2024年10月29日更新
農業は国の根幹と言われていますが、軽視されているのが現実です。だから年々、従事者が減ってきています。
その原因は、自然相手だから難しい、過酷な労働環境、売り物だから市場の基準に合わせないといけない等の問題で複雑化していますが、一番の問題は労力ほどに儲からないからです。
ならば大規模化すれば儲かるかもしれません。しかし、またも問題が発生します。それは化学肥料と農薬に今まで以上に頼ることで起きる安全でない作物と環境破壊です。
それでは、この矛盾について検証してみましょう。
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農業が戦略物資した世界
農業は戦略物資と言われています。食料が国家の安全保障上、戦争や危機において不可欠な物資であるという考え方で、食料が不足すると経済活動や安全保障に大きな影響を及ぼすために自国で安定的に供給できる体制を維持することが重要だとされています。
食料自給率が低く輸入でしか確保出来ない国は、輸出国の言いなりにならざるを得なく主権が維持できなくなるからです。だからどの国も食料自給率を高める努力をしています。
実際に冷戦時代は、アメリカとソ連が国際舞台で穀物の輸出入で争っていた現実がありました。
この食料を戦略物資化する動きは国だけではなく、闇側である国際金融資本も穀物メジャーも参入し主導権を握る争いに加わり、世界の穀物価格を不安定化させる要因の一つにもなっています。
目的は、もちろんNWQ（世界統一政府）の樹立で世界を支配しコントロールするための道具して利用することです。
だから穀物生産は重要で、各国農業政策の中心となっています。
しかし国際金融資本と穀物メジャーの力は強く、併せて各国のグローバル政策によって支配の構図が見えてきました。一つは農業の株式会社化で、カナダの農協と言われる組織は自由協定によって穀物メジャーの子会社化しました。日本の農協も狙われています。
次に中小企業を淘汰して食料提供を大企業中心に移行させることです。つまり選択肢を無くす戦略です。
この国の根幹と言われ農業を牛耳ろうとする組織の国際金融資本と穀物メジャーは、まずその国の政治家を買収して、土地を買い上げて農業組織を買収し、大規模農業へ移行させる戦略とることで弊害である健康被害発生の可能性のある穀物を大量生産し海外へ輸出して、その地域に大規模な環境破壊を起こしているのが現状です。
このように食料を握られると、私達は選択肢を失うことで健康維持することも、環境悪化も止められなくなります。
大規模農業は環境を破壊する
穀物生産の効率を高めたのが大規模農業です。アメリカを中心に膨大な平地がある地域で推進され世界に広がりました。これにより穀物生産能力は拡大し、世界の食料問題は解決したのではないかと思われました。しかし何故か発展途上国では今も穀物不足で苦しんでいる人々がいるのは、資本主義経済の矛盾なのでしょうか。
次に大規模農業のさらなる作業効率を高めるために取られた技術革新が遺伝子組換作物の登場です。
さらに大規模農業を発展させ生産効率を高めるために取られた技術として開発されたのが、特定の除草剤に耐性を持つ遺伝子を組み込んだ遺伝子組換作物で、現在バイエル社に吸収合併された元モンサント社が開発した小麦・トウモロコシ等の遺伝子組換作物です。
もちろん特定の除草剤は「ラウンドアップ」で、ベトナム戦争時に使われた発癌性を持つ枯葉剤を起源とする除草剤です。
ラウンドアップの危険性は公式には認められていなく、モンサント社の自社試験で10ｹ月間のマウスによる試験で問題は起きなかったことを前提としています。しかしヨーロッパ 研究所の試験では10ｹ月間をさらに延長して行うと癌発生による出来物が頻繁する結果となっている危険な除草剤です。
現在の日本においては遺伝子組換作物は輸入禁止となっているため、遺伝子組換作物を直接口にすることはありませんが、間接的に加工食品に組み込まれています。たとえば生鮮飲料水に使用されている果糖ブドウ糖液糖はキングコンを加工して作られいます。また加工食品のうちGMO（遺伝子組み換え）作物の使用量が5％以下であれば「遺伝子組換えでない」と表示してもよいし、油、醤油などは遺伝子組み換え作物を使用していても表示しなくてもよいと定められています。
さらに多量の穀物を船舶輸送される際に、腐敗防止目的で使用されるポストハーベスト農薬も加わり危険がいっぱいな穀物だと言えます。ポストハーベスト農薬とは、収穫後に農作物の輸送や貯蔵中の品質保持（虫害・カビ防止）のため、海外から輸入される果物や穀物などに散布される農薬のことです。
大規模農業における環境破壊とは、栽培時に使用される化学肥料と農薬と水資源です。
化学肥料は土壌の生態系である微生物層を破壊し団粒構造でない土壌を形成するために大雨による土壌流失、大風による表層土壌の拡散等の問題を起こします。
農薬は生態系の破壊を例とすれば特定の土壌微生物及び昆虫を絶滅させたりしますので生態系の破壊に繋がります。また農薬散布による人間側への被害として言われているのが環境ホルモン化して生殖機能を低下させることがスペイン大学の研究で指摘されています。
水資源は地下水の大量利用による枯竭、河川水利用によるダム建設に関わる環境破壊を引き起こします。
自然は微生物の共存・共有で成り立っている
有機農業を経験すると自然の力と偉大さを経験することが出来ます。自然は常に環境を浄化し循環することで生物に対して最適な環境を用意してくれます。
その主たる働きをしてくれるのが微生物です。そして植物も昆虫も動物も間接的に役割があるのが自然の世界なのです。
動物が排出する糞や生命を失った植物・動物は腐敗して土に戻し、植物の栄養素になります。また雑草と言われて植物には役割があり、酸性土壌には「スギナ、スズメノテッポウ、メヒシバ等」が生育し、アルカリ土壌では「セイタカアワダチソウ、オオバコ等」が生育して土壌を中和し、ミネラル不足の土壌では「スギナ」等の根の深い雑草が生育してミネラル不足を地中から吸い上げて補い、自然の力は植物にとって繁殖しやすい土壌を構築します。
昆虫は植物の受粉を助け、益虫は害虫を捕食し、害虫は硝酸態窒素過多になった不健康な植物を食べています。つまり害虫に役割があって本能に従って役割を遂行している存在です。
陸地に生育した樹木は、枯れ葉を作り、枯れ葉が堆積すると腐葉土が生成されて酵母菌が繁殖し、その酵母菌の代謝産物が雨によって河川に流れ最終的に海に流れプランクトンの餌になります。
このように自然は共存・共有して循環してます。この働きを利用しているのが有機農業の中でも自然農法といわれる農法で人間の役割は自然の力を最大限に引き出すことになります。
なのに人間様は、自然の力を無視して環境破壊を起こす化学肥料や農薬を使用して昆虫や動物にも迷惑をかけている存在になっています。
農作物を大量生産するための必要悪と言われる方もおりますが、それも嘘です。何故なら微生物資材のみを使い大規模に生産している実例農家があるからで、特にEMを利用した実例は参考になります。
EMとは沖縄大学の比嘉教授が発案した複合菌による微生物資材で商業ベースではなく、情報公開によって利用者自身が知識と経験から利用する農業用微生物資材です。菌構成は11種類となってますが、中心となる働きをするのが乳酸菌と酵母菌と光合成菌です。
この三種類の菌は共に共存・共有関係を持っいて培養時に糖蜜を加え適正温度に保つと、最初に乳酸菌が糖蜜を餌として増殖、乳酸菌の代謝産物が酵母菌の餌となり増殖、酵母菌の代謝産物が光合成菌の餌となり増殖、光合成菌の代謝産物が乳酸期の餌となる、まるで自然界のような共有関係の中で共栄していく仕組みになっています。
詳しくは、私が経験したEM利用による複合型農業の実例をブログ「EMを利用した複合型農業の経験談を語る①」で公開してますので参考にして下さい。
まとめ：自然の力を最大限に引き出すのが農業である
戦略物資である穀物は、残念ながら国際金融資本と穀物メージャーの支配力を強めています。その結果として一般大衆の食に対する選択権がなくなる。大規模農業の拡大によって環境破壊も拡大することになります。
なんとしても、この動きを止めなくてはないりません。
その方策として考えられるのが、国民一人ひとりが生産者となり食料自給率を高めることです。ソ連崩壊後のロシアで食料不足を解決したのが、「ダーチャ」です。
ロシア政府は、都会の国民に郊外型菜園用の土地を無償で貸し出して「ダーチャ」を推進したのです。これで都会に住んでる国民は餓死から逃れることができた。つまり、経済が著しく疲弊して治安が悪化し、極度のインフレや給料の遅配などで家計が行き詰まる中、市民が食料を自給し、テロと飢えから身を守る最後の砦がダーチャだったのです。
この時期のロシア国内で生産されるじゃがいもの90％、野菜や果物の70％以上をダーチャが占めていたとの統計もあるとも言われています。
詳しくは、以前のブログ「食料自給率を上げるには日本版「ダーチャ」が解決する」で公開してますので参考にして下さい。
食料生産を国際金融資本と穀物メージャーから取り戻す取り組みとして、日本版「ダーチャ」を国策として実施すればよい。その際には微生物資材を使用することで、家庭から出る生ゴミを堆肥として利用して、化学肥料にも、農薬にも、頼らない農業を実践してもらい「自然の力を最大限に引き出すのが農業である」ことを理解してもらえば自然を大切にしなくてはならないとの認識も深まります。
トランプ大統領とプーチン大統領と世界の良識派軍人による軍事作戦は、順調に進行しているので国際金融資本も穀物メージャーも潰されるから大丈夫であるということは、確かにそうです。しかし私達は、この機会に農業は国の根幹であることを認識し直さなくてはなりません。
そして自ら日本版「ダーチャ」を実践し、安全な食料品を製造する食品メーカーの商品だけを購入する。間違っても添加物まみれの危険性の高い食品は購入しないことを徹底すればよいのです。
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