アメリカにおける闇側支配の終焉

トランプ大統領

2025年10月8日更新

2025年10月1日よりアメリカ連邦政府の閉鎖が始まりました。

世界の紛争が沈静化していないこの時期に、何故にアメリカで内戦が起きる恐れがあるこの時期に、連邦政府の閉鎖に踏み切ったのかが不思議です。

実は、トランプ大統領がすでに闇側を制圧済みで世界の紛争も解決済みでアメリカでの内戦の心配のない情勢なのかもしれません。それではアメリカで起きた最近の出来事から検証してみましょう。

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報道では第三次世界大戦が始まるような情勢です

今だに世界ではウクライナ戦争・イスラエル戦争は終焉せずに激しい戦闘が行われています。また世界各地で新たに紛争も勃発しているし、沈静化したと思われる台湾有事も中国の不安要素を加味すると安心出来ない情勢です。

しかし一番に心配な国はアメリカではないでしょうか。

その理由は、毎年会計年度末期に恒例となった歳出を巡る党派対立による連邦予算可決に関わる騒動です。今までは最終的に共和党も民主党も妥協して連邦政府の閉鎖があったとしても短期で終了していたのに、今回は解決の糸口さえ見えていません。

直接的な原因は、9月30日政府を現行予算で11月21日まで運営することを可能にする共和党支持の「つなぎ予算(continuing resolution)」を上院が承認できなかったことです。この法案は55対45で否決され、可決に必要な60票に届かなかった。数週間のうちに2度目の否決、下院では共和党同案が217対212で可決済みだが、上院を通すには少なくとも民主党7人の支持が必要で、さらに上院は10月1日にも55対45で同案を否決し、民主党のつなぎ予算案も53対47で否決しました。

最大の争点は、年末で失効予定のオバマケア関連の連邦税額控除を民主党が延長しようとしている点で、共和党は民主党が閉鎖を強行し、不法移民に公的医療保険を提供しようとしていると非難しています。

この状態が続けばアメリカ政権は、世界での覇権を失い、今以上に世界は混乱し、より不安要素が増えるはずです。しかし今は何も起きる気配は見えません。

古いアメリカの連邦政府は閉鎖して新しい連邦政府が動き出す

2025年10月1日、アメリカ連邦政府の閉鎖が始まりました。

以前よりトランプ大統領は今回は閉鎖があると言っていて、その通りになりました。さらに興味深いのは、今まではつなぎ予算が通れば、政府は再開したんですが、 今回トランプ氏はつなぎ予算で再開しようという気持ちが全くない様子なのです。

これを機会に連邦政府の、大規模なリストラをやろうという風に考え てるらしく、そうだとすると決して元には戻らないというのが、今回の閉鎖のポイントです。

だから連邦政府の閉鎖は、これからアメリカ全体に大きな変化を引き起こすっていうことだと思えるのです。たとえば米軍では、基本的に政府の予算で動いてるわけですから、連邦政府の予算が変れば軍にも大きな影響が出てきます。ですから今までとは違って一時的に予算の執行が遅れて、それで元の状態に戻るのではなくて予算的に終わりにするところは終わらせる。新しく動かすものは新たに予算を付けて新しく動かすという風に変える大きな出来事ではないかと思われます。

だから今までの連邦政府閉鎖っていうよりも、古いアメリカ政府の閉鎖、USAの閉鎖と言った方が、むしろこれは正しいではないでしょうか。

この段階で言われていることは、公務員を今日付で10万人やめさせると、それ以外の人達は全部で27万5000人という数字が出ています。しかしこれは全てではなくて、まだ入り口だと思います。

特にケネディ長官所轄の厚生省は4割ぐらい人を減らすって言ってます。だから大リストラで今まで政府効率化省で色々やっていましたが、やはり本格的に全体が動いていなかった。そうするとイーロン マスクの言っていたとおりに、この政府を続けることは不可能だから終わりにすると、すなわち再開するところは、新しい合衆国の方に移行するところだけで、移行しないところはこのまま終了という形になるのではないでしょうか。

連邦政府で閉鎖する部署としない部署との違いは

一応、閉鎖がないのは「連邦裁判所、FRB」で、後の連邦政府機関は何がしらの閉鎖があります。ほとんどは一部閉鎖ですけども、全て止まるのが「内国歳入庁と国税庁」でトランプは徹底的に解体しょうと思っています。

それは内国歳入庁と国税庁は不正の温床となっていた組織だからです。

関係者の証言では両組織はマネーロンダリングを行っていたのです。国税庁に税金を納めると、最初にロンダリング先に税金が入って犯罪組織に渡してから、残りが税金として納められていたらしいのです。それを大胆にやっていたから、政治家なんかが間に入って、国税庁を使ったロンダリングマシン的な働きをしていたと言われています。

だからイーロン・マスクが率いるDOGE(政府効率化省)はその仕組を簡単に解明してしまった。つまり国税庁はメチャクチャなことをやっていた。なのに気に入らないやつのところは、税務調査かけるなんてこと当たり前にやってたから、もう上から下まで腐れ切っていたのです。

ならば、もうこれはやめにしょうと。最初のアメリカの憲法では、所得税って許されていなく、1812年位に新しく追加したのが所得税です。つまり憲法違反の税金なら、新しいUSAになれば憲法を元に戻しますから、「内国歳入庁と国税庁」は終わりにするという議論は最初からあって、これから論争されるのでしょう。

トランプ大統領は幾度となく演説の機会に連邦政府の大リストラを明言していました。今は連邦政府閉鎖を利用して実行しているだけです。そうなるとこれもう基本的には元に戻らずに、切り捨てられるものと残るものを明確にして、連邦政府の役割を明確にすることになります。

それにほとんど混乱もなく運用できているということ自体が、計画的に行われ、なるべく一般大衆に迷惑をかけずに出来ているのは、今まで行われていた軍事作戦の結果ではないかと思われます。

普通にやれば、もっと混乱が起きて下手をすれば内戦に陥るかもしれない、闇側も一部の軍隊組織をコントロールしていた。それこそ最後は核爆弾でも爆発させかれない非常な人達なのに現在は混乱は起きていないということは、軍事作戦は終了していてトランプ側が全てをコントロールできる状態なったのかもしれません。

全世界の将軍を集めて集会するのは世界が平和になったから

さらに連邦政府封鎖に伴い世界を驚かせた出来事があります。

それは、この時期に全世界にある米軍基地で活躍している実働部隊長の800人の将軍をバージニア州にあります海兵隊の基地に集めたことです。具体的な目的は不明ですが、トランプ大統領も加わり大集会を行ったのです。

たとえ戦時中でなく平時中であったとしても軍事的には考えられない行動です。敵にとっては世界の最高司令官が一か所に集まことが、事前に情報開示され皆が知っている。敵は集まったところを爆撃するのが常識です。世界でも、アメリカでも、いつテロがあっておかしくない情勢の中で軍隊ならば、これほどリスクの高い行動は控えるはずです。

考えられるのは、表上はウクライナ戦争、イスラエル戦争、地域紛争等を裏で操つていた世界の闇組織は、基本的には制圧されていてリスクが大幅に緩和されたから、これしか考えられません。

「Qの計画」は軍事作戦でトランプだけではなくて、当然にプーチンも入ってるし、世界の200人 の将軍達が裏で秘密裏に協力し、今まで10 年かけて闇組織を潰してきたわけですから、もしかすると悪党は全て制圧されているかもしれません。

たんにアメリカ連邦政府が閉鎖できたってことで、これ何回強調しても強調すぎることはないと思います。トランプは2016年に1番初め大統領選挙戦に勝った時に明確に言いまし た、ワシントンから人々に権力を取り戻すって言ってました。それが本当に達成できたとしたら、これはすごいことで歴史に残る快挙だと思います。

そうだとすると、ウクライナ戦争も、それから中東和平のことも、裏では決着がついていて近々、終焉するのでしょう。

バージニア州に集められた将軍達は何を聞かされたのかは分かりませんが、多分、新しいアメリカが始まり新共和国の下で誓いをやり直さなくてはならないこと、また責任を果たすためには、身体検査と背景調査に合格する必要があること告げられたのでしょう。これで闇側の支配下にあった軍隊は排除され悪事が出来なくなるでしょう。

まとめ:トランプ政権は完全に闇側支配から抜けた

今までの考察のとおり、トランプ政権が軍部を含めたアメリカ全権を制圧できたとしたら、ハザールマフィアの支配から抜けたことになります。北朝鮮とロシアに続き、ほぼ国内をコントロールできる体制が構築できたことになりました。

後は闇側の指示に従い悪事を働いていた政治家、官僚、主要メディア、大企業のCEO等を法に従い裁いて排除していけば、いいだけです。

ならば次に来るのはロスチャイルド金融の崩壊です。

ハザールマフィアが作り上げたロスチャイルド金融を一度リセットして、彼らのお金の支配を崩壊させて、新たな金融システムを始動させないと完全に闇側支配を終わらせることはできません。

トランプ大統領が言っている金本位制度に戻すのか、ロシアとBRICSが目指しているユニットが動き出すのかは不明ですが、世界的規模の計画であった「Qの計画」であれば、すでに世界的に調整されていてロスチャイルド金融崩壊後、すぐに起動させて経済的混乱を最小限に抑える努力がなされているはずです。

もしかすると噂のNESARA・GESARA法案が世界で実施されるかもしれません。

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