世界的なバブル崩壊でグローバルリズムも終了を向かえる①

市場ではアメリカ中堅銀行のシリコンバレーバンクとシグネチャー・バンクが破綻し事業を停止、ヨーロッパのスイスの大手銀行であるクレディ・スイス・グループが経営危機に陥り、同じスイスの大手銀行のUBSが買収することで合意、米欧にはこの3行以外にも経営が不安視されている銀行があり、世界的な金融危機になりはしないかと心配されています。

ウクライナ特別軍事作戦以後に、西側が行ったロシアへの経済制裁で明確になったのは西側経済の軟弱さです。何故か制裁を受けたロシアは一時的に経済は停滞しましたが、その後は５％以上の経済成長を果たします。それに伴い制裁した西側は、インフレに物価高騰で市民生活は破綻の一歩手前にきています。

何故にこのような結果になったのかは、BRICS諸国の団結です。リマンショック以後に、BRICS諸国は新たな経済枠組み構築の努力がロシアを中心に行なわていたからです。

その枠組みが、やっと動き出したと言うことではないでしょうか。

トランプ・ブーチン陣営は、秘密裏に軍事作戦を行っていました。それはハザールマフィアに支配された社会を開放するための計画で、その計画を遂行するためにはロスチャイルド金融を一度崩壊させ、金融の主導権を取り戻すことが作戦を成功させるために重要な要件だからです。お金の支配が、各国政府をグローバルリズムへ動かし「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」等の国際犯罪を許していたのです。

やっと、ロスチャイルド金融の終わりが見えてきました。今回のバブル崩壊がとどめを刺すでしょう。

今回のバブル崩壊でロスチャイルドに加担及び賛同者は一掃されるでしょう。日本のバブル崩壊を例にすれば、平成のバブル崩壊がそうで、昭和の人たちが一掃されました。日本のバブル崩壊に付け込んでアメリカが乗っ取ってきたからなんですけど、今回アメリカのほうが潰れそうです。アベノミクスも終了し、アベノミクスに踊った連中、新自由主義に踊った連中は終わりを向かえます。

金融は崩れだしたら、どうにもならないです。

アメリカ中心に崩れだしてるんだから支えようがなく、グローバルリズムを遂行していた組織とか地域とか政党とかの中で内紛状態になり自然消滅するでしょう。

グローバリズム・地球温暖化に乗っかって商売や投資をしてたところは全滅

バブル崩壊に敏感な経済人は、今の会社・組織を売ろうとしています。日本でも同様な動きが見えてきました。つまり損切りを実行中です。

どの国だって日本以上に会社を売りたいんです。中国はもちろんヨーロッパだってバブル崩壊で、経営が成り立たないし、しかも今回政治でアンチグローバリズムに振れた、そうするとグローバリズムに乗っかってたり、地球温暖化に乗っかって商売や投資をしてたところは全滅です。

今回のウクライナ特別軍事作戦で、西側制裁に対抗してロシアが行った政策でロシアに投資していた西側企業が全部潰れちゃったのと同じで、今更、地球温暖化だとか、EVだとかです。

そんなグローバリゼーションの案件に向けて投資してたところは全滅です。だから会社を売りたいのは日本だけでなく、世界中が会社を売りたいんだと思います。

そしてもっとすごいのは買収の道具がアメリカドルです。

このまま行くとトランプがアメリカ大統領になって、今のドルは廃止して、金担保通貨の新ドルに切り替えると公約していますので、近々、アメリカドルが紙屑になっちゃうってわけだから、買収なんて言っても本当にどこまでできるか、はっきり言って疑問です。二束三文叩き売りなんじゃないですか、会社だって。だから大変なことだと思うんです。

今の相場は操作されている、株・債権・ドル・金はフェイク

世界的なバブル崩壊によって市民経済が破壊され、末端では倒産・廃業が増えているのに、何故か西側諸国を中心に株価等の相場は数字的に好調を示しています。普通では考えられないことが起きています。どのように解釈すれば説明出来るのか、今の相場は操作されていると解釈する以外には説明出来ません。

普通、株価が大きく上昇する時には、いくら株価が上がる材料があっても、マネーが市場にどんどん供給されてなければ株価は上がりようがないのです。例えば外国から資金が入ってくるとか、中央銀行がマネーを出すとか、企業がどんどんカネを出す、個人がカネを出す、何らかの形で市場にマネーが来なければ、その株価が上がるということは、あり得ないはずです。

今回、そういうマネーの供給が全然見えないのです。例えば、FRBは2021年をピークに金融緩和をやめています。いまFRBの資産の残高は、どんどん減っています。FRBの資産残高が減るということは、資産を売ってマネーを市場から回収しているということです。

その時は、日銀が今度は逆に金を出す。アメリカに代わって日銀がカネを出すということをやっていましたが、それもまったくない。日銀の資産残高も、特に大きく増えているわけでもないし、もちろんヨーロッパ中央銀行も同じで、いずれも金融は引き締めの段階に入ってるから、マネーは抜いてきてるわけです。

しかし、それでも株価が大きく上がっている。

そうすると、考えられるの一つは、これ全部が軍事作戦としたら、株価の動きそのものがフェイクで株価が上がったとか言っても全部フェイクを見せられいる感じです。可能性がないとは言いませんが、さすがに全世界のマーケットを全部フェイクでやるっていうのは、なかなか難しいことです。こんな長期間に渡って世界中でインデックス全体をフェイクで動かすということは難しい気がします。

そうすると、どこかからカネを持ってきている。裏金を持ってきている可能性しか考えられません。

一番可能性として高いのは、実はトランプ達は大統領令を出していた深刻な人身売買とか、麻薬の密造密売、武器の密造密売、それから反乱、反逆、スパイ行為あと深刻な汚職、そういう犯罪行為を行った人・組織・企業については、財産没収しているそうです。実際にトランプ達は、2016年位から、この軍事作戦を実行していて、バチカンを含む、あるいは世界の王家を含む、相当広範囲の所からカネを取り上げて、集めているはずで、その中のゴールドは、これからの新しい金本位で使います。

だからコールドは自分達が持っいて、それ以外の株だの債権だとか、現金は、特に、アメリカドルとは要りませんので、全部、相場に入れて一気に価格を上げる材料とする。今はまだ売るんじゃなくて、とにかく現金だけ入れて、どんどん釣り上げているのではないでしょうか。

すなわち、没収した現金を、どんどん市場に入れて株価とか債権を釣り上げて、一番最後に、持っている株や債権を売り浴びせて、株価大暴落させて、そうするとドルも大暴落するし、債権も大暴落します。

そうやって、没収したマネーの中で、これから使わない部分は、全部焼却処分しているのでないかと思います。タイミング見計らって大暴落させて、全部処分しちゃうと、マネーの償却処分で、マネー持ってると、またなんか使ったり、いろんなことしたりしますから、マネーを吹っ飛ばしちゃうということは、金を没収された王家なり、バチカは完全に破綻です。

それで本当に終わりという話になります。どうもそういうことで株をあげてる以外に考えられないです。

金利上昇でグローバリゼーションが崩壊し借換が出来なくなっている

市場では金利が上がってますから、いろんな影響が出てくるわけです。第一に言えることは国債が大幅に値下がりするということです。地方債も値下がりするし社債も値下がりしていきます。

特に長期金利が上がってきた場合は、満期の長い債権ほど値下がりが大きいですから、信用力があるなどと言われ、あるいは会社に人気があるからと言われ、満期の長い社債とか発行したところは、借換えのタイミングでえらことになります。

借換金利の負担に耐えられなくなる。だから次の借換えイコール死ぬってことも、そういうファンドとか会社もあると思うんです。日本に限らず世界中そうで、中国なんかもっとすごいでしょう。

そういうところは満期を待たずして資金調達もできなくなるとか問題が出てくるわけで、やっぱり最後日本の金に頼って生きてたと思うんです。日本の金が途絶えればアウトです。

2024年７月31日に行なわれた日銀によるわずかな利上げを契機として、８月上旬の株価大暴落を引き起こしました。財務省の介入により円を揺さぶって、数円幅で場合によっては10円ぐらい円を揺さぶれば円キャリートレードやってる連中なんかそれだけで破綻します。

日本からの資金調達に使われいた円キャリートレードも終了しました。

まとめ：歴史的な金融バブルの中、軍の作戦で実は破綻を隠してる

今回の歴史的な金融バブルは、金融機関の倒産から始まり不況となりリーマンショック以上の危機を向かえてもおかしくない状況なのに何も起きていません。

本来、バブル崩壊の危機があるのに何故か2022年３月から利上げ、そこにウクライナ特別軍事作戦が始まって、ドルの信任が結果的に揺らいだわけです。通常なら、とっくの昔に、あちらこちらで倒産が始まります。ドルの資金繰りが利上げで厳しい中で倒産が頻発していてもおかしくないはずです。

企業だって国だって、全然、その話が出てきません。JPモルガンドイツ銀行、それからクレディスイス、がUBSに合併しましたから、今はUBS。後ろは、シンジケートの御用達をやっていた銀行です。デンマーク最大のダンスケ銀行とか、パナマ文書とか、今までの犯罪行為が表に出てきたところもありましたが、刑事告訴され倒産の危機に瀕しているわけではありません。特にドイツ銀行は中国との不法資金を裏で取り扱っていた銀行で刑事告訴されてもおかしくないはずなのに、お咎めなして経営されています。

国で言えば韓国、個人も企業も負債総額が増加していて経常収支も４ｹ月連続で赤字、これでウオン安が止まらなければ韓国経済は破綻します。もろにアメリカ利上げの影響を受けており高金利（政策金利3.5％）が継続しています。発展途上国も同様でいつ破綻してもおかしくない状況です。普通ならばIMFの登場ですが、表上には出てきていません。不思議ですね。

実は破綻を隠してるだけなんではないでしょうか。

「Qの計画」に従った軍の作戦であるなら、バブル崩壊で起こる金融危機の被害は、庶民の生活に影響しときには生活を破壊します。庶民の不満が爆発すれば、下手をすると暴動が起こり、それを闇側は利用して内戦を起こして「Qの計画」を阻止する恐れがあり望ましいことではないからです。

従ってバブル崩壊による個人・企業の倒産は、すでに起きていて日本で言えば、会社更生法の適用みたいな形にしといて、表は営業を継続させ、いかにもまだ生きてるようなふりをする。しかし裏では、みんなもう倒産していると、そういう状態、つまりゾンビ状態にしといて、軍事作戦が終了した一番最後の時に本当のことを発表するのではないでしょうか。

実は全部倒産してますと、これから精算処理を行います。ただし、市民生活に必要な組織や企業は国有化するなり、合併し存続させます。それ以外は精算し責任を取らせます。首謀者は逮捕し処罰しますと、そういう話になるんだと思うんです。

最後はみんな唖然とするんじゃないですか。

そして、トランプが再度アメリカ大統領になり、いままでのドルは廃止となり、金本位制による新ドルへ移行する。金融制度も不正が出来ないシステムへ移行する。

このシナリオで進めば、ロスチャイルド金融は崩壊し、お金の支配に左右されない世界がやってくるのです。