イスラエル国家の正体が暴かる時が迫っている

しかし欧州やドイツ国内の研究家の中には、ユダヤ人迫害である大虐殺（ホロコースト）は真実とは違うという見解があるにも関わらず、全て黙殺されいます。何故なら、このような見解はヘイトスピーチとみなされ、ドイツやフランスなどのEU加盟国では法的な規制で厳しく罰せられ反対意見も述べられないという現実があるからです。これは一つの言論弾圧で知られていけない真実を隠そうとする意図的な作為とも思えます。

大虐殺（ホロコースト）否定派の見解によると、実際はシオニスト財団のもとにイスラエルを建国を推進したが、多くのユダヤ人は長年居住して国で生活基盤を築き、人間関係も良好でトラブルもなく暮らしていた人々が多く、イスラエル移住を希望するユダヤ人は少数であった。そのためロスチャイルドがヒットラーを動かしてユダヤ人迫害を行わせたとの見解もあるのです。

それではイスラエル国家は、どのような背景の基に建国された国家なのかを検証してみましょう。

イスラエルの建国は、ヨーロッパでの迫害から逃れるため、ユダヤ人が先祖の地（パレスチナ）に国家を再建しようとする運動（シオニズム）が始まり、第一次世界大戦中、イギリスがパレスチナでのユダヤ人国家建設を支持する「バルフォア宣言」を行い建国された国家です。

国を持たないユダヤ人は、長い歴史を通じてキリスト教社会での宗教的偏見（反ユダヤ主義）や土地を持たない脆弱さから迫害を受けたので建国された国とのイメージがあります。

しかし実態はそうではありません。政治的な動きとして、当時世界覇権を握っていたイギリスがイスラエル建国に貢献したことには間違いありませんが、実際にはロスチャイルド家がイギリスに資金を提供し、シオニスト財団のもとにイスラエルを建国したのが事実です。

この事実が何を示すか、それはユダヤ教をタールフードの教えに従い改悪して世界シオニズムを完成させて、最終的な目的であるNWO（新世界秩序）システムの構築を推進させるためと言われています。

つまりユダヤ教も含め、シオニストに捏造された嘘の歴史を基にイスラエルが建国されてハザール・マフィアの国際犯罪拠点となったのです。

国際犯罪の拠点として役割を持った国がイスラエルです。実行部隊は、イスラエル国家の諜報機関である「モサド」と「CIA」が連携して行い、世界的な犯罪・テロや紛争・戦争に関わっていたのです。代表的なテロとして上げるとするなら、それは「911事件」です。当時のネオコン政権といわれたブッシュ大統領とネタニヤス首相が目論んだイスラル過激派によるテロと偽装した事件と言われています。

詳しくは前回ブログ「ハザール・マフィアの隠された歴史④」を参照して下さい。

エプスタイン関連ファイル公開から犯罪者の起訴が始まる

世界的な犯罪・テロや紛争・戦争にイスラエルが関わっていた証拠が出てきました。それがエプスタイン関連ファイルです。

前回ブログ「エプスタインのスキャンダルは国際犯罪を暴き出す」で示したとおり、モサドの工作員であるエプスタインは、世界のセレブ、世界の大物政治家、大企業のCEOに対して恐喝をやってたわけで、その手法として使われたのはハニートラップでだけではなく、悪魔崇拝儀式への参加で、彼らに犯罪を犯させ、そのビデオを撮影されて脅迫させられていたようです。

開示されたエプスタイン関連ファイルの中に、彼らの犯罪に関与した証拠が含まれいます。具体的に以下のとおりです。

①イスラエルがエリート脅迫ネットワークを守るために1997年のダイアナ妃暗殺を主導した証拠。

②ISISとアルカイダはイスラエルと米国によって支援されており、中東での地域的不安定を生み出すために、兆単位の石油と天然資源を奪取する目的で設立された。

③米国とイスラエルのモサドは、アルカイダやISISのようなテロ集団と密接に協力し、彼らはそれを管理し、資金を提供し、政府転覆のために利用していていた証拠。

④90万人のユダヤ人入植者が、ヨルダン川西岸と東エルサレムに違法に住んでいて、誰も働いていません。彼らは政府の資金で暮らしていて、無料の住宅、無料の医療が提供され、その資金は全て米国の税金で賄われています。

西側の主要メディアは、この件について一切報道してきませんでした。しかしエプスタイン関連ファイルの公開でイスラエル国家が長年に渡り行ってきた国際犯罪が暴露されています。

そして次の段階が2026年７月４日以降から始まるとされている起訴や逮捕です。裁判の場での争いとなれば、今までは黒塗りで秘密とされていた情報も公開されると、よりイスラエルの関与が鮮明になります。

そして裁判が始まるとフェイクニュースを撒き散らしている主要メディアでさえ、真実を報道せざるを得なくなるでしょう。

アメリカの世論は一気に変わるとイスラエル国家の存続へと展開する

ガザでの戦闘を巡り、国際機関による度重なる戦争犯罪の指摘や人道危機の深刻化を受けて、世界各地でイスラエルに対する批判や抗議運動が拡大しました。併せてイラン軍事作戦が始まりアメリカを戦争に導いた国がイスラエルであって、イスラエルロビーであって、よりイスラエル批判を浴びる結果となりました。具体的な動きは以下のとおりです。

①国際刑事裁判所（ICC）は、ガザでの人道支援の意図的な妨害や住民の飢餓状態などを理由に、戦争犯罪や人道に対する犯罪の疑いでイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相らに逮捕状を発行しました。また、国際司法裁判所（ICJ）もイスラエルに対し、ジェノサイドの防止や人道支援の拡大を命じる暫定措置命令を出しています。

②国連などの人道機関は、民間人の保護や救援物資の円滑な供給を繰り返し求めてきました。一部のヨーロッパ諸国などでは、パレスチナを国家として承認する動きが広がるなど、イスラエルの占領政策や軍事行動への外交的な圧力が高まっています。

③欧米諸国をはじめとする世界中の大学や都市では、ガザでの即時停戦やパレスチナの人権保護を訴える大規模なデモや抗議キャンプ（エンキャンプメント）が拡大しています。投資の引き揚げ（ダイベストメント）などを大学側に求める学生運動も広く展開されました。

イスラエルに軍事・外交支援を行っているのは、アメリカだけの状況になっています。しかもアメリカ国内での世論も反イスラエルへと傾いてきています。いくらアメリカ国内で親イスラエル派の政治団体が強力なロビー活動を通じて議会や政府を動かしても、この流れは止められないでしょう。

これからイスラエルの世界的な犯罪・テロや紛争・戦争に関わっていた証拠が、アメリカ国内で始まる起訴・逮捕から裁判で公になるでしょう。

まとめ：イスラエル国家は消滅の危機を向かえている

アメリカとイランは2026年6月14日、軍事衝突の戦闘終結に向けた覚書に合意したとそれぞれ発表しました。ここで重要なのは停戦ではなく終戦になることです。これでイランが国際社会に復帰することになります。

これに対してイスラエルは何を得てたのでしょうか。シオニストの悪党どもが望んでいたイスラエル領土の拡張、第三神殿の建造には失敗し、逆にイスラエルの民間人たちが、今や国際的なソーシャルメディア上で、テルアビブが次のガザになりつつある様子を秘密裏に動画投稿し始めているとおり、テルアビブは廃墟化しているのです。

2026年2月28日から続いていた米国・イスラエルによるイラン攻撃および軍事衝突は、今回の合意により収束へと向かいます。正式な署名式は、仲介国パキスタンの発表によると2026年6月19日にスイス（ジュネーブ）で行われる予定です。

今回のイラン軍事作戦では、トランプ大統領とイラン良識派が裏で組んでアメリカのピンポイント空爆でアリ・ハメネイ師及びイラン革命防衛隊の幹部を暗殺しました。また同様なことがイスラエルでも起きていました。イランの巡航ミサイルによるピンポイント空爆でイスラエルの要人・軍艦部も暗殺されています。

つまりイスラエル軍部にも良識派がいてトランプ政権とイラン良識派が組んでイラン側にイスラエル要人・軍幹部の正確な所在地を教えていたと解釈するしかありません。

また戦闘中にテルアビブ空港は一時閉鎖となりましたが、何故か多くの未登録の航空機が離陸していました。これは、重要な人物が搭乗している場合に、通常軍用機が行うことで重要な人物が逃げている可能性があるのです。イスラエルでは、極端主義者、寡頭政治家、政治家らの数百人が、深夜にイスラエルから一斉に逃亡しているという噂が流れていました。

もしかすると、秘密裏にイスラエル国内はシオニストの悪党どもは暗殺されたか、国外に逃亡している可能性があるのです。これでネタニヤフ首相が汚職裁判で逮捕されれば、イスラエル国内に良識派の新政権が誕生すれば、2026年1月に発足したトランプ米大統領主導の「平和評議会」にイスラエルが参加して「平和評議会」が目指す中東和平が実現することも予想されます。

どちらにしても、これからイスラエル国家の国際犯罪がアメリカ司法による裁判や国際刑事裁判所（ICC）の場で公になります。その時にはイスラエル国家の正当性が失われ、世界全ての国がイスラエルを国家として認めない結果となるではと思えるのです。