今の異常気象や自然災害は気象兵器による攻撃です

2026年８月23日更新

2026年に入り地球温暖化やエルニーニョ現象の影響により世界各地の異常気象や自然災害が急激に激甚化・増加し、また環太平洋火山帯を中心とした大規模な地震災害も多発しているそうです。

しかし、この異常気象や自然災害は気象兵器による攻撃で、その対象がトランプ政権に制圧された国々への攻撃だと思えるのです。

それでは検証してみましょう。

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アメリカとロシアと中国による協調体制に闇側の悪あがきが始まっている

紀元前より世界を支配してきた国際システムは巧妙でした。前回ブログ「アメリカ株式会社からアメリカ共和国へ」で示したとおり、その巧妙な国際システムは、どの国にも制約を受けない「企業体と特別都市」と金融システムです。

企業体は「①ロンドン市国　②バチカン市国　③コロンビア市国」で特別都市は「スイスのバーゼル」です。

ロンドン市国（ロンドンシティ）は金融で最高権力を持つ都市、バチカン市国は宗教で最高権力を持つ都市、コロンビア市国（ワシントンDC）は軍事で最高権力を持つ都市と言われ、ハザールマフィアの手先となって世界での悪事に加担していたのです。

だからワシントンDCとなってからの米軍は、アメリカの軍ではなくハザールマフィアの軍として動くことになります。そして世界の警察官として、世界に米軍基地を配置してCIAと共にハザールマフィアの目的であるNWO（世界統一政府）の設立に向けた偽旗作戦や計画された戦争に加担する存在となったのです。

だからNATO諸国に配置された米軍基地、中東に配備された米軍基地、日本に配備された米軍基地は、闇側の悪事に加担するための拠点となり、国際犯罪であるマネーロンダリング、小児性愛、人身売買、麻薬取引等を実行する犯罪組織を守る役割を担っていた。又は自分達が行っていたのです。この真実を語る上で証拠となる事例としては麻薬取引が上げられます。麻薬密輸は全て各国の米軍基地が拠点になっていたから、世界の警察組織が連携しても止めらなく拡大していた事実があります。日本なら横田基地が麻薬密輸の拠点になっていたのです。

ところが2024年大統領選挙で再度トランプ政権が誕生してからは、アメリカ国内の米軍は完全に制圧されました。その結果として米軍もCIAもFBIも本来の役割を果たす組織となったのですが、国外の米軍基地は今だに闇側勢力下にあるのです。そこで闇側勢力の反撃が始まりました。その根拠は気象兵器での攻撃だと思われる災害が多発しているからです。

2026年に入り表上の情報では、地球温暖化やエルニーニョ現象の影響などにより、世界各地で猛暑、豪雨、洪水などの自然災害や異常気象が深刻化・増加傾向にあるそうです。しかし、この傾向は気象兵器で操作されたものでしょう。闇側勢力による反撃が始まったとも言われますが、私には最後の悪あがきにしか見えません。

何故なら世界は、2026年5月14・15日に北京で開催された米中首脳会談以後、秘密裏に連携していたアメリカとロシアと中国による協調新時代が始まったからです。この後に続くのがベネゼエラ軍事作戦で開放されたベネゼエラ、イラン軍事作戦で開放中のイラン、そしてトランプ政権に制圧された日本等の国々です。

闇側支配から抜けようとしている国々で起きている自然災害

気象兵器による災害と思われる事例は、トランプ政権が軍事作戦で介入した国々を中心に多発しています。具体例は以下のとおりです。

①2026年6月8日午前7時37分（日本時間午前8時37分）頃、フィリピン南部のミンダナオ島沖を震源とするマグニチュード（M）7.8の強力な地震が発生しました。数十人の死亡が確認され、400人以上が負傷し、沿岸部で最大1.4〜1.5メートルの津波を観測し、一時津波警報が発令されました。

②2026年6月24日、南米ベネズエラ北部でマグニチュード（M）7超の大規模な「ダブレット地震（双子地震）」が発生し、ベネズエラ政府の発表によるとこれまでに6,301人の死亡が確認されました。

③2026年7月17日午後11時49分頃（日本時間）、メキシコ南部のチアパス州沿岸（中米）を震源とするマグニチュード（M）7.3〜7.4の強い地震が発生しました。

④南米コロンビアで現地時間8月10日(月)7時34分頃（日本時間同日21時34分頃）、マグニチュード7.4の地震が発生しました。地震によって多くの建物が被害を受け、死者は100人以上に達し、負傷者は300人を超えています。

⑤2026年8月15日インドネシア東部で発生したマグニチュード（M）7.7の地震により、47人の死亡が確認され、最大約1.6メートルの津波が観測されました。

ベネズエラは間違いなくトランプ政権が軍事介入した国です。他の例もフィリピンとインドネシア以外は南米諸国でトランプ政権が偽装難民流入や麻薬密輸や人身売買で軍事介入した国々となります。

それではトランプ政権によって制圧された日本と中国の状況はどうでしょうか。以下のとおりです。

①2026年（令和8年）7月28日午後4時27分ごろ、熊本県熊本地方を震源とするマグニチュード（M）7.1（暫定値）の「令和8年熊本地震」が発生し、宇城市と氷川町で最大震度7を観測しました。

②2026年8月9日、非常に強い勢力の台風13号（ドルフィン）が中国東部の浙江省に上陸し、上海市や周辺地域に深刻な洪水や交通の混乱をもたらしました。

③026年8月13日から14日にかけて千葉県を襲った「令和8年8月千葉豪雨」は、相次いで発生した線状降水帯により、千葉市で観測史上最大の1時間雨量115.0mm、24時間雨量367.0mmを記録するなどの甚大な都市型水害をもたらしました。

日本で起きた熊本地震に関連して、イオンモール熊本で意味不明の爆破事故が発生し、７人が犠牲となりました。マスコミ報道ではガス爆発が疑われていますが、専門家によると火災の伴わないガス爆発は異例であるとの見解から、非常に不気味さを感じさせる出来事です。

中国で一番心配されるのは三峡ダムの崩壊です。内部告発によると三峡ダムにはすでに710カ所以上の亀裂が見つかっていて、一旦決壊すれば、少なくとも29の都市と1億人以上が影響を受け、その被害は計り知れないものとなるという予想がされているからです。

これ以外にも世界で異常気象が発生しています。特にフランスでは６月に入り猛暑、南西部ピソで観測史上最高となる44.3℃を記録するなど、フランス気象局が「観測史上最も暑い」と発表するほどの記録的な大猛暑（熱波）に見舞われています。 欧州も同様に猛暑に見舞われています。二次災害として、 それに伴う大規模な森林火災や山火事が発生し深刻な問題となっています。

この世界的な災害状況は、世界各国にある米軍基地を拠点とする気象兵器による攻撃ではないかと、私には思えトランプ政権による闇側勢力への攻撃に対する反撃に見えるのです。

日本政府とその機関も気象操作に関わっている

前回ブログ「イラン軍事作戦で顕になった気象兵器」で示したとおり、近年の中東では、地球平均の2倍のペースで気温が上昇しており、記録的な50℃超えの猛暑、深刻な水不足、そして乾燥地帯での大洪水や巨大竜巻等の異常気象が深刻化していましたが、イランによる中東地域の13の米軍基地が攻撃されてから起きた「軍事攻撃の直後から干ばつが終わる」という気象現象が米軍基地における気象兵器の存在と使用が疑われています。

だとすると世界的な異常気象や災害が心配されるのは、世界に配置されている米軍基地周辺となります。今現在起きている日本の熊本地震や台風発生数の平均を上回る速いペースで推移していること、台風の異常な進路は日本国内に米軍基地が操作していることになります。

ただし残念なことに、日本においては前回ブログ「気象兵器は存在するのか？」で示したとおり日本政府機関である気象庁が設置したMUレーダーで、その運用している機関である京大が、関与しているとも言われています。また一回目の熊本地震では波形や震源地が自衛隊関連施設にあるために地下核実験が行われた結果による人口地震説が疑われました。

つまり日本政府も関与して行われているとしたら、日本の闇も相当に深いことになります。

まとめ：外国の米軍基地を支配している闇側軍人は粛清されれば異常気象は無くなる

今現在、世界で起きている異常気象や地震等の自然災害が闇側によるトランプ政権への攻撃であるならば世界各国にある米軍基地にいる闇側軍人を排除すれば解決する問題です。

しかしイラン軍事作戦とウクライナ特別軍事作戦が終了しないと、トランプ政権は闇側軍人を粛清することが難しいのでしょう。一つひとつを終わらせ彼らの犯罪行為を暴き法に従い裁いていかないと闇側軍人が追い詰められて最終的に過激な行動に出る恐れがあるからです。たとえばイスラエルによる核兵器の使用などです。だからトランプ政権は時間をかけて慎重に進めているのでしょう。

だから、私達は今まで以上に予想もしない自然災害に備えて事前準備をしなくてはなりません。