2023年８月20日更新
新型コロナウイルスが始めて確認されたのが2019年12月、約３年近くを経過し、この間に行われた政府の政策、国際機関の見解は非科学的であり合理性に欠けていました。そしてワクチン接種へと移行し現在に至ります。
５類移行で新型コロナウイルス前の社会に戻りつつにはありますが、けして解決したわけではありません。
それでは、コロナ対策として行われた非科学的な政策を時系列で検証してみましょう。
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始まりは2019年12月武漢から根拠ないまま
新型コロナウイルス感染症は、2019年12月、中華人民共和国湖北省武漢市において確認されました。世界保健機関（WHO）は、2020年1月30日、新型コロナウイルス感染症について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言しました。
その後、世界的な感染拡大の状況、重症度等から3月11日新型コロナウイルス感染症をパンデミック（世界的な大流行）とみなせると表明します。
世界保健機関（WHO）の表明で始まったパンデミックは、原因であるウィルスの単離標本が不存在であること及びその病原性が証明されていなく根拠としたのが武漢大学での研究論文だけで世界的な検証のないまま進行しました。
日本でも新型コロナウイルスは分離されていない
日本でコロナウイルスが注目されたのがダイヤモンド・プリンセス号での事件、この時に日本でもコロナウイルスが分離され病原性が確認される思っていましたが、今だに正式な情報がなく本当にコロナウイルスは存在するのでしょうか？
ウイルスの分離は、とても難しい作業で専門機関が厳密に行い再現性がなくてはなりません。
病原性ウイルスを生体から検出するには、病死した方を解剖してウイルスを探し出します。生体に常駐しているウイルスも含めるとかなりの数があるので、その中か未知のウイルスを探し出すのは大変な作業となります。
次に未知のウイルスを特定し細胞培養して実験動物等で毒性実験を行いその結果で毒性があれば候補として上げられます。
未知ウイルス数だけ同様に毒性実験を行う大変な作業で検証して最終的に特定するのです。通常は半年から１年間かかるのです。
この作業を数ヶ月で行った中国側のデータが信用できるものなのでしょうか。
だから日本政府も世界の政府も新型コロナウイルスの存在証明である単離標本が不存在であること及びその病原性が証明されている論文もないことから存在証明ができないのです。
的外れな三大政策
それをゴリ押ししたのが世界保健機関（WHO）で、何故かG7を中心とする先進国が率先して従い的外れな対策を世界的に実行したのです。
その内容は、次のとおりで世界的に行われた愚策と言えるでしょう。
①緊急事態宣言による自粛政策とロックダウン
緊急事態宣言は2020年３月13日に成立した新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく措置です。
全国的かつ急速なまん延により、国民生活や経済に甚大な影響を及ぼすおそれがある場合などに、総理大臣が宣言を行い、緊急的な措置を取る期間や区域を指定します。
対象地域の都道府県知事は、住民に対し、生活の維持に必要な場合を除いて、外出の自粛をはじめ、感染の防止に必要な協力を要請することができます。
また学校の休校や、百貨店や映画館など多くの人が集まる施設の使用制限などの要請や指示を行えるほか、特に必要がある場合は臨時の医療施設を整備するために、土地や建物を所有者の同意を得ずに使用できます。
さらに緊急の場合、運送事業者に対し、医薬品や医療機器の配送の要請や指示ができるほか必要な場合は、医薬品などの収用を行えます。
安倍総理大臣は2020年４月７日に東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の７都府県に緊急事態宣言を行い、４月16日に対象を全国に拡大しました。
このうち当初から宣言の対象とした７都府県に、北海道、茨城、石川、岐阜、愛知、京都の６道府県を加えた13の都道府県を、特に重点的に感染拡大防止の取り組みを進めていく必要があるとして、「特定警戒都道府県」と位置づけました。
そして、５月14日に北海道・東京・埼玉・千葉・神奈川・大阪・京都・兵庫の8つの都道府県を除く、39県で緊急事態宣言を解除することを決定しました。
５月21日には、大阪・京都・兵庫の３府県について、緊急事態宣言を解除することを決定しました。緊急事態宣言は、東京・神奈川・埼玉・千葉・北海道の５都道県で継続。
5月25日には首都圏1都3県と北海道の緊急事態宣言を解除。およそ1か月半ぶりに全国で解除されることになりました。
緊急事態宣言は、この後も数度実施されましたが、経済と止めることによる特に中小企業の経営に打撃を与えたことは事実でそこまでして行うほどのウイルス疾患であったのか検証もされないままに、国民の不安感を仰ぐ政策が実施されたことに恐れを感じていたのは私だけではないと思っています。
②三密政策（密閉・密集・密接）とマスク着用
マスコミ報道を中心に展開されたのが、三密政策（密閉・密集・密接）とマスク着用です。
マスコミに出る医療関係者は口をそろえ三密政策の重要性とマスク着用が感染予防に効果があることを訴えていました。
この前提をマスコミが報道することでコロナ感染者は三密・マスク着用を疎かにしたため感染した自分勝手な人達との印象を与え国民間での対立を生む要因を作り出します。
何故かその標的の一つが飲食店でした。
三密自体は確かに感染予防の基礎的な事項です。なのに満員電車は規制無しなのに飲食店だけは不適切な規制を強要されていました。
東京都が行った科学的な検証で感染源が家庭であったとの事実は報道されずにです。
家庭が感染源になるのは、食品加工等に関わっている業者関係者にとっては当然な事実です。
食品加工等の現場では二次感染を起こさない行為を重点に衛生管理が行われ、そのために手洗後のペーパータオル利用、作業工程移行後の手洗いが徹底されますが、家庭内での徹底は無理なことが多く感染源となってしまうのです。
私は飲食店が標的になったのは、この機会に日本の中小企業潰しが行われ、事業の外国資本（特に中国）への移行を目的としていたのではないかと疑っています。
マスク着用については、それまで言われていた科学的見解とはまったく逆のことが言われました。
インフルエンザ対策で専門家がマスコミで言っていたことは、今までの研究でインフルエンザや風邪の予防効果は示されいないとの見解であったのに、あたかもマスク一枚で感染予防できるみたいな理屈が専門家を中心にマスコミ報道で展開されたのです。
マスクのマス目とウイルスの大きさとの比較では50～100倍と言われいます。ウイルスはそれほどに小さいので意味がありません。飛沫を防げるとの見解もありますが、マスクをしてもしなくてもウイルスは飛び散ってしまうのです。
③PCR検査
PCRは、米国のキャリー・マリス博士によって発明された技術で、1993年にPCR開発やその他の功績からノーベル化学賞を受賞し、何故か2019年に12月に亡くなりました。
現在、新型コロナウイルスに感染しているかどうかを検査する初期検査としてPCR検査が行われていますが、博士はPCRについて次のようにコメントしています。
「PCRを感染症の診断に用いてはならない」
PCR法とは、遺伝子（DNAやRNA）配列を可視化するために遺伝子（DNAやRNA）の一部を数百万から数億倍に複製する技術で、ウイルスそのものを検出するのではなく、唾液などのサンプルの中に新型コロナウイルスの遺伝子の一部があるかを見て、ウイルスの存在を間接的に判断するという方法です。
そのため、遺伝子配列が全て一致していなくても、遺伝子の一部さえ合致していれば、他のウイルスでも検出し、陽性反応を示します。
さらに、複製回数（サイクル数）によっても陽性率が大きく変化するといわれています。
また、そのウイルスの特性まではわからず、感染力のない微量なウイルスや、死んだウイルスでも存在が確認されれば陽性となってしまいます。
皆さんは感染の定義をご存知ですか。感染とは粘膜等にウイルスが付着しているだけでは感染と言わず、細胞内にウイルスが入り込んで増殖した状態ではじめて「感染」と診断されます。
そして、PCR法は遺伝子を数億倍に増幅するため、実際には数個のウイルスが付着しているだけの人も「陽性」になります。
つまり、コロナウイルスで使われたPCR検査で陽性になった人の内に感染ではなく粘膜等にウイルスが数個付着していた人達も含まれ「PCR陽性」＝「新型コロナウイルスに感染」ではないということになります。
そして、これを無症状感染と言っていたのではないでしょうか。
この程度の知識は、医療や検査業者の関係者であれば普通のことなのにマスコミ報道に加担した専門家と言われている人達からの見解では一言もありませんでした。
普通に考えれば、PCR検査が万能な検査ならばインフルエンザやその他感染症に何故に今まで使用されなかったのかを検証すれば分かるのではないでしょうか。
ウイルス疾患は、鼻や喉に数万といわれるウイルス付着し細胞内に取り込まれ増殖し症状が出れば発病と言われるのです。しかし、ウイルスを取り込んだ全て人が発病するかは別問題で個々の免疫力が関係します。
つまり、発病は自分の免疫力が弱っていることが原因の一つなのです。
インフルエンザとの比較
ここでは詳しくは説明しませんが、簡単にインフルエンザとの比較をしてみましょう。
年間にインフルエンザでの死亡数は10000～15000人と言われ、年代は幼児から老人まで幅広くそのことがインフルエンザの危険性を認識される要因となっています。
それでは新型コロナウイルスはどうでしょうか。死因がなんであれ、たとえば交通事故であっても死亡後のPCR検査で陽性であれば新型コロナウイルス死にカウントできるという新ルールで水増しされた死亡数で13000人前後です。
年代はほぼ60才以上の老人で世界的にロックダウンしてまで抑え込まなければならない疾患とは思えません。
これが現実です。
まとめ：本当に新型コロナウイルスは存在するのか
世界的に行われた新型コロナウイルス騒動は、今の世界では完全終了しています。
日本のマスコミが報道してないために知らない方も多いと思いますが、アメリカの大リーグの観客やカタールワールドカップでの世界のサポーターを見れば分かるのではないでしょうか。
マスク着用てなにそれという状態で、今だにマスク警察がのさばる日本の現状には悲しくなってしまいます。
そして、新型コロナウイルスの存在についても本格的に検証がなされウイルスが原因ではなく５Gよる電磁波攻撃という説も出てきています。
2017年以降のインフルエンザワクチンと新型コロナワクチンには酸化グラフェンが含まれているらしく、５Gを照射されることで酸化グラフェンは発熱し血栓等で死に至るということです。
コロナウイルスでの死亡者は解剖せずにすぐに火葬していた理由もこれで納得できます。
解剖すると本当の死因が特定できるからで、次の事例からも真実味が増しているのです。
中国政府は、武漢で何万本もの真新しい5Gアンテナの電源を入れる直前に、国民にインフルエンザワクチンの接種を義務づけていました。
同様に、ミラノで死亡した老人たちもインフルエンザワクチンを受けていたし、ミラノには5Gのアンテナが多く設置されていました。設置状況の地図を見ると、ミラノ周辺が「コロナウイルス」の感染者数が最も多いのです。
同様に、2020年初頭に横浜に停泊したクルーズ船で「コロナウイルス」の感染者が出たというニュースが流れ始めたとき、クルーズ船では5Gを全面的に導入し、船内で顔認証を行い、すべての乗客に5G対応の腕章やペンダントを照射したばかりであることも同時にわかりました。
これらの状況証拠からも、ウィルスの単離標本が不存在であること及びその病原性が証明されていないことも説明できます。
真実はこれから検証されるのでしょうが、これ以外にもわかったことがあります。
この騒動で分かったことは、権威とか専門家と言われる人がどれほどに信用できないかではないでしょうか。
私が感じたのは金と利権のためなら平気でウソをつく信用できない人達で、その人達が組織のトップであったりリーダーである社会を根底から変えないといけないし従っていけないことです。
そのためには私達が、容易に得られる情報や与えられる情報だけを鵜呑みにするのではなく、自ら情報を収集し何が正しい情報なのかを自分で判断し、他人本意ではなく自分本意で考え行動しなくてはならないのです。
そしてここから新型コロナワクチン接種へと進みます。より異常な世界へと進むのです。
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