第三次世界大戦は起きるのか？

どの国の軍隊も上級軍人は、その国のエリート層で高学歴な裕福な層の人達がしめますが、一部実力だけで上がってきた人達は、傾向として貧困層で優秀な子供達が安定した生活を求めて入隊する例が多く、トップに上がれることはありませんが、そこそこ重要なポストを与えられます。当然に貧しい生活を経験することで、正義感が強く性格も真面目な方が多いのではないでしょうか。

また、軍隊では同じ釜の飯を食い厳しい訓練を受けることで他の組織以上の仲間意識が生まれます。

皆さんの中には勘違いをしている方も多く、軍人は戦争を好んでいると思っている方がおりますが、それは全くの間違いです。だれも自分の仲間が前線に出て戦死することを望んでいる軍人はいないのです。

戦争を望んでいるのは、一部洗脳された軍人とハザールマフィアの手先になることで利権を得る人達だけなのです。

だから、各国軍隊の多くは自分達の仲間を尊重し、国を守っているプライドと愛国心から多大な被害が想定される戦争は望んでいないです。一番に戦争を望まない人達は軍人です。

各国の良識派軍部は「Qの計画」に従って連携している

Qの計画が始まったのは、ケネディ大統領の暗殺事件からと言われています。アメリカ内部の良識派の軍人が集まり結成されハザールマフィアに対抗しようとしましたが、軍部ポストは支配層に握られ計画は先に進みませでした。ところが、転機が訪れます。それはNSAの設立で、彼らはハザール側の秘密情報にもアクセス出来ることになったのです。

そして反撃が始まります。世界の軍隊で良識派と言われる人達が裏で連携してハザールマフィアと戦っています。当然、ハザールマフィアの手下として働いている軍人もいるので、どの軍隊もその力関係で動いています。

力関係を測るには、その国に宇宙軍が出来たかが一つの目安になります。現在、宇宙軍が存在する国は、アメリカ、ロシア、中国、フランス、インド、日本です。

これ以外の国々でも、底辺で良識派の軍人が繋がり力関係では優位となっています。

また、アメリカを例とするならば正義のため戦争ではなく、戦争ビジネスに自分達は利用されていることを認識し目覚めた末端の軍人も、特にイラク戦争以後に増えてきました。

ハザールマフィアは第三次世界大戦を起こそうとしている

現在、ハザールマフィアの手先となって国を運営している政治家、官僚、一部洗脳された軍人は第三次世界大戦を起こしたくて、必死に工作活動を続けています。理由は彼らが関わっている犯罪「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」が明になったときに裁かれないために、今まで起こした犯罪の証拠や証人を消すために第三次世界大戦を起こし混乱させてることが目的になっているからです。

今現在起こされている工作活動の中で、第三次世界大戦に繋がる恐れとして懸念されているのが、イスラエル紛争です。

イスラエルと敵対しているハマスとかヒズボラ、国としてはレバノン、イランは複雑な関係があります。それは、両組織の中にはイスラエルの仲間もいることです。イスラエルも同様です。たとえば、今までに起きていた紛争は、両者が合意したオペレーションでパレスチナ自治区のインフラをイスラエル軍が攻撃して破壊します。そうするとハマスとかヒズボラが国際的支援を世界に呼びかけて援助を引き出し、そのお金を奪い取ることが紛争ビジネスとして行なわれていたのです。ハマスとかヒズボラを作ったのはイスラエルと言われる根拠はここにあるのです。

ただし、今回のイスラエル紛争は悪事を働いてきた政治家と軍人・外国人傭兵が自分達の犯罪「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」を公開するためのオペレーションとして実施されていると思われます。

何故ならばアラブ諸国全てを敵にし、今回の紛争でアメリカ以外の全ての国も敵にして、イスラエルは存続できないのは間違いのない事実です。その上に決定的なことはイスラエル国民もイスラエルはユダヤ人の国ではなくシオニストの国であることを知ってしまい、国内では大規模な反政府運動が起きていますし、多くのイスラエル国民が脱国しています。

そして、支持しているのはアメリカのバイデン政権だけになってしまいました。

次に懸念されるのが、ウクライナ特別軍事作戦です。根底にあるのはロシアとNATOの対立で、今回のNATO主導によるロシア領土内であるクルスク地方への進軍による軍事損失で戦争継続ができなくなりました。いくらNATOが戦争継続を望んでウクライナ政府を動かそうとしても、もう戦争継続はできないのです。

最大の懸念であるゼレンスキー大統領がロシア領内への攻撃に西側提供の高精度長距離ミサイルを使用できるよう要請している件については、プーチン大統領の見解である高精度長距離システムで攻撃はウクライナ政権からの攻撃ではなくNATO諸国、米国、欧州諸国からの攻撃とみなされ、ロシアはその脅威に基づいて然るべきべき決断を下すと明言しています。 NATO加盟国にはロシアとの直接対決に繋がる攻撃を決断することは無理です。

アジアでの火種であった台湾有事は、安倍政権と清和会が中心となりアメリカCSISの支持に従い、日本の再軍備と中国との戦争を試みましたが、安倍政権の崩壊に続き清和会自体も自民党内で権力を失い、見事に再軍備と中国との戦争という試みは頓挫してしまいました。つまり中国の台湾侵略から始まるアジアにおける戦争の可能性はなくなりました。

トランプ大統領が政権復帰すれば第三次世界大戦は起きません

第三次世界大戦の危機を回避するための決定的な出来事は、トランプ大統領が政権復帰することです。

トランプ大統領が政権復帰すれば、ウクライナへの軍事支援及び財政資金援助は停止し、ウクライナは停戦に合意しなくてはなりません。

イスラエル紛争もアメリカがイスラエル支援をやめれば、戦争継続のための資金・物資が止まり戦争継続は出来なくなります。

まとめ：最後は各国の良識派軍部が解決してくれる

たとえば、選挙前にトランプ大統領が暗殺される又は2020年大統領選挙と同様に不正選挙が行なわれハリスが大統領になってしまう等の不測の事態が起きたとしても、各国の良識派と中心する軍部が連携している状況では心配はいらないと思います。

ハザールマフィアに支配された指導者がいくら戦争開戦を叫んでも軍部が動かないからです。まして核保有国の指導者が核弾頭発射を命じても軍部は従わないでしょう。そこまで各国良識派軍部の連携が強固なものになっていると共に主導権を握っているからです。

ロスチャイルド金融支配によって行なわれていた各国政府の支配、そして戦争ビジネスと国際犯罪である「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」が暴かれる共に「2020年アメリカ大統領選挙は不正選挙、ウクライナで行なわていた国際犯罪、犯罪国家であったイスラエル」の情報公開が始まれば、各国政府の正当性が疑われ政権交代又は政治的混乱が起きます。

また、良識派を中心とする軍部が主導権を握り各国でハザール側の賛同者を犯罪者として逮捕し軍事法廷で裁かなくてはなりません。他国のことなどは、一時的には関係なく自国中心にならざるえません。戦争なんかやっている状況ではなくなるのです。

まして、ウクライナ特別軍事作戦に西側が注ぎ込んだ兵器・戦略物資は、ほとんどがロシアの攻撃で破壊されてしまいました。つまり、第三次世界大戦は物量的に無理なのです。