７月４日以降に世界でレジュームチェンジが起こる

そして、この二国に続いて2026年5月14・15日に北京で開催された米中首脳会談後の中国が加わりました。元々、トランプ大統領と習近平は秘密裏に連携しハザールマフィアと戦っていました。しかし中国の権力構造上、闇側と手を組んだ江沢民派が実権を握っていたために、表上はアメリカと対立関係を演じていたのです。どうやら習近平は軍部を含めた実権を握ったようです。

詳しくは前回ブログ「米中協調新時代が始まります 」を参照して下さい。

これ以外の国としては、第二次世界大戦後より独裁政権を築いた「北朝鮮、ミャンマー」、そしてイルミナティ13家族に協力していたアルワリード王子のサウジアラビアが、2017年10月に起きたラスベガスでのビル・サンマン王子の暗殺未遂をホワイトハットが救った事件以後に、ビル・サンマン王子がサウジアラビアの実権を握り、トランプ大統領が進める「Qの計画」の協力な賛同者となりました。

これに対抗してハザールマフィア支配下にある国々の代表がイギリスです。フランス、ドイツ、EUを中心とする欧州諸国も同様で、ハザールマフィアの悪事に加担している国々です。

残念ながら、日本もハザールマフィア支配下の国で闇側のATMと言う役割を演じてきた国です。2025年10月28日の日米首脳会談後にトランプ政権の支配下に入り制圧されましたが、今だに闇側の悪事に加担しています。これは日本独自の歴史的背景があります。詳しくは前回ブログ「７月４日以降に日本でレジュームチェンジが起こる」を参照して下さい。

他の国々も同様で政権と軍部を含めハザールマフィアの支配下にあるのが現状です。

しかしトランプ政権になってロシア・中国の連携が強まり、様々な動きが見えてきました。ベネゼエラ軍事作戦、イラン軍事作戦にロシア・中国が関わらなかったことが連携の強さを示唆しています。

世界の大国であるアメリカとロシアと中国が連携し動き出した

2025年１月21日にトランプ大統領が誕生してからロシアとの関係が大幅に改善しました。トランプ大統領とプーチン大統領の間で始まった電話会議後から両国の政府高官で行われたリヤド会談後にロシアと米国が外交関係を回復することに正式に合意したことです。

そして2025年８月15日に米アラスカ州アンカレジで米ロ首脳会談が行われ、報道はされませんが、両国が協力・連携し闇側勢力に対抗することに合意したと言われています。

次に2026年5月14・15日に北京で開催された米中首脳会談は、秘密裏に連携していたトランプ大統領と習近平が表上でも協調することを世界に示した歴史的な会談となりました。

その後すぐに習近平はプーチン大統領とも会談、これからアメリカとロシアと中国による協調新時代が始まることが決まりました。この三国協調によって、闇側勢力との戦いに挑むことになります。

まずは世界的規模で行わていた闇側の悪事を法的措置による裁判で暴露することです。具体的には以下のとおりです。

①2020年アメリカ大統領の不正選挙は、アメリカの国内問題ではありません。中国、イギリス等の国々が関与した国際犯罪です。

②エプスタイン関連ファイルの公開によってイスラエルの諜報機関であるモサドの関与が明確になってきました。封印起訴状の開封によって親イスラエル派の政治家や政府要人の国際犯罪が明になります。

③オバマ前大統領のロシア疑惑は、イギリス諜報機関MI6（秘密情報部）と連携し嘘をでっち上げた証拠が次々と出てきてました。議会でも調査が始まり、次は起訴へと進行するのでしょう。またマンダン革命への関与も疑われる証拠も出てきました。

④ファウチ博士が米議会で、アメリカ国立衛生研究所（NIH）による武漢ウイルス研究所への資金提供をめぐる疑惑を否定した発言が、米情報機関の記録などと矛盾しているとして、議会で偽証したのではないかとの指摘がなされています。また新型コロナワクチンの効果についても偽証が疑われいます。

この疑惑の中で世界的に影響を与えたのが、ファウチ博士への疑惑です。世界を恐怖に陥れたコロナパンデミックが人工的に起こされた可能性、その後に世界的に推進された新型コロナワクチン接種に関する世界的な政策も疑われています。

そして、この疑惑を実証する情報が６月末退任予定のトゥルシ・ギャバード国家情報長官から出てきました。

半強制的に行われた新型コロナワクチン接種は世界的に行われたジェノサイドです

トゥルシー・ギャバード国家情報長官が、これまで公開されてこなかった情報機関の資料を発表しました。発表によると、米国政府は過去に30カ国以上、120カ所を超える生物研究施設へ資金提供を行っており、その中にはウクライナの施設も含まれていたとされています。

ギャバード氏は、これらの施設の多くで危険な病原体を扱う研究や機能獲得研究が行われていたと主張し、長年にわたり国民から隠されてきたと説明しました。ロシア・ウクライナ戦争の中で、米国が支援したウクライナの研究施設が攻撃や接収の危険にさらされていることについても、情報機関は以前から警告していたとしています。

さらに、2025年にトランプ大統領が機能獲得研究への連邦資金提供を停止する大統領令に署名したことを挙げ、その背景には米国民と世界に対する重大な安全保障上の脅威があると強調しました。

ODNIは今後も各機関と連携し、これらの研究施設の正確な所在地や保有する病原体、実施されている研究内容の特定を進める方針です。

また今回公開された資料には、ウクライナ国内の施設配置や研究拠点に関する詳細な地図も含まれているとされ、隠されてきた実態の解明が進む可能性があるとしています

また生物研究施設のうち40以上がウクライナにあることも公開され、政治家やファウチ博士のような医療専門家、バイデン政権の国家安全保障チームは、米国が資金提供し支援するバイオラボの存在について、アメリカ国民に繰り返し嘘をついてきたことになります。

これから７月４日以降に封印起訴状が開封されると、より多くのコロナパンデミックの隠された情報が出てくるのでしょう。コロナパンデミックは世界的な事件で、その後に半強制的に行われた新型コロナワクチン接種にも疑惑が広がります。

実際にはコロナワクチンによる被害で、世界で数百万人以上の死亡者が出ているとの情報もあり、これが本当であれば新型コロナワクチンは世界的に行われジェノサイドだったことになります。

これからのトランプ政権の情報開示は、次々と世界を揺るがす大事件へと展開していくでしょう。

その節目となる日が７月４日で、40万件とも言われる封印起訴状が開封されると日なのです。

まとめ：今までの社会を支えていたのは主要メディアによるフェイクニュースだった

これからトランプ政権を中心として、今まで陰謀論で片付けられていた真実が明るみになります。

その中でも世界を揺るがす大事件がコロナパンデミックで、世界の闇側が企んだNWO（世界統一政府）への布陣で2020年アメリカ大統領の不正選挙にも繋がっていたのです。

そうなるとコロナパンデミック政策に協力したWHO等の国際機関は犯罪組織であったこと、各国の既存政党・政権政党は国民ではなく闇側組織の目的のために働いていたこと、主要メディアはその政策を正当化するためのプロパガンダ組織であったことが明らかになります。

世界は大混乱に陥って、一般大衆の怒りは最骨頂に達すると思われます。そこで既存政府は警察・軍隊を使い一般大衆の抑え込み図るのが、今までのやり方であり、今までは何とか同様な方法で乗り切ってきました。

しかし今回は違います。特に「Qの計画」に関わっていた国々の軍隊は一般大衆側について権力側を守ることはないでしょう。軍がクーデターを起こし一時的に政権を握り、時の権力者を逮捕して軍事裁判で裁くことが予想されます。

米軍良識派による軍事作戦がトランプ大統領誕生から現在まで順調に遂行できたのは、彼らだけの力だけではなかったはずです。2000年に渡り世界を支配してきた闇側の力は強固な地盤があります。政治・経済、主要メディア、医療、教育、軍事産業等ほぼ全ての領域において闇側の支配が世界中に広がっていました。

この強靭な支配体制を終わらせる軍事作戦は米軍良識派だけの力では無理があります。この軍事作戦の表には出てきませんが世界の良識派軍人による連携があったのです。

各国で混乱が起きれば、彼らが表に出てくる可能性が高いと思うのは、最終的に混乱した社会を統制する力は軍隊にしか無いからで、混乱による人的被害を抑えるためには必要な方法だからです。