです。
今までもジャニーズ問題、フェンタニル原料の不正輸出、アフリカホームタウン計画等がマスコミへリークされています。同様なやり方で悪徳官僚と利権政治家を排除することが可能です。
なお円安について、これは私の憶測ですが、日本を拠点とするためには資産をなるべく安く買い叩きたい、ならば円安にもっていくことが最善なはずで、今回の円安は貿易収支とは関係ないので、そのような要因もあってのではと思えるのです。
高市新党首は敵か味方か
自民党総裁に高市氏が選ばれました。このまま首相になるはずで、どのような政策を行うかで正体がわかるでしょう。
高市氏は安倍派の一員で清和会です。もしも安倍政権を継承するならば間違いなくアメリカ戦争屋と同類で、彼らの指示に従って動く売国奴です。
安倍政権を保守派の人達は評価されますが、その正体に気づいていないだけです。彼は日本を戦争に巻き込むために台湾有事をでっち上げて、戦争ができるように憲法改正を訴えていました。補足情報として、この時期に結党された「維新の会」は安倍政権の進める憲法改正に賛同するために作られて政党と言われています。
アメリカ戦争屋の指示に従っていた安倍首相は、最終的にはトランプ大統領を裏切ります。国際会議から帰国するトランプ氏の乗ったエアーホースワンを撃ち落とし暗殺する計画があったそうです。その暗殺計画に加担したことがバレて敵認定されたそうです。だからトランプ大統領は安倍晋三を信用していなかったのです。
高市氏も安倍晋三の仲間なのだから信用できないと思うのは当然のことだと思われます。
ただし理解できないことがあります。高市氏が党首選で勝てたのは麻生氏の協力があったからで、その麻生氏は自らの希望で2024年８月にトランプ氏と会談しています。その時にトランプ氏から記念にカギをもらっていますが、このカギが何を意味するかが謎なのです。
どちらに動くとしても、トランプ大統領がみんな潰してくれるでしょう。アメリカ本国はトランプに制圧されたので、アメリカ戦争屋の手先をやっていた日本は孤立中です。
アメリカの情報開示が本格的に始まれば、アメリカ戦争屋と一緒に励んだ悪事は、全てリークされ表に出てきます。今上にいる日本の連中は逃げらません。共犯で世界的な戦犯だから逃げれなくて、主要メディアも共犯だから逃げられなくて、進退窮まりながら毎日過ごしていると思います。
まとめ：トランプ革命が日本にもやってくる
10月27日にトランプ大統領が日本に来日することで調整中ということは、近々に日本も蹴りがつくのではないでしょうか。
「Qの計画」では、何故か日本が最後と言われていました。
今回、米ロ合意でウクライナ戦争は終焉に向かい、トランプ大統領の和平提案であるイスラエル人質を家族へ返す合意からイスラエル戦争も終焉に向かい、これから世界は平和になりそうな情勢になってきました。ならば、次は日本になるはずです。
小泉政権よる郵政民営化から始まり、安倍政権でのアベノミクスは間接的にアメリカ戦争屋の命令に従ったアメリカへの資金提供でした。だから日本国民は貧しくなった。けして日本人が怠けたわけでもなく、生産性が低いわけでもなく、ただ日本人の金をアメリカへ流す政策を推進しただけです。
そして現在は悪党の政治家と役人が移民優遇政策によって自分達の移民利権拡大を図り、益々、売国政策を推進しています。またその上にアメリカ戦争屋は日本を闇側の拠点するよう命令して移民拡大と不動産を中心とした日本資産売買を加速させています。
ところがトランプ大統領誕生によってアメリカでは形勢逆転となった。この流れは日本にも大きな影響を与えます。
政治的にも経済的にも、今は混乱している日本社会は大きな変化を迎えていますが、その変化は明治維新や戦後体制の日本と同様に大幅な権力構造の移行です。
これから新しい本物のリーダーが誕生し、新しい日本に生まれ変わります。
コメント