2025年3月13日更新
イーロン・マスクが率いるDOGE(政府効率化省)による情報開示が世界に衝撃を与えています。
そして今まで陰謀論と言われていたことが、真実であった証拠が数多く出てきました。主要メディアはイローンマスクとトランプ大統領が陰謀論に染まりへんなことを行っているとの論調でまともな報道を行っていません。
それでは、この情報開示が今後の世界に与える影響について検証してみましょう。
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DOGEとは
DOGE「Department of Government Efficiency(政府効率化省)とはトランプ大統領が就任後、すぐに立ち上げた組織です。大統領令によって政府機関の1つと位置づけられ議会の信任は必要なく1月21日の政権発足時から積極的に動き始めました。
イーロン・マスクをリーダーに置いて業務の主たる目的は、政府の無駄な支出を無くすための調査で米国連邦予算を2兆ドル削減できると考えていると述べています。
DOGE事務局に所属するスタッフは約30名で部門は19歳から25歳の若者6人で構成されており、そのうち3人はまだ大学に在籍しています。彼らは直接重要な役割を任され、政府のコスト削減の任務を担っています。彼らは「A級スイート権限」(A-suite level clearance)を取得しており、これは政府機関のトップオフィスで働くことができ、すべての物理空間とITシステムへのアクセス権を持つことを意味し、連邦政府機関全体に配備され、機密システムや支払い、政府職員に関する情報にアクセスできます。
早速、動き出したDOGEは異常なスピードで成果をあげています。特に財務省とUSAIDの資金提供疑惑がアメリカ国民に衝撃を与えています。
出来高レースでないかのかイーロン・マスク仕切るDOGE
イーロン・マスクが活躍しているDOGEについて不思議に思えることがあります。それは異常に組織内の監査・調査が速すぎることです。
確かにイーロン・マスクが集めた部門スタッフはITのプロ集団で優秀なことは分かりますが、早すぎるのです。不正を行っていた政府機関職員の能力が低かったか、元々不正を偽装しなくても疑われる心配がない組織だったのか疑問が残ります。
DOGE部門スタッフに与えられた政府機関のトップオフィスで働くことができ、すべての物理空間とITシステムへのアクセス権を持つことは、確かに機密情報にアクセスすることで不正を発見できることは解ります。しかし、サーバー内の膨大なファイルを調べるには労力と時間が必要となるはずです。それを部門スタッフ6人だけで行っているのに調査開始から異常に早く不正を見つけ出すことが出来ているのが不思議なのです。
たとえ特殊なアプリケーションを使用していたとしても業務内容及びそのシステムも理解した上で、どの状態であれば不正なのかの目星しをつけていないと不正に関わるファイルを見つけても、どの部分が不正に関わっているかの判断が出来ないからです。
政府機関のデータベースへアクセスする権限を持ったとしても、これほどスピーディーに犯罪的事業への資金提供を見つけ出すことは無理があるし、見つけたとして再度確認する作業が必要でそれには時間が係るはずです。無駄な事業への資金提供を止めるには慎重に行わないと関連する事業へ悪影響を与えることがあるからです。
たとえば会計監査は特殊な例にはなりますが、不正を探し出すことは監査側の専門的知識と数字の整合性をひとつひとつ確認していく作業が必要で労力と時間を要する業務なのです。
ここからは憶測になります。「Qの計画」に従いトランプ大統領を支えているNSA(アメリカ国家安全保障局)はこれまでアメリカ政府が行ってきた悪事・犯罪に関する情報は、全て把握していて証拠も持っている存在です。 つまり、今までの政府機関による不正・犯罪に関わる情報はすでに揃っていて、その情報を確認しているだけなら、これほど早く進んでいるDOGEの監査・調査について説明できます。
ならば事前に情報を得て行っている出来高レースでは・・・
今行われているのは情報開示から先の段階は、集めた証拠を基に犯罪として起訴し裁くことです。
これって「Qの計画」で言われていた「EBS世界緊急放送」と同じ結果をもたらすのではないかと思えるのは私だけでしょうか。その根拠は、今まで陰謀論と言われてきたことが真実であったことを証明する情報開示だからです。
EBS世界緊急放送とは
陰謀論と言われる「Qの計画」の中には「EBS世界緊急放送」があります。この放送内容は、ハザールの今までの悪事を暴露する内容で覚醒していない人達に真実を広めることを目的としています。概要については、以下のとおりです。
世界をハザールマフィアの支配から脱却するための「Qの計画」に従い、数年前から米軍による掃討作戦が続き、2021年2月のミャンマーの軍事クーデターを合図とし、世界中のQアライアンス軍隊(自衛隊含む)によりDS/ハザールの大規模掃討作戦により大量逮捕が行われていると言われいます。ハザール上層部は2020年頃までに排除され、残党の中間層以下の残党の逮捕・殲滅・地下要塞破壊作戦の最中で、DS/ハザールが反撃不可能なレベルまで弱体化され、安全が確保された時点で、表のシナリオであるトリガーイベントを起こし、世界戒厳令を敷いた上で放送されると言われてきたのが「EBS世界緊急放送」です。
世界200ヶ国以上で8時間のプログラムが1日3回、10日間放映されると言われていましたが、当然、闇側も同じ情報を受け取っていて対抗措置は取れるわけで、緊急放送もQ側の心理戦の一部であり、その通り起きる可能性は少ないとも言われていました。
現在、トランプ大統領が就任してからイーロン・マスクが率いるDOGEが、今までは陰謀論と言われていた悪事の数々を暴いています。
長年、「Qの計画」を追いかけていた私からすると、これが「EBS世界緊急放送」で言われた情報開示と同等に思えるのです。下手に戒厳令を敷くと闇側は内乱を起こすキッカケを与えことになる。ならば正式な政府機関を立ち上げて情報開示を行うことになったのではないでしょうか。
その政府機関がDOGEと解釈すれば、今までは陰謀論で片付けられていた真実がDOGEチームによって顕にされていることも説明できます。
DOGEが暴く国際機関と闇政府の役割とは
DOGEが暴いている情報は、アメリカ政府の不正支出と世界的に行われていた国際機関、NGO、主要メディア、政治家、有名人による世論操作です。特にUSAIDによる世界各国の主要メディアへの資金提供で、検閲して世論を自分達の望む方向へ誘導していた事実が暴かれています。
今まで各国政府・政治家と主要メディアが自分達にとって不都合な真実を陰謀論として片付けられていた理由がここにあります。
それでは、アメリカ政府の不正支出と世界的に行われていた国際機関、NGO、マスコミ、政治家、有名人による世論操作について暴露された具体的な事例を二つ上げてみましょう。
①アメリカ政府の不正支出で話題になっているのは、IRS(米国国税庁)で行われていた社会保障費に関わる不正支出です。IRSは日本でいうと 税務署と社会保険庁が 一緒になったような組織で被保険者の中に120歳を超えるアメリカ国民が 2000万人以上いることになっていたのです。また、スティーブン・ミラー米国大統領次席補佐官は、外国の詐欺組織が偽の社会保障番号と身元情報を使用して、IRS (米国国税庁)を通じて数十億ドルの納税者給付金を盗んでいることを確認しました。不正支出された社会保障費が何に使われたかは、これからの監査・調査で解明されるでしょう。
②USAIDは巨額の予算を持っているが、さらにCIAの資金が世界のマスコミ支配のために入っていた。CIAはモッキンバード作戦によってUSAIDを通して世界のメディアを支配している。モッキンバード作戦とはCIAが米国内のメディアに金を出して、CIAが言論を支配する作戦。さらにCIAは世界のメディア支配のため、USAIDを通じて、Trusted News Initiative (TNI) というメディアの誤情報を検閲する国際機関に資金を出す。 TNIを組織したのは英国のBBC。TNIに世界の主要メディアは加盟。日本のNHKなども。これでCIAは世界の言論も統制していた。
DOGEが行っている監査・調査で暴かれた不正は確固たる証拠を抑えた犯罪行為で、将来的に刑事告訴される案件です。刑事告訴から裁判が始まり世間的に注目を浴びた際に、世界主要メディアの今までの報道姿勢であるトランプとイーロンマスクが陰謀論を信じて変な政策を強引に行っていると、そういう構図での報道を継続できるか、又は真実を報道するのかが注目されます。
まとめ:これから起きる大量逮捕で真実が報道される
「DOGE=EBS世界緊急放送」と考えるなら、次に起きるのは大量逮捕です。
今までは社会的に権威があるとされた政治家、有名人、不正に関わった政府機関職員やNGO、嘘を垂れ流していた主要メディアの関係者等が、次々に逮捕され裁判にかけられてDOGEが監査・調査し得た証拠を基に裁かれると、ついに主要メディアも真実を報道せざるを得なくなるはずです。
そして世界に広がるのも間違いないと思います。
世界の人々が、DOGEの情報開示で陰謀論と言われたことは真実であったこと、その目的は紀元前から続くハザールマフィアのNWO設立のための偽装工作であったことを理解する人々が増えると、実はEU・NATOと既存政府もハザールマフィアとディープステートに支配されていたこと、主要メディアも加担し一般市民を洗脳していたこと、選挙もコントロールされていたこと、政治家・有名人は洗脳に関わった役者であることを理解するでしょう。
そうなれば政治的に各国政府の正当性がなくなり政権交代が起きるはずです。多少の混乱はありますが、この流れは変わらず本物の民主主義へ向かっていくことになります。
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