2026年６月27日更新
トランプ大統領は、2026年7月4日のアメリカ独立250周年に向けて、一連の記念事業を主導し、同日を「我が国の歴史において最も重要な節目」と位置づけています。
この意味は何を示すか？これが「Qの計画」の最終章だとすると、明治維新以降から闇側に支配された日本においても情報開示が始まり真実を知る人が増えて日本社会に変革が起きるのかしれません。
それでは７月４日以降から起きる日本のレジュームチェンジについて考察してみましょう。
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明治維新によって日本は闇側の支配下に落ちた
日本と闇側の戦いは、平和であった縄文時代からアリア人の侵略にあった弥生時代から始まります。これは私独自の見解であって確証はありませんが、そう解釈すると日本史の謎が解明できるからです。
この戦いは戦国時代を経て決着し、350年間平和な江戸時代が続きます。しかし闇側の反撃が始まりました。それが明治維新でイギリスに騙され利用された長州の武士たちが明治朝政府を立ち上げます。それだけ日本の闇側勢力は日本の根底に根ざしたいて力を維持していたことになります。そして日本は戦争の時代に組み込まれて行くのです。
元々、日本人は戦争を好む民族ではありませんでした。その日本人が闇側の本元であるイギリスと日英同盟を結び、日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦へ参入し第二次世界大戦で日本消滅の危機に至るまで戦い終戦を向かえるシナリオは、闇側に支配された明治朝政府が予定していたシナリオだったのではないでしょうか。
敗戦国となった日本は、イギリスから覇権が移行したアメリカGHQ（連合国軍総司令部）の支配下に入り、洗脳され、完全にアメリカ戦争屋に支配されました。日本はアメリカの属国とも言われますが、実際はそれ以下の植民地にされたのです。GHQによる植民地政策の公職追放で今までの権力層は排除され、本物の日本人政治家も排除され、代わりに帰化人政治家（朝鮮人）に置き換わり、アメリカの闇政府（ディープステート）の管理下となりました。
敗戦直後の日本は経済再建時という事もあり、真ともな政治が行われ高度成長で発展しましたが、長年に渡るCSIS支配下で、マスコミや報道機関を洗脳装置として使われ、教育・歴史も歪められ、政治だけではなく、高級官僚も含めた行政・司法・立法の行政機関も、最後には日本の経済界までも闇側の手先とされ、日本国民は洗脳され、アメリカ闇側を支援する国家となってしまったのです。
この支配構造を裏で支援した組織がカルト宗教団体である「創価学会、統一教会、幸福の科学」等です。
全て朝鮮・中国系帰化人に支配された国が日本です。小泉・安倍政権下でアメリカ戦争屋への資金提供を担う役割を命じられた。それが郵政民営化やアベノミクスだったのです。
詳しく前回ブログ「トランプ大統領誕生によって変わる日本」を参照して下さい。
これから起きる政界スキャンダルで自民党崩壊へ進む
ところがアメリカ闇側のATM的役割を止めてくれた人物がいます。それが再選を果たしたトランプ大統領で３月19日に日本に乗り込んで高市首相と会談し日本政府は制圧されました。
これからアメリカ戦争屋の支配下から抜けて、トランプ政権の指令に従い日本政府を運営しますと手のひらを返したのです。ならば高市政権は、国民を苦しめている消費税の廃止や外国人優遇政策はやめるはずです。ところが高市政権は維新の会と連立を組んで、今だに増税、緊急事態条項を推進しょうとしています。維新の会は中国江沢民派と繋がっているヤバイ政党です。
まるでナチス政権がやった敵対勢力を弱体化させ、議会を無力化し独裁体制を確立するための緊急事態条項やSNS規制等の法案を成立させるために動いています。
裏で明治朝政府を立ち上げた悪党どもは、今だにトランプ政権の要求をある程度実行していれば、自分達が長年に渡り築き上げた利権構造や権力を維持できると思っているのでしょう。
前回ブログ「解散総選挙圧勝は高市政権の終わりの始まり」で示したとおり、歴史的な圧勝を収めた高市政権は「裏金問題、統一教会との関係、親中派」等の闇側議員の集まりです。
NSAの良識派軍人を基盤とするトランプ政権にとっては、彼らの悪事に関わる情報は取得済みで簡単にコントロールできる存在です。何故なら彼らの悪事を日本メディアを使いスキャンダルとして、いつでもリークできるからです。
例を示すならば、日本におけるフェンタニル原料密輸疑惑の問題を最初に報道したのは日本経済新聞でした。日本経済新聞にリークしたのは、アメリカのFBIではないかという情報があります。FBIは以前より日本政府にフェンタニル原料密輸の情報を提供し、日本国内での捜査と検挙を依頼していましたが、何故か日本政府は動こうとしなかったので、最終手段として日本経済新聞にリークしたと言われています。
だからトランプ軍の指令によって強制的に日本政府が動かされているのが現状です。
自民党と高市政権は、トランプ政権の指令に従っていれば、明治朝政府から続く自分達の利権を守れると思っている愚かな存在です。７月４日からアメリカで封印起訴状の開封が始まれば、彼らの関連する悪事は暴露されます。特に2020年アメリカ大統領不正選挙への介入、中国の江沢民派の悪党に関わったフェンタニル原料密輸疑惑、エプスタイン関連ファイルには小児性愛に関わった日本人名も記載されています。
裁判によって、これらの情報が出てくると報道しない自由を貫いていた日本の主要メディアも取り上げざるえない状況になります。そして自民党崩壊へと続きます。
何かおかしいからとSNSで調べ真実を知った覚醒者が増えている
これから出てくるスキャンダルは、今までのスキャンダルと比較になりません。何故ならアメリカ国内で起訴・逮捕され司法の場で争われる裁判から出てくる情報が根拠となるからです。
日本の主要メディアは、今までのとおり報道しない自由を駆使して隠蔽を図るでしょう。
しかしSNS上は違います。日本で一番利用されているSNSはX（旧Twitter）です。主要なSNSでX（旧Twitter）だけがイーロン・マスクが買収して闇側の検閲を受けないSNSで真実を知ることができます。
日本国内のX（旧Twitter）の利用者数は6,800万人以上に達しており、全人口に対する利用率は約半数の49〜50%に上ります。総務省の調査や各種マーケティングデータでは、20代では8割以上、10代から30代の若年層を中心に極めて高い利用率を誇っています。
日本の主要メディアである新聞・テレビは、特にコロナパンデミック以降は力を失いました。また企業広告はネット広告は移行し、この傾向は止まりません。企業が左翼思想等に偏った番組に広告を出せば不買運動が起きる時代です。
これにフジテレビ問題が重なり、主要メディアへの不信は加速傾向にあるのは間違いありません。
多くの若年層は、今の世の中に不信感を持っていました。何かおかしい、特に失われた30年や外国人問題です。日本人は世界の中でも勤勉な民族と言われ、戦後は驚異的な復興を遂げました。なのに世界で、日本経済だけが長期に低迷した理由を明確に説明できていません。外国人問題では、何故に外国人を受け入れる政策に多額の補助金が使用されているのか、日本政府は、常に誤魔化した説明しかしていません。
もしかすると陰謀論で言われていたことは真実だったのではないかと思われる人々も増えてきました。特にトランプ大統領が再度就任してから世界の動きが異様だからです。
その陰謀論が真実になる日が2026年７月４日アメリカで封印起訴状の開封から始まる起訴・逮捕、そして裁判で明らかになる真実です。
2020年のアメリカ大統領不正選挙への介入、中国の江沢民派の悪党と連携したフェンタニル原料密輸疑惑、エプスタイン関連ファイルには小児性愛に関わった日本人も記載されています。これらのアメリカ国内での犯罪に関わった日本人も公にさらされ、共同正犯として逮捕され裁かれるでしょう。
これほどの暴露が起きると、報道しない自由を貫いていた日本の主要メディアも取り上げざるえない状況になり、より主要メディアへの不信感が拡大するでしょう。
ついに日本でも、10代から30代の若年層を中心に覚醒者が増えて動き出します。それに続くのが40・50代で、主要メディアである新聞・テレビを中心に情報を得ている60代以上の覚醒は遅れますが、ネット社会となってから10代から30代の若年層の情報発信力が増しているから心配はいらないと思います。
まとめ：日本の権力構造に正当性が無いことが証明される
世界的に展開されたトランプ政権による「Qの計画」で、アメリカ国民を中心に世界の闇に気づいた覚醒者が世界に広がりました。特にコロナパンデミック以後は急速に拡大したのです。
しかし日本だけは違いました。国民性なのか、日本政府、行政機関、主要メディアへの信頼が高いせいで覚醒者は少数に留まりました。
しかしアメリカ独立250周年の７月４日以降に開封される封印起訴状による起訴・逮捕で、アメリカ国内は混乱するでしょう。それがX（旧Twitter）を通じて10代から30代の若年層を中心に日本の覚醒者を増やす要因となるでしょう。
次にアメリカで行われる裁判の多くは、反乱罪に関わる犯罪で軍事裁判によって裁かれます。そこで裁かれる犯罪は「2020年アメリカ大統領の不正選挙」や「エプスタイン関連ファイルが証拠となる国際犯罪であるマネーロンダリング、小児性愛、人身売買、麻薬取引」です。
この犯罪に、日本の権力層も関わっている可能性が高く、軍事裁判は短期で結審します。外国勢力が関わった証拠から、日本の政治家、官僚、大企業のCEO、大手報道機関の権力者も訴えられ共同正犯となれば、アメリカ司法省に逮捕されるでしょう。これに高市首相本人と自民党幹部のスキャンダルが加わります。
日本でも、ここで覚醒者が一気に増えることになります。
戦後の日本が築き上げてきた政治体制や官僚組織に関わった政治家、高級官僚や日本経済を支えたとされる大企業のCEOや主要メディア権力者の信頼と権威が、一瞬で崩壊し正当性が無くなります。
その後に日本社会は混乱するでしょう。しかし心配はいりません。日本には本物のリーダーがいるからで、今まで無能な支配層に虐げられていた本物のリーダーに変われば、日本は一気に復活するのは間違いないのです。何故なら末端で現場を支えている日本人は勤勉でモラルが高い人材だからです。
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