2024年8月5日更新
世界では、特にアメリカと西ヨーロッパを中心に情報開示が始まっています。
今まではタブーと思われていた悪魔崇拝等の情報が暴露され、多くの権力者が失脚しているのです。
それに対して日本は、今だにマスコミ報道を鵜呑みにしてワクチンの危険性も認識できずに、自分達が淘汰されようとしている危機感もなく能天気に暮らしている方が多数を占めているのです。
ところが、遅くはなりましたが日本でも情報開示が始まりました。
その代表的な事例がマスコミ報道されるようになった統一教会やジャニーズ問題です。
それではどのように「統一教会、ジャニーズ問題等」が情報開示と絡み合っているのかを検証してみましょう。
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ハザールマフィアによる日本支配の歴史
私の歴史観では、闇側との戦いは縄文時代から始まります。
平和であった縄文時代を戦いの世界へと導いたのが、弥生時代でアリア人の侵略から始まります。
その後の日本の光側と闇側の争いは、拮抗状態が続き、戦国時代を経て、織田信長、豊臣秀吉、徳川家康により統一されて平和な時代が約260年間続きました。
ところが、明治維新により闇側の反撃が始まります。薩長はイギリス(イルミナティ)から多額の資金を借り入れ、革命を起こし闇側の支配下に繰り入りいれます。そして闇側のシナリオに従い戦争への参入を繰り返す時代へと移行するのです。
何故に当時は近代国家でなかった日本が、明治維新直後に日英同盟という当時は世界の覇権国家であったイギリスと同盟を結べたかが証明している思います。
そして、シナリオ通りに第二次世界大戦後に負けてからは、アメリカの闇政府(ディープステート)の管理下となりました。敗戦直後の日本経済再建時には真ともであった日本政府ですが、長年のCSIS支配下でマスコミや報道機関そして教育・歴史も支配下におかれ、本物の日本人政治家は排除され高級官僚も含めた行政・司法・立法と最後には日本の経済界までも闇側の手先とされ日本国民を洗脳することでアメリカ闇側を支援する組織となってしまったのです。
この79年間続いた洗脳は強力で、ほとんどの日本国民は真実を知りませんが世界は違います。
現在、アメリカ、西ヨーロッパ諸国の国民は、コロナパンデミックを契機に強制されたコロナワクチン等の世界的奴隷化政策によって真実を知り、多くの国民が目覚め始めています。
この結果を導いたのは、光側の反撃で、一つはロシアから、次にアメリカ「Qの計画」から、そして世界の光側が追従しています。
当然、日本の光側も追従していると思われます。その一端を示すことは安倍元総理暗殺事件から始まった情報開示なのです。
今までは考えられないマスコミ報道が起きてます
日本にも、希望の光が見えてきました。
それが、現在行わている情報開示で代表的な事例は「統一教会、ジャニーズ問題等」が挙げられます。統一教会が社会的問題となったのは、2022年7月8日に起きた安倍晋三銃撃事件が発端で、不可解な事件と言われた安倍晋三暗殺事件は、何故か警察もマスコミも積極的な解明は行われずに闇に葬られた事件です。
ところが、何故か統一教会の問題が暴露されて自民党が批判の対象となります。統一教会が日本の政治に裏から関わっていることは、裏情報を知る者にとっては当然の事実でしたが、表に出してはいけない情報としてマスコミが封印していたのです。その情報がマスコミを通して表に出てきたのです。
また、ジャニーズ問題は、芸能界では昔からある問題で必要悪ぐらいに思われていた問題です。何故にこの時期に、それもイギリスBBCの取材したドキュメンタリーから火がついたのです。不自然なこととは思いませんか。
今までは、タブーとして封印されていた問題が表に出てきているのです。
その後に自民党議員の裏金問題が表明化して残念ながら政治家本人の責任追及までには至らず捜査終了となりましたが、私は次があると思っています。それは金丸事件を思い出すからで最後は、脱税事件として処罰されるのではないでしょうか。
安倍政権が成立してからの日本は、今まで以上にアメリカ闇側との繋がりが強くなり、政治家、役人、企業人が、世界の悪の組織に関与し、関与している会社もたくさんありました。
つまり犯罪組織だったのです。
その中で自民党連中は、アメリカ闇側が付いているから治外法権だと、裏金だけではなく、あらゆることについて治外法権なのだという雰囲気があり、利権争いが行われます。
その結果としての裏金問題なのです。裏金は、政治家の場合には使うと政治活動と言われ立証が難しいですが、裏にまわしたカネで、株やファンドを買い金庫で保管してたら、かっての金丸信と同じで脱税なります。金庫に入れたというと、おもいきり隠す意図があったというわけで脱税なのです。
もしも、この情報開示の流れが光側による反撃であったとしたら、利権争いに加わり悪事に加担した多くの人達が捕まるのではないでしょうか。安倍派だけじゃなく、ほとんどの政党で裏金問題って大なり小なりあるので、事件の線引はどこにあるかだけのなのです。
そうするともう国民の目から見たらあまりにもひどい話で壊滅的じゃないですか。
政治全体が犯罪組織として壊滅に追い込まれていく、アメリカの利益のために国を売り渡して、裏でバックをもらうなど、あらゆることをやってたのでしょう。
これは犯罪そのもので、政治家も企業も一連託生の犯罪組織だったのです。
今回は水面下で、上の方が犯罪として問われるだけではなく、末端の賛同者までもがほじくり出されてるんじゃないかと思われます。
やがて賛同者も消えていく、これは相当に大きな粛清になる気がします。
裏での権力争いを検証してみると
日本でも始まった情報開示が日本光側の反撃開始だとしたら、その動きを暗示することとして、私が注目したのは、日本でも宇宙軍が設立されことです。
宇宙軍の設立は、アメリカから始まりました。 米宇宙軍は発足したのは2019年。 その任務は、ロケット打ち上げの管理、地球軌道上物体のトラッキング、衛星測位システム「グローバル・ポジショニング・システム」、気象衛生、通信衛星の管理などと言われていますが、トランプ大統領が直接関わり設立された軍で、その目的は別にあるとのことです。
本来の目的は、世界的に闇側支配を受けている軍隊の中で対抗するために、新たな軍隊を設立させて表上でも主導権を握るためであると言われいるのです。
米宇宙軍の発足に伴い各国の宇宙関連部隊が設立しています。ロシア、イスラエル、中国、フランス、スペイン、コロンビア等です。
そして、日本でも2020年4月、年度末までに防衛省航空自衛隊内に「宇宙作戦隊」を設置する法案が国会で成立しました。司令部新設は、米軍が進める同盟国との宇宙分野での連携強化の一環で、すでに少数で日本での活動を始めています。7月には横田基地(東京都)で、米宇宙軍と航空自衛隊との間で初の宇宙協議を行われました。
世界的な犯罪組織であるハザールマフィアに主導権を握られいた各国の軍隊の中で、その犯罪組織に対抗するための軍隊が生まれたのです。そして日本にも生まれ米宇宙軍との連携が図られる事実は、これからは正式な形でアメリカ闇側が付いているから治外法権だと言い、好き勝手に利権政治を行い又は犯罪行為を行っていた者たちが粛清される環境が整ったと言うことなのです。
次に見られる大きな変化は、日本とロシアの関係です。
何故かプーチン大統領がロシア制裁に加わっている日本をリスペクトしています。2023年以後からの正式な場での発言に変化が見られるのです。その変化は、現政権とは明に区別して日本を賛美しています。また、日本とロシア間の貿易が活発化していますし、民間レベルで拡大している経済関係が上げられています。
これはどういうことなのでしょうか?
表上の情報だけでは説明できません。私の妄想だけで言わせていただければ、ある程度、主導権を握りつつある日本の光側の秘密結社とロシアとの関係が良好であり、闇側崩壊後の動きが表上に現れてきているとしか思えないのです。
皆様はどのように解釈されるでしょうか?
日本の秘密結社はQの計画と連携している
私達は、日本についての本当の歴史を知ることはありませんでした。
昔から日本を守る秘密結社があり、それを八咫烏と言うことぐらいで、詳しい情報がありませんでしたが、今回の世界的な闇側との戦いの中で信じられないような情報が出てきています。
それは、2019年4月5日にノートルダム大聖堂の火災が起きた事件で、原因は電気系統の不具合やたばこの不始末の可能性が指摘されていますが、今も特定はできていません。
この火災についての驚くべき情報とは、ノートルダム大聖堂の地下で1000年間に渡りルシファーの魂を偽キリストとして復活させる儀式として毎年666人の子供の生贄儀式が行わていて、最終日が2019年のイースターの日だったのです。
その後に、キリストのDNAを使ったクローンに復活させ、ルシファーの魂を入れて、キリストの生まれ変わりとし人類を救う偽の救世主として復活させる計画だったと言う情報なのです。
この話が本当であれば、ノートルダム大聖堂の火災はQの計画による撲滅作戦であったことになります。そして、この作戦に中心的に関わっていたのが、日本人であった言う情報なのです。
つまり、日本においても裏では、世界的に行われいるQの計画に深く関与していることになります。
まとめ:日本もよい方向に向かっている
昔から日本は守られていると言われています。ここでは詳しくは説明しませんが、古来からある秘密結社が裏で日本を守っていると、私は思っています。
現在、闇側に完全支配された日本社会の中で、不思議と思われる事件が数多く起きています。
政治では先に説明した統一教会の政治介入問題、政治家の裏金問題、経済では異常な相場状況で経済合理性に欠けた動きをしています。
軍事では自衛隊で起きた、2023年4月6日第8師団第8飛行隊所属のUH-60JA多用途ヘリコプター事故と2024年4月20日伊豆諸島沖で海上自衛隊のヘリコプター2機が訓練中の事故です。
二つヘリコプター墜落事故が起こり自衛隊の幹部が亡くならていて、これは自衛隊内部での光側と闇側の抗争による主導権争ではないかと言われいるのです。
そして、その後に起きた川崎重工の汚職事件は、ベンジャミン・フルフォード氏の見解では自衛隊で起きたクーデターとの情報もあります。この事件は間違いなく裏があり、軍事の世界での主導権争いではないでしょうか。
引用記事は、次のとおりです。
防衛省は 幹部職員を含む省庁 と自衛隊の職員218人を不正行為で懲戒処分にた。容疑は 明らかに 捏造されており、食堂の食事を無料で食べた」といった内容だ。また、報道によると、木原稔防衛大臣は7月19日に坂井良海軍大将を交代させる予定だ。すぐに解任できなかったという事実は、戦いがまだ終わっていないことを示しています。
しかし、これは日本国内の 非常に深刻な権力闘争が終結するまで待たなければなりません。先週、日本では軍事クーデター未遂事件が発生し、状況は未だ解決されていません。
天皇に近い我々の情報源によれば、現政権は軍司令官の大半を解雇することはできないだろう。なぜなら、軍はワクチンを使って50万人以上の日本人を殺害した責任があると周知の事実だからだ。
日本の自衛隊は、横田基地を中心とする在日米軍によってコントロールされてきました。当然、政治家・幹部を含め米国側の人達で管理・運営されてきたのです。
その在日米軍は、残念ながら闇側に支配された組織で韓国・北朝鮮・中国等の近隣諸国とは敵対する状況を生み出して、最終的には、闇側の計画である台湾有事から中国との本格的戦争を推進していたのです。
ところが、闇側である在日米軍に付いていた自衛隊にクーデターが起こり主導権が光側に移りつっあるとしたら、若しくは完全に光側が主導権を握っているとしたら、これから起きる情報開示はより今までの政治家、官僚、利権企業の悪事が暴露されてくるのではないでしょうか。
私は、この情報開示が始まりで、政治家、官僚、利権企業の悪事の多くが暴露され司法により処罰される未来を期待しています。
そして、多くの日本国民が目覚めてほしいと思っています。
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