2026年６月13日更新
世界を混乱させて紛争・戦争に導いていた国があるとしたら、その国はイギリスです。
確かに第二次世界大戦後はその覇権をアメリカへ移行させましたが、金融を含め350年という長い歳月をかけて築き上げた世界の保険市場による「船を動かす権利、価値を決める権利、 そして石油を掘る権利」は健在でした。
しかし、その覇権は消滅中で、それに伴いイギリス国家の正体も暴かれてきています。
それでは今後の展開について検証してみましょう。
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イギリス王室が悪の根源だった・・・
紀元前から世界支配を目論見、その計画を実行してきた秘密結社がいます。
彼らはロシアによって滅ぼされたハザール王国の出身で悪魔崇拝のオカルト儀式が含まれている古代のバアル崇拝に基づいて紀元前より行動している人達です。国を持たずに自分達の身分を隠して、現在はアシュケナジー・ユダヤ人（ハザール人）として活動しています。
その存在こそがイルミナティ13血族と言われる人達で、ヨーロッパと中心にして、さまざまな狡猾な秘密工作を行いヨーロッパ王室を支配してイングランドを侵略し金融を握り、戦争で富を拡大することで裏で世界を支配する存在となりました。
司令塔としてのイギリス王室、資金提供はバチカン銀行、その資金を運用は「シティ・オブ・ロンドン」、経済と軍事力は「ワシントンDC」、裏での工作活動は「CIA」とイスラエル諜報機関の「モサド」が担当する構図で世界を支配していたのです。
ハザールマフィアの詳しい内容については、以前のブログ「ハザール・マフィアの隠された歴史①～⑥」を参照下さい。
ここでイギリス王室が悪の枢軸であると説明していますが、今のイギリス王室は1800年以降にハザールマフィアに乗っ取られ血すじは絶えて、王族の全ては歴史的な継承のないアシュケナジー・ユダヤ人（ハザール人）に切り換えられています。なので今の王室は全て偽物で、本来のイギリス王室とは別の存在です。この事実は欧州諸国における王室も同様です。
彼らは世界を統一するために三度の世界大戦を起こす計画を遂行していました。その後にNWO（世界統一政府）を樹立して中央集権的な超管理社会を計画していたのです。
1914年勃発の第一次世界大戦は、 ロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置き、イルミナティの目的を世界に促進させるために利用されました。
1939年勃発の第二次世界大戦は、ドイツの国家主義者と政治的シオニストとしてパレスチナ地にユダヤ人国家を建設することを目的に利用されました。
最後に残った第三次世界大戦の勃発は、中東地域におけるアラブ諸国とイスラエルの紛争から世界的な紛争に拡大させる計画で最終段階でしたが、トランプ政権によるイラン軍事作戦によって自作自演で起こされるはずであったイランとイスラエルによる争いは完全終了となりました。
今起きているイランとイスラエルの紛争は、イラン良識派がイスラエルの秘密軍事基地とピンポイントでシオニスト側の軍人・政治家・政府官僚を攻撃しています。これによってイギリスが作り上げたテロ国家であるイスラエルは消滅の危機を向かえています。
併せて裏でイスラエルを支援していたイギリスの世界覇権も消滅中です。
イギリスの悪事が暴かれている
第三次世界大戦を起こす計画を止めたのは、確かにトランプ政権が遂行したイラン軍事作戦です。しかし、その裏では「ロシア、中国の習近平派、イランの良識派、世界の軍部良識派」が連携してイラン軍事作戦に対して大きな貢献をしている結果なのです。
だから中東地域で影響力を持ったロシアや中国は、何故か今回の紛争には一切関わってきませんでした。
イギリス王室と「シティ・オブ・ロンドン、バチカン、ワシントンDC」が行ってきた世界的な悪事が今暴かれようとしています。世界で起きていたとされる「民族間の争い、宗教間の争い、貧富の格差による争い」によるテロや紛争・戦争のほとんど全ては、イギリス王室を乗っ取ったハザールマフィアが司令塔となって実行部隊の「CIA」とイスラエル諜報機関の「モサド」が担い、資金提供はバチカン銀行が行っていた偽旗作戦の結果です。
そして国際犯罪と言われる「マネーロンダリング、小児性愛、人身売買、麻薬取引」等も同様に彼らの資金源としての役割を持っていた。その実行部隊はやはり「CIA」とイスラエル諜報機関の「モサド」だったのです。
世界のテロや紛争・戦争と国際犯罪を終わらせる作戦が、今回のイラン軍事作戦です。
西側メディアは真実がバレないよう毎日フェイクニュースを垂れ流していますが、この作戦は多分イラン良識派も加わり行わている作戦なので、最終的にはイスラエル国家の消滅も視野に入れた軍事作戦だと思われます。
現在のイスラエルはガザ紛争による人道危機と戦争犯罪の疑いによる世界的な批判によって、
軍事・外交支援を行っているのは、アメリカだけの状況になっています。しかもアメリカ国内での世論も反イスラエルへと傾いてきています。いくらアメリカ国内で親イスラエル派の政治団体が強力なロビー活動を通じて議会や政府を動かしても、この流れは止められないでしょう。
また決定的なことがあります。それは「911事件」の真相です。この事件はイスラム過激派のテロ行為ではなく、イスラエル国家の「モサド」が主導して起こした偽旗作戦であったことが暴かれることです。エプスタイン関連ファイルの公開からイスラエル国家の犯罪が暴露されています。次に起きるのはアメリカ国内で関わった関係者の起訴で、その裁判が始まります。
その時点でアメリカの世論は、間違いなく反イスラエルとなります。
今回のイラン軍事作戦の目的はイギリス覇権を終わらせる目的もある
現在、アメリカとイランの停戦交渉で駆け引きが行われています。しかし、その裏では350年という長い歳月をかけて築き上げた世界の保険市場による「船を動かす権利、価値を決める権利、 そして石油を掘る権利」、この3つの絶大な権利の争奪戦が行われているのではないでしょうか。
最終的にはトランプ政権が目指していた方向で停戦し、イラン軍事作戦は終了するはずです。ただし、その後の世界に大きな変化が見られるはずです。
イランを47年間も支配していたイラン革命防衛隊の正体、イスラエル国家が裏で行っていた国際犯罪、イギリスの「シティ・オブ・ロンドン」が世界の保険市場や貴金属市場で行っていた悪事等が表に晒されて、世界の闇が暴かれるのでしょう。
これで、今まで築き上げた「シティ・オブ・ロンドン」を中心とした世界覇権は消滅し、外貨獲得の中心であった350年という長い歳月をかけて築き上げた世界の保険市場による「船を動かす権利、価値を決める権利、 そして石油を掘る権利」で稼いでいた手数料収入は無くなり、イギリスの国力は大幅に低下することになります。
そうなるとイギリスのスターマー首相が、フランス・ドイツとEU諸国と共に妨害していたウクライナとロシアの停戦も、EUによる900億ユーロ（約16兆8000億円）の対ウクライナ支援は正式に承認しましたが、その実行も経済的に難しくなる。つまり、彼らの悪事を妨害することになります。
トランプ政権からすると今回のイラン軍事作戦は、そこも含めて実行されているのでしょう。
まとめ：トランプ政権が潰しにかかっている覇権はロイズの海上保険市場では
イギリスは産業革命から始まり、次に圧倒的な経済力と軍事力で世界を植民地化して世界の覇権を握った国です。その力の根源は強大な海軍力と経済力で世界の海を支配できた海運業です。
元々は金融じゃなくて海運業でした。海運業に関わってる人たちはリスクがあるので、そのリスクを共有して分散する、つまり保険の考え方で海上保険を世界で初めてやったのがロイズ（Lloyd’s）で、これが大英帝国と結びついてきました。
そして「シティ・オブ・ロンドン」を中心として海上保険の世界シェアで圧倒的な支配力を持つようになります。300年以上にわたって このグローバルな貿易の生命線を握ってきたのがロイズなんです。
また英国ロンドン保険市場の業者やロイズの代表らで構成される海上保険関係者の委員会があり、主に戦争リスクを伴う海域（除外水域）の指定や関連する保険ルールの策定を行っています。戦争ってのは常にあるわけで、そのリスクを評価して保険料を決めるわけで、海路によって高いリスクの海域だと指定されると、そこを通る船舶は追加の保険料プレミアム保険料を支払らなきゃいけないわけで、いくら保険料が高騰してもビジネス上支払わない航行できない仕組みとなっています。
だから前回ブログ「イラン軍事作戦はイギリスの覇権を終わらせる」で示したとおり、ホルムズ海峡の通過する船舶については保険を適用出来ないというロンドンの保険会社から送られてきたたった1枚の書類で世界の タンカー600隻以上が港に停泊したままにできるのです。
これに対して トランプ政権がすぐに対応しました。
トラン政権の対応は、ならばロイズに変わってアメリカ政府系金融機関のDFC（米国国際開発金融公社）に200億ドル規模の政府保障保険を提供すると共に、さらにアメリカの海軍が護衛までつけますという提案を発表したのです。これによって何が起きたか、それはロイズの独占状態が崩れたんです。これによってプレミアムが一気に低下して航行再開を促すようになったんです。
これで逆にイギリスの海上保険市場ロイズの収益が激減します。この瞬間にイギリスの「シティ・オブ・ロンドン」の影響力が低下したわけで、これが今回のイラン軍事作戦で起きていた重要な出来事だったんです。
これまではイギリスが司令塔となり、「CIA」とイスラエル諜報機関「モサド」による偽旗作戦でテロや紛争・戦争を意図的に起こして、350年という長い歳月をかけて築き上げた世界の保険市場による「船を動かす権利、価値を決める権利、 そして石油を掘る権利」、この3つの絶大な権利は、もうあなた達にはありませんと言う意思表示をトランプ政権が明確に示した行動だと思えるのです。
2026年７月４日からトランプ政権が暴露したエプスタイン関連ファイルやオバマとヒラリー・クリントンの悪事や2020年不正選挙等の疑惑段階から司法レベルに移行するでしょう。
そして逮捕・起訴から裁判の段階に入ります。これらの悪事の全てはイギリスやイスラエルも関与していることは確かです。
これからの展開が楽しみになってきました。
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