2025年12月24日更新
今まで中国については、なるべく取り上げないようにしていました。
その理由は、あまりにも不明瞭な情報が多く明確に断言できなかったからです。だから今回の情報は、私の憶測も含めてた不正確な情報として捉えて下さい。
それでは、最初に中国の誕生と中国がどのような特徴を持った国家であるか検証します。
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国家としての中国は歴史の浅い国です
中国（中華人民共和国）という国が成立したのは、第二次世界大戦終結後、国民党政府（蒋介石）と共産党（毛沢東）の間で再開された国共内戦に勝利した共産党が、国民党政府（中華民国）を台湾へ追いやった後の1949年10月1日に毛沢東が建国を宣言して成立した国家です。
中国（中華人民共和国）が国際社会に本格的にデビューし、国際的な主要機関での地位を確立したのは1971年の国連（国際連合）代表権獲得です。それまでは冷戦の影響もあり、西側諸国の多くは台湾の中華民国政府を中国の正統な代表として承認していました。
しかし1971年10月25日の第26回国連総会において「アルバニア決議」が採択によって、中華人民共和国政府が中国を代表する唯一の合法的な政府として承認され、国連におけるすべての権利（安全保障理事会常任理事国の地位を含む）が回復し、台湾（中華民国）は国連から追放されました。
このように中国は歴史の浅い国で、1949年に建国を宣言してから国際社会に本格的にデビューしたのが1971年です。およそ建国から22年間は国際社会から孤立していたことになります。確かに当時の冷戦構造と朝鮮戦争でのアメリカとの対峙があった結果なのですが、中国自身が孤立を望んでいたこともあるのでしょう。
もしかすると毛沢東は、世界の闇を知っていて裏から中国を支配される危険性を感じ意図的に孤立していたのではないでしょうか。しかし1976年に毛沢東が死去してから、 鄧小平時代の改革開放政策によって市場経済を導入し経済発展が始まります。特に1979年の米中国交正常化以降は、アメリカを含む外国資本の導入で市場経済化が加速し、1979年から2018年までの実質GDP成長率は年平均約9.5%を記録し、2010年には日本を抜いて世界第２位の経済大国となったのです。
建国から孤立した22年間を知る日本人は、中国とは発展途上国の中でも特に貧しい国とのイメージを持っていたのが、鄧小平時代の改革開放政策によって、あっという間に経済的に日本を追い越してしまった。これは異常なことで、その理由はアメリカ戦争屋の企みにあったのです。
世界の経済・軍事覇権を中国へ移行させる計画が行われていた
2000年代に入り中国経済の急激な発展と反比例するかのように、アメリカ経済の衰退が鮮明になってきました。
中国は「世界の工場」と言われ、アメリカは中国にとって最大の貿易赤字国となりITバブル崩壊と同時多発テロ事件により景気後退に至っていた時期で財政・経常収支・貿易赤字と低迷します。
ここで闇側は、彼らの目的であるNWO（世界統一政府）に向けてアメリカだけの国力だけでは限界が見えてきたので、第二次世界大戦後に衰退したイギリスからアメリカへ経済・軍事力を移行させたように、衰退したアメリカから中国へ世界の覇権である経済・軍事力を中国に移行させる計画を実行しました。
それが2002年10月25日、ブッシュ大統領が江沢民主席夫妻をテキサス州クロフォードの個人牧場に招き、そこで当時のブッシュ大統領と江沢民主席とで行われた会談です。
表向きは北朝鮮の核開発問題を平和的な対話を通じて解決することが中心と言われましたが、本来の目的は世界の覇権を中国に移行させる計画を提案したと言われています。江沢民首相は快諾し、そこから世界の覇権を中国に移行させる工作活動が行われます。
たとえばアメリカの先端技術はシリコンバレーから無償で中国へ、ドル資金は2000年代後半から2010年初頭にかけて何故か上場基準を満たしていないのに中国企業が米国市場への上場を加速させ、2010年には中国企業41社が米国のニューヨーク証券取引所（NYSE）とナスダックで新規上場し豊富なドル資金が中国へ流れます。この時に仲介していた銀行がドイツ銀行で、今は倒産が間近な銀行と言われています。
中国が成長した背景には、アメリカ闇側の十分なバックアップがあったからで、アメリカの先端技術をタダで手にいれドイツ銀行からの融資による結果です。
だから中国経済の異常な発展と軍事力の拡大が始まったのです。
しかしこの動きに反旗を上げた人物がいます。それが習近平です。
習近平の正体は・・・
習近平氏が中国の最高指導者になれた理由は、 最高指導者の後継者選びの際に江沢民元国家主席率いる「上海閥」と、胡錦濤前国家主席率いる「共青団（中国共産主義青年団）」派閥の間で激しい権力闘争がありました。両派閥の思惑が一致せず、どちらの派閥にも属さない中立的な人物として、習近平氏が妥協案的に後継者候補として浮上した経過があります。
つまり一時的な起用であり、裏から操っれる人物として選ばれた人材でした。だから短期政権で終わる予定だったのです。
しかし習近平は就任直後から「上海閥」と「共青団」にとっては、都合の悪い政策を実行します。それは汚職撲滅運動の開始です。「ハエ（下級党員）」と「トラ（高級幹部）」を捕まえると約束し、過去に例を見ない規模で多くの党員や幹部が処分され、後には金融や人民解放軍の幹部にまで対象が拡大されていきました。
そして対象となる幹部の多くが、何故か江沢民派であることが多く、アメリカ闇側と繋がる幹部を中心に粛清していたとしか思えないのです。
トランプ大統領は軍部良識派とNSAに支えられ、プーチン大統領はロシア正教に支えられ闇側と戦っています。
ならば習近平を支えている組織はなんなのでしょう。中国派閥の間で激しい権力闘争の上で妥協案として誕生した習近平が江沢民派を粛清できる権力を持っている。これは現実です。トランプ大統領、プーチン大統領の例にあるとおり、習近平を裏から支える秘密結社があるとしか思えません。
今現在、習近平を支えている要因の一つとしてはトランプ大統領との連携があります。2017年11月中旬から、日本、韓国、北朝鮮、中国などのアジア歴訪したときに、トランプは中国で習近平と会談しました。その会談によってアメリカ側の人たちは、中国の役人たちがいかに邪悪な悪魔共産主義支配から抜け出したかったかという真実にとても驚きました。なぜなら彼らは共産主義の名の下のカバール支配を終わらせたかったからです｡
詳しくは前ブログ「Qとトランプ大統領の計画２」を参照下さい。
これで中国とロシアとの連携、トランプ大統領が中国を叩いているのは江沢民派の悪事を止めるためであって、裏では習近平と連携して江沢民派を撲滅させるために働いていることになります。
まとめ：経済破綻後に中国は共産主義を棄てて４つの共和国に分裂します
現在の中国は、危機的な経済状況に陥っています。不動産事業の崩壊による大不況、国家債務の拡大による危機、若年層の雇用悪化、アメリカ関税政策による輸出悪化等で良いことは何も無い情勢です。
建国以来、最悪な経済状態の中で「トランプ大統領とプーチン大統領と連携した習近平派」が「アメリカ戦争屋と闇側の中心であるハザールマフィアと連携した江沢民派」を追い詰めているのが、現在の中国です。決着はまもなくつくでしょう。その時に、初めて本当の中国が現れてきます。
中国国内での闘争が終わり、完全に習近平派が全ての実権を握ったとしても、建国以来の最悪な経済状態から経済破綻するでしょう。この問題をすぐに解決することは難しく中国の内政は混乱の時代を向かます。そして分裂です。
「トランプ大統領、プーチン大統領、中国習近平派、世界の軍隊の中の良識派」が進めてきた軍事作戦終了後に中国は、共産主義を棄てて４つの共和国になると情報があります。
旧ソ連解体と同様な形で民主化が進められていくことになりますが、一つは習近平を裏から支えた秘密結社が表に出てきて、新たな国家の再建に加わるのではないでしょうか。
もう一つは、私の憶測での解釈となりますが、中国北部は中央政府の統治が効かない地域と言われています。アメリカと北朝鮮が対立していた時期に米中会談で、トランプ大統領が習近平へ中国も圧力をかけてもらおうと要請しましたが、習近平はとの会談で中国北部は中央政府の統治が効かない地域なので無理との回答だったそうです。
これは何を意味するのか、中国北部は旧満州地域で日本軍が統治していた地域です。
成立当時の中国は親日国家でした。その理由はアメリカから支援を受けていた国民党政権と戦争状態にあった日本が国民党政権を弱体化してくれたからです。また、第二次世界大戦後に中国に残った日本兵が内戦に加わり共産党を影から支援してくれたからです。
中国に残った日本兵の中には残置諜者も含まれいた可能性が高く、貴重な戦力になったと思われます。
残置諜者については、前ブログ「日本の一番の友好国は北朝鮮です①」で詳しく説明していますので参考にして下さい。
私は、今も中国北部は残置諜者がある程度はコントロールしているのではないかと思っています。
つまりトランプ革命後の東アジアは、「中国北部の共和国」と「韓国を併合した北朝鮮」が日本との連携を深め経済発展する世界が見えてきます。この流れが中国から分かれた他の三の共和国にも影響を与え、共に発展するのではないでしょうか。
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