2024年５月３日更新
現在、世界では異常なドル高が続いています。
アメリカ経済が好調だから、ドルの信頼が増したから、誰でも分かることですが、世界情勢を分析すれば「嘘でしょ」になるはずです。
それでは、何が原因で世界的ドル高が続いているのか？
日本は、今の円安をどう解決したらいいのか？
これも陰謀論でなければ説明できません。
それでは、今回は、主たる根拠がないので、私の妄想として現在の世界経済と円安の解決方法を検証してみます。
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世界的なドル高には実態がない
アメリカのドルが基軸通貨になったのが、1944年に行なわれたブレトンウッズ会議で、その後、1971年のニクソンショックで金とドル交換停止、2008年リーマン・ショックによる金融不安を経て紆余曲折はありましたが、現代もその地位を確保しています。
基軸通貨として危機的状況もありましたが、結局はアメリカの軍事力で従わせていました。また、オイルダラーと言われるサウジアラビアの配慮によりドル決済でなければ石油取引ができないという仕組がドルを支えていたのです。
しかし、近年、この支配もほころびが見えてきました。
ロシアを中心としたBRICS諸国の台頭、アフリカ諸国の金融支配からの脱却、イスラエルを除いた中東諸国の変化が挙げられます。
ドルを崩壊させるサンドマン作戦が実施されるのではとの思惑まで出てきています。
何故かそのドルが、今、世界的ドル高となっています。今の経済学では説明できません。マスコミや経済専門家の見解は、どれも明確な説明ができなく誤魔化しているとしか思えません。
それでは、アメリカ経済はどうでしょうか。
ドル金利上昇に伴い大手企業倒産、金融破綻による銀行倒産の増加、各債権の価格低下と良いニュースは一つもありません。
それなのに、実態に則さない株式市場の高騰等、何かおかしい現象が起きてるとしか表現できせん。
日本の円安は、日本経済にとってはメリットがあります
日本経済もアメリカと同様に、経済実態を反映しない状況が続いています。
株式市場の高騰、そして異常な円安が始まりました。
日本は衰退した。30年以上も景気回復せずに発展途上国に滑り落ちたからなどと悲観論者はもっともらしく見解を述べていますが、その実態を確認すれば納得できるはずがありません。
日本は、世界一の債権国家です。その上に10年以上経常収支黒字国なのです。
つまり、世界的に一番信用できる国で日本円の信頼は揺るぎ無いものなのです。
そして、自国通貨が安くなれば日本にとっては最大なメリットとなるのです。
何故か外貨準備高が世界一の国だからです。高橋洋一氏の見解では、日本通貨に占める外貨準備高は20％前後で、今回の円安でえる差益は30兆円以上になるそうです。国民一人当たり30万円で、この資金を活用すれば円安を通じて日本経済を復活させることができますが、財務省はやりませんし、この情報を公開することもありません。
アメリカCSISが認めないからです。
せいぜいできることは民間企業が最大限にこの機会を利用することしかありません。たとえば運用していた保険・金融関連及び貿易決済用のドル資産を売却して利益を計上することです。早めに売ったほうがいいと思います。ドル崩壊が近ずいているからです。
※CSISとは
CSIS（戦略国際問題研究所）は、米国に本拠を置くシンクタンクですが、実際はCIAの別同部隊とも言われバチカンと繋がり裏から日本を支配している組織と言われています。
現在の世界経済はオペレーションとして動いている
今の世界経済で起きてる現象を明確に説明するには、通常の経済理論では無理です。
それでは、どのように解釈するかとなると、私にはオペレーションとして計画的に遂行されているとしか説明できません。
そのオペレーションとは、Qの計画に沿ったものです。
トランプ大統領が退任時に反乱法を適用したとの情報があります。もし本当であれば反乱法に従い適用された個人・団体・企業の資産が没収されます。2020年のアメリカ大統領選挙では国内だけではなく外国からの関与も疑われていました。電通もその一つで、何故か電通は好調であったアメリカ事業から撤退を表明し、そしてその赤字額が107億円で自国ビルを売却して穴埋めせざるをえない状況となってしまいました。
噂では2020年アメリカ大統領選挙に関与しために電通のアメリカ資産を没収され、アメリカでの事業継続ができなくなったからではないかと言われています。
アメリカ国内でも、企業や資産家の財産が没収されていたら、麻薬や人身売買等の犯罪に関わる資金が没収されていたら、その資金は膨大な金額になるでしょう。
忘れていました。世界的犯罪に関わる資金を管理していたバチカン銀行資金だけでも、私達が想像を絶する金額になります。
今、世界で行なわれいる金融での争いは、次にどこが紙幣発行権を握るかのです。
今までの金融を支配していたロスチャイルド金融はリーマンショック以後、衰退しており、プーチン・トランプ両大統領と共にBRICS諸国が金本位制の金融への移行を試みています。
ならば、資産没収でえたドル資金を有効に活用する方策を考えるはずです。
その方策は市場に投入して相場を上げるだけ上げてから崩壊させる。そうすれば一気にドルを崩壊し、資金繰りに困り金も放出され闇側資金を枯渇させることができます。
ここから話は逸れますが、金相場はドル崩壊後に資金繰りに困った資産家・企業が投げ売りせざる状況となり一時的に暴落するはずです。このときが金の買い時と言われていますが、本格的な金本位制に移行すると言われているなら、金価格が異常に高くなることはないのではないかという疑問があります。
またバチカンに補完されていた金の量は膨大とか、私達が思っていた以上に金があるとの情報もあります。
だから金を資産として購入すれば、ボロ儲けできるとの情報は鵜呑みにしないほうが安全ではないかと思っています。
皆様も十分に情報を得てから金投資は検討したほうがいいと思います。
話を戻します。Qの計画が以上の説明とおりなら近々、ドルは暴落することになります。その日は、いつになるのでっしょうか。また、どのようなキッカケで始まるのかを検証してみます。
ドル基軸通貨を終わりする鍵は日本が持っている
サンドマン作戦をご存知ですか。ロシア・中国を中心としたBRICS諸国が協調して米ドル・米国債売却を一気に行いドル支配を終わらせる作戦と言われています。
この作戦を行うには前提条件があります。
かなりの量のドルを保有していなくてはなりません。その国はどこでしょうか？
答えはアメリカ国債を一番持っている日本国で、世界一なのです。
長年に渡る貿易黒字の結果、日本はアメリカ国債を多量に保有しているますが、何故か勝手に売れないことになっています。アメイリカの許可がないと売れないのです。
理由は一言でいえば脅されているからで、担保にしようとしても許してくれない状況なのです。
この関係で失脚・不審死したと思われる政治家が複数いることから、今まで誰も恐怖で検討すらすることもありませんでした。
闇に葬られら本物の日本政治家を上げてみると解ります。
田中角栄は、日本独自のエネルーギ政策を掲げ実行に移したら何故かロッキード事件で失脚しました。中川昭一は、アメリカ国債を担保にしたアジア通貨基金設立を発表する時に何故か醜態会見となってしまい、その後、自宅で不審死しています。小渕恵三は、同じくアジア通貨危機で破綻した国を助ける政策を計画していた時期に何故か脳梗塞で緊急入院し、その後に死亡しました。
これ以外にも不審死が疑われる例として「橋本龍太郎、竹下 登」の死があげられます。
参考として福田康夫が首相を辞任したのは、アメリカ側の裏金要求を断り、その責任をとった結果と言われています。福田氏は最後まで闇側に手を課さなかった政治家です。
世界の国々も同様で、CIAの工作活動で失脚又は惨殺されたりしていたのです。アメリカが言う独裁者は、自国民のためにアメリカに逆らった政治家で同様な目にあっていたのです。だから、CIAに協力することで自分の地位・権力を高めその利権で富を得ることが国際社会の中で成功をえる手段だったのです。
まとめ：アメリカCSISの支配も日本闇側の支配も終わりを迎えている
明治維新以後の日本は、日本の闇側である長州一派とイギリスの支配の基に運営されてきました。
戦後においては、アメリカ闇側の支配を受けて主権国家とは言い難い運営を強いられ、本物の日本政治家が闇側にとって不都合な政治行動を起こすと失脚するか不審死をしていました。そして野党も与党も帰化人の政治家が中心となりアメリカ闇側の意向に従い運営される国になってしまいました。
ところが、トランプ・プーチン大統領やBRICKS諸国の台頭で情勢が一気に変わります。Qの計画は、まずは金融を奪い返すことです。闇側に金融を握られいるとお金の支配で取り巻きを自由に動かすことができるし、自分達の犯罪も末端が闇側に買収されている人達なのでやりたい放題です。2020年のアメリカ大統領不正選挙で解ったことはアメリカ政府官僚の９割は闇側であったことです。そして政治家、マスコミ、裁判官、トランプ側近も同様だったのです。
お金の支配は、強力なのです。
しかし、ウクライナ紛争以後に今のドル支配に陰りが出てきました。何故か国際的な制裁を受けているロシア通貨が一時的には下落しましたが、現在は元に戻ってさらに上昇しています。また、経済も好調で3％以上の経済成長を果たしています。
それにひきかえ、制裁したはずの西側諸国はどうでしょうか。逆に高いインフレ率と経済崩壊に苦しんでいます。今回の制裁がドルの衰退を明確したのではないでしょうか。
「ドルの国際決済比率が大幅に落ちてきている」、「サウジもドル以外での決済を認める方向に動いている」、多分、SWIFT（銀行間の国際金融取引に係る事務処理 ）も機能していなくBRICS諸国を中心に各国間で独自の決済システムが動いいるのではないでしょうか。
そして、日本もアメリカCSISの支配から抜け出そうとしています。裏でのロシア関係改善、国連決議でのアメリカへの反旗です。
日本はロシア制裁に加わっているのに、何故かロシアとの貿易が拡大しています。実際にロシアからの石油・天然ガス輸入量は増えています。何故か小麦の輸入量も増えています。商社の方は実感しているそうで、民間でのロシア関係は改善し取引案件が増えているそうです。
日本は、初めて国連でのイスラエル非難決議にアメリカと同調しないで賛成しました。今までであったら考えられない行動です。これは明らかに日本がアメリカのCSIS支配から脱していることの象徴です。
今の世界経済がオペレーションとしてQの計画に従って実行されているとしたら、次に来るのがドル暴落です。その引金を引くのが日本なることは、先に説明したとおりです。
日本は米ドルと闇側に終止符を打つ役割を果たそうとしています。
2024年４月24日にトランプ大統領と麻生副総裁の会談が実現しました。この会談は麻生副総裁が希望し、当初は１月に実現させようと動きましたが、トランプ大統領が拒否していて、やっとトランプ大統領の意向で実現した会談です。
おかしくありませんか。日本の副総裁である麻生氏がいち大統領候補であるトランプ氏に会いに行かなくてはならない。そして写真に写ているトランプ氏が麻生氏に渡している「カギ」です。
麻生氏は、日本の闇側代表としてトランプ氏に会いに行って全面降伏を申し出た。その証明のために米ドル崩壊を示す「カギ」を渡された考察できませんか。
BRICSが世界の金融システムを周りからまとめている間に、日本が闇側を崩壊させる役を演じるシナリオが出来ていると思います。
これで、円安対策の方向性が見えてきました。金利を上げないし、ドル売りもしない、ただし、世界一米国債を保有している日本が米国債を売る。今の世界経済状況で米国債を売ればドル崩壊に繋がり１ドル50円位になるのでしょう。
旧ドルは全て紙くずなり、ドル支配して悪事を重ねていた人達は悪事ができなくなる。
そして金担保通貨として新ドルが登場する。
最後に日本は真の独立国家となる。
私は、このようなシナリオを期待しています。
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