2026年６月24日更新
トランプ大統領は、2026年7月4日のアメリカ独立250周年に向けて、一連の記念事業を主導し、同日を「我が国の歴史において最も重要な節目」と位置づけています。
この意味は何を示すか？これが「Qの計画」の最終章だとすると「ワシントンDC」に支配されていたアメリカがアメリカ共和国に戻る日ではないかと言われています。
それでは７月４日以降から起きるアメリカのレジュームチェンジについて考察してみましょう。
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「Qの計画」は最終章に入った
2025年に再就任したトランプ大統領の情報開示はスピーディーに行われ、今までは陰謀論と呼ばれていたことが真実であったことが暴露され続けています。具体的には以下のとおりです。
①トランプ政権発足後すぐに米ホワイトハウスは、新型コロナウイルスのウェブサイトを立ち上げ、同ウイルスの起源を中国・武漢のウイルス研究所だとし、バイデン前政権や当時の国立アレルギー感染症研究所長アンソニー・ファウチ氏と世界保健機関（ＷＨＯ）の対応を批判しています。またコロナパンデミックにおけるmRNAワクチンの闇も暴かれ始めてきました。
②DOGE（政府効率化省）が財務省とUSAIDの資金提供疑惑が解明されアメリカ政府の不正支出と世界的に行われていた国際機関、NGO、主要メディア、政治家、有名人による世論操作です。特にUSAIDによる世界各国の主要メディアへの資金提供で、検閲して世論を自分達の望む方向へ誘導していた事実が暴かれています。
③2016年アメリカ大統領選挙におけるロシア疑惑は、機密解除されたファイルによると、ヒラリー・クリントンが2016年にトランプをロシアと結びつける計画に個人的に承認を与えたことが示されています。これからロシアゲート詐欺に対する大陪審調査が開始されます。併せてオバマ前大統領も深く関与していた情報も出てきました。
④アメリカの上級エリート層における性的人身売買の実態が暴かれ始めています。下院監視委員会は性的搾取目的の人身取引などの罪で起訴された米富豪、故ジェフリー・エプスタイン元被告（勾留中に自殺）をめぐる疑惑で 、以下の人物に対する召喚状の発行を正式に可決しました。
ビル・クリントン、ヒラリー・クリントン、ジェームズ・コミー、ロレッタ・リンチ、エリック・ホルダー、メリック・ガーランド、ロバート・モラー、ウィリアム・バー、ジェフ・セッションズ、アルベルト・ゴンザレス。
この情報開示を受けて議会や司法当局が調査に動いています。
これから封印起訴状が開封されます。闇側に取り込まれた政治家・企業・メディア・組織・有名人等は、これから今までの悪事（マネーロンダリング、小児性愛、人身売買等）が暴かれ裁判にかけられ司法で裁かれます。この開封時期が７月４日になると言われているのです。
だから、この時期にアメリカで大きなレジームチェンジが起きる可能性が高いと言うことです。前回ブログ「アメリカ株式会社からアメリカ共和国へ」で示したとおり闇側の支配下にあったアメリカが真の共和国に移行する可能性が高くなってきました。
これまでは陰謀論と片付けられていた事件が真実であり、関与していた官僚や政治家、大企業のCEOが起訴・逮捕され、「Qの計画」で言われていた「EBS世界緊急放送」や「QFAの始動」が始まり、NESARA・GESARA法案が実施され新世界を向かえる展開となるのでしょうか。
EBS（世界緊急放送）の詳しい内容は、前回ブログ「EBS世界緊急放送は本当に開始されるのか？」で、同じく「QFAの始動」は前回ブログ「金融が変わるNESARA・GESARA法案とは」を参照して下さい。
アメリカのレジームチェンジは世界に広がる
これから起きる封印起訴状の開封は、アメリカだけの問題に留まらず、世界に大きな影響を与えるでしょう。何故ならアメリカで起きた事件の多くは、世界の悪党どもが加担しているからです。
たとえばオバマ前大統領がでっち上げたロシア疑惑は、当時のイギリス政府が加担しています。ロシアが一方的に悪者にされているウクライナ戦争の元々の原因は、オバマ前大統領の政権時に偽旗作戦で起こされたマンダン革命が原因となっています。
これらの真実が疑惑レベルではなくて司法の場で暴かれるです。
ここまでの状況になると、嘘をバラまいていた主要メディアもフェイクニュースで真実を隠す報道は出来なくなるでしょう。さすがに司法の場に出てきた犯罪情報は報道せざるを得なくなります。また封印起訴状の中には報道機関関係の権力者も含まれいるので、関与していた報道機関の存続にも関わる大問題となるでしょう。
今までは真実を報道していたはずの主要メディアの信頼性が無くなり、誰も信用しなくなり商業的な存在価値も無くなります。トランプ政権の重要な会見内容は、必ずSNSと通じて一時情報を流します。だから主要メディアがフェイクニュースを流しても、多くの米国民はSNSを通じて真の情報を知ることが出来るのです。アメリカ国内で、この傾向が加速化するでしょう。
同様なことが世界で起きると、アメリカの悪事に加担していた国々の関係者にとっては緊急事態です。特に2020年アメリカ大統領不正選挙に関わった国々の関係者やロシアとウクライナの紛争に関わった欧州諸国の関係者は、アメリカ司法の場で自分達の悪事が暴かれ、関与の証拠によっては共同正犯としてアメリカの裁判で裁かれることになります。
アメリカの刑事法や共謀罪（Conspiracy）において共同正犯と認定された場合、アメリカ国内にいる限り国籍に関係なく逮捕・訴追されます。さらに、国外にいても「アメリカの法域に影響を与えた」とみなされれば、国際手配や身柄の引き渡しを求められるです。
この状況は、陰謀論と言われる「Qの計画」のEBS（世界緊急放送）と同様な状況を作り出すことになるでしょう。
EBS世界緊急放送とは
陰謀論と言われる「Qの計画」の中にはEBS（世界緊急放送）があります。この放送内容は、ハザールの今までの悪事を暴露する内容で覚醒していない人達に真実を広めることを目的としています。
世界200ヶ国以上で8時間のプログラムが1日3回、10日間放映されると言われていましたが、当然、闇側も同じ情報を受け取っていて対抗措置は取れるわけで、緊急放送もQ側の心理戦の一部であり、その通り起きる可能性は少ないとも言われていました。
現在、トランプ大統領が就任してからイーロン・マスクが率いるDOGEが、今までは陰謀論と言われていた悪事の数々を暴いています。下手に戒厳令を敷くと闇側は内乱を起こすキッカケを与えことになる。ならば正式な政府機関を立ち上げて情報開示を行うことになったのではないでしょうか。
「Qの計画」におけるEBS（世界緊急放送）が軍事クーデターと認識されないように、人々の気づきを促し正当な方法でのみ進めることが、内乱や社会不安を防ぎ人々の生活を守ることに繋がるからです。
まずはアメリカやヨーロッパ先進諸国から、今まではDS/ハザール側であったマスコミ各社が真実を報道し、緩やかにデクラス（機密開示）が始まり、その情報が覚醒者の少ない国々に広まり、より覚醒者が増えることで社会変革が起きる展開を期待しているのでしょう。
アメリカで起きる封印起訴状の開封が、そのキッカケとなるはずです。後に残るのは金融制度の大改革になります。
もうすでに終わっていたロスチャイルド金融
2016年に起きたリーマンショック危機は世界の金融市場を混乱させました。世界の中央銀行はこの危機を乗り切るために未曾有の金融緩和政策を行います。市場には未曾有のフェイクマネーで溢れ異常なバブルが始まりました。
その異常なバブルによるインフレ懸念からFRB（連邦準備理事会）は、本来、バブル崩壊の危機があるのに何故か2022年３月から利上げ、そこにウクライナ特別軍事作戦が始まって、ドルの信任が結果的に揺らいだわけです。通常なら、とっくの昔に、あちらこちらで倒産が始まります。ドルの資金繰りが利上げで厳しい中で倒産が頻発していてもおかしくないはずです。確かにシンジケートの御用達をやっていた銀行のドイツ銀行、クレディスイス、デンマーク最大のダンスケ銀行の経営危機が報じられてきましたが、その程度の規模ですむはずがありません。
実は、もうすでにロスチャイルド金融は破綻していて、今はそれを隠してるだけではないでしょうか。
「Qの計画」に従った軍の作戦であるなら、バブル崩壊で起こる金融危機の被害は、庶民の生活に影響しときには生活を破壊します。庶民の不満が爆発すれば、下手をすると暴動が起こり、それを闇側は利用して内戦を起こして「Qの計画」を阻止する恐れがあり望ましいことではないからです。
トランプ大統領は選挙中に再度アメリカ大統領になれば、いままでのドルは廃止し金本位制による新ドルへ移行する。金融制度も不正が出来ないシステムへ移行すると演説していました。この演説に真実味があるなら新ドル移行のための準備はされているはずです。
もしかすると、この時期に新金融制度の発表があるかもしれません。出来るなら「Qの計画」で言われているとおりロスチャイルド金融から脱却し、不正が出来ないQEFシステムへの宣言を期待したいところです。
まとめ：今までの社会を支えていたのは主要メディアによるフェイクニュースだった
アメリカで起きるとされている封印起訴状の開封は、アメリカだけではなく世界に大きな影響を与えるでしょう。
しかし一番影響を受けるのが、闇側の手下となって国民を苦しめる政策を実施してきた各国政府への不信です。次にフェイクニュースを撒き散らしていた世界の主要メディアで、報道しない自由を駆使して闇側の悪事を陰謀論として片付け、真実を語る世界の人々を粛清してきたのです。
これらの悪事を世界の人々が知ることになるのです。
７月４日のアメリカ独立250周年は、アメリカだけではなく世界のレジームチェンジが起きた日になることを期待しています。また死んだとされていたJFKジュニア、マイケル・ジャクソン、英国のチャールス国王の元配偶者であるダイアナ妃が復活する日になることも望んでいます。
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