2024年10月23日更新
2024年アメリカ大統領選挙の期日前投票がすでに始まりましたが、一部の州で不正選挙が行なわているとの情報が広まっています。
このままでは、2020年アメリカ大統領選挙と同様な結果を招く可能性があります。トランプ陣営もこの４年間に黙っていたわけではなく軍事作戦として闇側の犯罪行為を暴露していました。
だから、今のままでアメリカ大統領選挙が継続するとは思えません。最後に何からのかたちで、どんでん返しが待っているのではないでしょうか。そのどんでん返しが何なのか検証してみました。
▼新時代について知りたい所から読む方はこちら▼
アメリカ大統領選挙の期日前投票で不正が堂々と行なわれいる
2024年アメリカ大統領選挙の期日前投票がすでに始まりました。
2020年アメリカ大統領選挙では、不正選挙が行なわれ社会問題となり選挙後、各州において裁判で争われ再集計された結果、不正が証明され一部の州においては裁判に勝利して選挙不正が認められましたが、今だに最高裁判所の争いでは判決が出ていません。
なお、最高裁判所で不正選挙が認められればバイデン政権は無効となります。
これほどにアメリカ社会を騒がした不正選挙、2024年アメリカ大統領選挙では同じ過ちを繰り返さないため法改正、組織改革等の試みがなされているはずなので、今回は不正選挙が出来ないのでは思っていましたが、現実はまったくの逆だったみたいです。
ここで期日前投票で起きている不正な事例を取り上げてみます。
①ミネソタ州では、2020年の選挙を彷彿とさせる無記名の投票用紙が車の後部座席に乗せられて配達された。 これらの投票は夜中に集計される可能性が高く、カマラ・ハリス氏への偽票が作成される可能性があるという懸念が生じている。
②ペンシルベニア州の郵送投票用紙を開封したところ、何かがおかしい。秘密保持用封筒と返送用封筒は両方ともすでに封印されていた。この封筒を開けて、レターオープナーかハサミか何かを使って、テープで閉じなければなりません。すると私の投票用紙が改ざんされたように見え、つまり投票用紙がカウントされないことになります。
③ジョージア州で行なわれている期日前投票のドミニオン投票機に不具合が発生していてます。
その不具合とは、次のようなことです。
ドミニオン投票機による投票は、日本みたく候補者名を自筆で記載するのではなく、タブレット端末で候補者を選ぶものです。たとえばトランプ候補を選択するならトランプ候補をタッチすれば投票用紙にトランプ候補の名前が印刷されてプリンターから出てくるので、その印刷された投票用紙を投函すればいいわけです。
ところが、トランプ候補を選択したにも関わらず何故か投票用紙にはハリス候補名が印刷されて出てくるのです。操作ミスと思い再度、操作を繰り返しても同様な結果になります。その有権者はタブレット端末を変えることで、やっとトランプ候補名の印刷された投票用紙を投函出来たそうです。
また、これだけではなく印刷された投票用紙を集計する際に使用するのもドミニオン投票集計機です。
候補者名を判断するのは氏名をスキャンして判断するのではなく、印刷された投票用紙の下に記載されるQRコードで判別するのです。いくら氏名にトランプ候補名が印刷されていてもQRコードがハリス候補だったら、QRコードは有権者では確認出来ませんので、大きな問題となっています。
多くの有権者が同様な問題を経験し、選挙管理委員会へ訴えていますが、責任者は改善することはなくドミニオン投票機と集計機が使用されています。
そしてこれがジョージア州だけじゃなくて、もっとひどいと言われてるのがテキサス州です。これはテキサス州のダラスでの問題で、ダラスの地元の共和党の幹部によると電子投票機は法的に義務付けられた制度ののテストに合格していないと使用出来ません。その機械が正確に有権者の選択を出してるかどうか、そのテストに合格していない機械をまさに使おうとしています。それに対して地元のテキサス州の共和党の幹部が告発してるというそういう内容です。
このように、アメリカの投票・開票事務は問題だらけです。
これ以外に身分証明書による本人確認がなされていないとか、多くの問題が期日前投票時点でも起きているのです。
2024年大統領選挙も2020年大統領選挙と同様に不正が行なわれることを暗示する結果となっているのです。
アメリカ行政機関は完全に闇側に支配されている
2020年アメリカ大統領選挙の不正選挙で分かったことは、ほとんどの民主党議員と共和党議員も含め、アメリカ行政機関も闇側に支配されていたということです。それにマスコミも選挙における不正行為も、いっさいに報道しないし、取り上げることもありませんでした。
末端の職員がどんなにまともでも、上の指揮する職員が闇側賛同者の場合は法秩序に従った正当な選挙が実施できないということです。そして行政組織内で闇側賛同者の数が多数を占めているのです。
日本においても、闇側賛同者は相当数いると言われています。それは長年に渡る戦略によるものです。
たとえば、創価学会の例で言うと、学会員の中で優秀な子供がいる場合は特別待遇で高学歴な人材として育てます。その後、彼は高級官僚なり行政組織の中で地位と権力を持ったポストに着きます。そして闇側組織にとって都合のいい人材として活躍してもらうことを地道に行って来たのです。
だから、日本でも推定で闇側に加担及び賛同者は１千万はいるのではないかと言われています。１億２千万の12分の１です。
アメリカも同様と考えると約３千万人居ることになります。その中の大多数が行政組織で権力を持っていて、今回の場合ならアメリカ大統領選挙を動かしているとしたら、2020年アメリカ大統領選挙で行なわれた以上の不正選挙が行なわれているとしても不思議でないのかもしれません。
この腐った行政組織の構造は、アメリカでも、日本でも、世界でも同様です。
だから、この腐った行政組織の中で正当な選挙を実施することは難しく無理があります。
正当な選挙を実施するには、行政組織を一層する必要がありますが、そのような情報は出てきていません。もしかしたら、軍事作戦なので、実は全て逮捕・起訴されて決着はついていて、私達はオペレーションとしての大統領選挙を見せらされているだけかもしれません。
闇側に対抗する軍事作戦があるのでは・・・
軍事作戦として行なわてきた「Qの計画」の主要な目的の一つは、今までは陰謀論で片付けられたいた情報が本当であること、支配されていた金融と政治、支配層が行っていた「マネーロンダリング、麻薬取引、人身売買、小児性愛」を暴露して一般市民を目覚めさせることです。
そのために、わざとバイデン政権を樹立させて悪政を通じて犯罪行為の暴露という啓蒙活動を行ってきました。
バイデン政権は、この４年間で不法移民を流入させて、違法行為によって選挙人登録させ、また行政機関を総動員してして2024年大統領選挙でも民主党政権を樹立させる計画でした。
だからトランプ陣営がこのままでは終わらせないために対抗する軍事作戦を発動させるはずなのです。
まとめ：民主主義は妄想、最後は軍事力でしか解決できない
民主主義国家の根幹である選挙が闇側の手下となった行政組織で歪められ、マスコミが流す嘘情報で闇側の政治家が当選してしまう現実を、2020年大統領選挙で見せられ、2024年大統領選挙でも同様な結果となる恐れが見えてきました。
それを覆そうとしているアメリカ軍部良識派による軍事作戦、最後はどのような結末を向かえるのでしょう。
2024年大統領選挙でトランプが勝利したとしても株式会社ワシントンDCの大統領です。トランプ陣営が目指していたのはアメリカ共和国の復活とすると、どうしても今回の選挙は実施できなくなるか、実施されても法的に無効の判断がなされるとしか思えません。
ならばEBS世界緊急放送 を発動して、彼らの犯罪を公開し、最高裁判所が2020年選挙を違法選挙と裁決を下し、法に従い犯罪行為を取り締まり全員逮捕する。その後、正式にアメリカ共和国大統領選挙を実施するしかありません。どちらにしても2024年大統領選挙は行なわれないか無効となるのではないでしょうか。
長年に渡り刷り込まれてきた民主主義ですが、嘘と偽りで歪められ、それに気づかず洗脳された人達を目覚めさすには、最後の手段として軍事力を行使するしかなかったとの決論になりそうです。
なお、ネット上の情報ではEBS世界緊急放送はアメリカ時間の10月25日に発動すると言われいます。
コメント