2024年アメリカ大統領選挙は行なわれるのか？

1812年の米英戦争でイギリスとカナダに負け、その後遺症でアメリカは政府は財政難に至り、実質的に破綻を迎え国際銀行団の言い成りになっていました。そして1871年、既に国際銀行団によって買収されていた米国議会は、アメリカ共和国とは別の法制度を持つ。「ワシントンD.C.」（ワシントン・コロンビア特別区)という、たった100平方マイル(一辺10マイル=16㎞）の特区に新たな連邦政府を形成する法案を可決させます。国際銀行団の面々、つまりはロスチャイルド、ウォーバーグ、ハリマン、モルガン、メロン、ロックフェラーなどは、アメリカ政府から通貨発行の権限を奪うと実質的にドルの蛇口を握ることに成功、アメリカの権力を一挙に手に入れたのです。

この情報が本当であれば、トランプ陣営の目的は真のアメリカである「アメリカ共和国」の復活です。

バイデン政権は本物のアメリカ政府ではない

2020年アメリカ大統領選挙は、バイデン陣営の民主党が不正選挙に関わる多数の人員とメディア、不正投票機（ドミニオン）を駆使して得票数の不正操作により、バイデンジャンプを起こしバイデン勝利という結果になりました。

当初からトランプ陣営は、不正選挙でトランプ大統領は再選できないことを理解していました。トランプ氏が最初に大統領になったのが、2016年のアメリカ大統領選挙でマスコミはヒラリー・クリントンが優勢で彼女が大統領になると報道していました。この時も民主党による不正投票機（ドミニオン）を駆使して得票数の不正操作によりヒラリー・クリントンが大統領になる予定だったのです。

ところが、選挙前にデンバー空港地下にある闇側の秘密基地に特殊部隊（デルタフォースと言われている）が突入し不正が出来ないようにしてから行なわれたのが、2016年アメリカ大統領選挙でトランプ大統領が誕生したのです。

ならば、2020年アメリカ大統領選挙も同様に軍の力を使えば不正選挙は防止できたはずです。つまり、わざと防止せず、民主党に不正選挙を実行させて意図的にバイデン政権を発足させたのです。

軍は選挙用紙に量子技術を使った透かしを入れていて遠隔からでも投票用紙の存在を確認できて、本当の選挙結果を知っていたそうです。トランプ大統領が80％以上の得票を得ていたそうです。

この事態にトランプ大統領は反乱法を適用し政権を軍部へ移行させて戒厳令を発動します。そのことをマスコミに報道するよう命令しましたが、大手マスコミは応じなかったそうです。

そのために、2020年選挙で連邦政府の政権移行は行なわれていません。そして何故か州兵がワシトンDCを取り囲み内部には誰も入れない状態なので政府機関も動いていません。ワシトンDCには地下基地があり犯罪の温床となっているとの情報もあります。

バイデン政権が正当な政権ではない以上は、ホワイハウスは使用出来なく大統領執務室はスタジオで、アメリカ大統領の専用機であるエアフォースワンも使用できずにレンタルされた航空機を塗装し、核のフットボールと言われるアメリカ合衆国大統領が司令部を離れている時でも核攻撃の許可を出せる各種道具が入った黒いブリーフケースも持たせてもらえずにいるニセの大統領と言うことになります。

何故にここまで手の込んだことするのかは、アメリカの行政・司法・立法及びマスコミ・経済界は完全に闇側に支配されていて、闇側の犯罪に関わる賛同者が多数いて、政治権力だけでは取り締まることが出来ないからです。また、多くの国民も洗脳されたままなので、たとえば軍がクーデターを強行し強制的に闇側を排除しよとすれば内乱が起きて、多くの人命が失われる恐れがあります。

ならば正当性のないバイデン政権を発足させ、彼らの悪政を執行させて、彼らの犯罪を表に出させて、国民の洗脳を解く必要があったのです。

また、反乱法を適用し一時的に軍事政権となったアメリカでは不正選挙に関わった個人・企業に対して軍事法廷で裁け秘密裏に投獄・死刑等の法執行が行えます。その際には財産没収も強制的に行えるのです。これは外国企業にも適用できるため、実際に財産没収された外国企業もあるそうです。

憲法違反である2024年アメリカ大統領選挙

現在、アメリカ大統領選挙戦の状況は混沌としています。民主党の大統領候補がバイデンからハリスへ、トランプ候補の暗殺未遂事件があり、どちらかと言うとトランプ候補が有利という状況の中で明確な不安要素が出てきました。

下院共和党は暫定予算と抱き合わせて2024年選挙は不法移民等の非合法な投票を認めないと言う法律の上程していましたが、何故か、自ら共和党が取り下げて暫定予算のみの審議になってしまいました。このまま2024年大統領選挙が行なわれば憲法違反である不法投票を共和党も認めたことになります。

つまり共和党も闇側に支配されていて、全員一致でトランプ候補を応援しているわけではなく、違法移民に選挙権を与え民主党候補であるハリス候補に投票させる試みが行なわれていることになります。このままでは、憲法違反なので2024年アメリカ大統領選挙を行うことは出来ません。

今のままでは2024年アメリカ大統領選挙は行えない

2020年大統領選挙が終わり、バイデン政権が発足してからアメリカ社会ではトランプ大統領が行った政策とトランプ個人の評価が再認識されて、白人だけではなく本来は民主党支持層である黒人・ヒスパニック系アメリカ人にも支持が広がっています。今までのアメリカ社会では起き得ない変化が起きています。

民主党の強力な支持派であったイロン・マスク氏がトランプ支持に回りTwitter社を買収して、現在はトランプ陣営のサポートに回っています。FOXニュースの看板キャスターであったタッカー・カールソンも解雇後に、民主党から共和党支持に回り個人的に活動しプーチン大統領との単独インタビューに成功して真実を世界に公表しています。

国民の憧れであったハリウッドでは、かねてより幼児の性的虐待が日常的に行われていることが報じられ、猛烈に批判されています。メル・ギブソンや元子役のコリー・フェルドマンの告発、サウンド・オブ・フリーダムの上映等が世間を騒がせています。

これはアメリカ社会がどれだけ病んでいたかを証明し、エリート層と言われる政治家、高級官僚、大企業のCEO等の信頼を損ない、多くのアメリカ人を目覚めさせているのです。そしてその目覚めを加速させているのが、今現在行なわているトランプ候補の選挙活動で、多くのアメリカ人がトランプ候補の当選を望んでいるのです。

ところが、憲法違反である不法移民等の非合法な投票が認められたら、選挙結果は・・・

民主党を中心とする闇側は、恥じらいもなく以前よりも大胆に不正選挙を実施するでしょう。マスコミもハリス候補が有利になる報道しかしません。このまま選挙を実施すれば、不正選挙でハリス候補が当選し、今以上にアメリカが分断し混乱しか生まないことに間違いありません。

軍が不正選挙で正当性のないバイデン政権設立を許したのは、政界、行政機関、経済界、ハリウッド関係者の中で「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」等の犯罪に関わる賛同者を特定し、秘密裏に軍事法廷で裁くこと、不正選挙に関わった個人・企業（外国企業も含む）を裁き、財産没収を図ることです。また、バイデン政権の悪政を通じて国民の洗脳を解くことです。

ならば、軍は前回選挙のような事態は避けて、別な方法で正常化を図るのでしょう。

まとめ：大統領選挙投票日までに何かが起きて選挙は行なわれない

これから11月５日の大統領選挙投票日までに、何かが起こるとしか考えられません。

たとえば2020年激戦区選挙では不正投票が行なわれと地方裁判所では判決が出ています。この裁判結果から最高裁判所で正式に2020年大統領選挙は不正選挙でバイデン政権は認められないとの判決が出れば、バイデン政権は正式な選挙で選ばれた政権ではないことが証明され、今現在、民主党候補であるハシス副大統領も候補資格がないことになります。そうすると対立候補がいなくなり、自動的にトランプ大統領が誕生することになります。

又は今まで言われてきたEBS（世界緊急放送）により、ハザールの悪事を暴露する内容で覚醒していない人達に真実を広め、戒厳令で国民生活を一時的に停止させ犯罪に関わった人達を逮捕するのとしたら、選挙どころではありません。

どちらの方法を取るにしても、アメリカはアメリカ人の国家ではなく株式会社であったこと、2020年選挙は不正が行なわれ本当の選挙結果ではトランプ大統領が当選していたこと、アメリカ支配層による犯罪「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」等を情報公開し、今ままでの政権には正当性がなかったことを国民の多くに知ってもらい、そして、新たに「アメリカ共和国」を設立して国の立て直しを図らなければならないのです。

2024年アメリカ大統領選挙はありません。そして一時的な混乱が起きます。バイデン政権時に入国させた不法移民の中には、若者で直ぐに傭兵として活動できる犯罪者を紛れ込ましていると言われ、彼らを中心として主要都市で破壊活動を起こさせる計画でしたが、軍は主要都市に州兵を配備していますので、すぐに沈静化させられるでしょう。

その後に、今まで犯罪に関わった政界、行政機関、経済界、ハリウッド関係者を含め、末端で「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」等の犯罪に関わった賛同者を特定し軍事法廷で裁くことで株式会社アメリカは消滅するのです。

そしてアメリカは建国時の「アメリカ共和国」に戻り、再建に向かうことになります。