2026年９月20日更新
陰謀論と言われた911事件についてアメリカ国内では、イスラエルの関与と当時のブッシュ政権が関わっていたことは多くの国民が知り得ている情報です。
そしてトランプ政権となりエプスタイン文書公開によって、次の段階へと進んでいます。
これから911事件の闇が完全公開されたら、どのような展開を向かえるかを検証してみましょう。
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911事件の矛盾は全て無視され検証もされなかった
911事件（アメリカ同時多発テロ事件）とは、2001年9月11日に国際テロ組織アルカイダによって引き起こされた、民間航空機4機を使った連鎖的な自爆テロ攻撃であると言うのが公式見解であって、世界の主要メディアは今だに、この主張を元に報道しています。
しかしアメリカ国内では違います。３人に１人とも言われますが、イスラエルの関与と当時のブッシュ政権が関わっていた国際犯罪であると認識されています。さらにトランプ大統領が誕生してから「Qによる情報開示」で一般大衆の中でも当然の事実となっているのです。この認識の違いを生んでいるのは、国内で911事件に直接関わった人々が口コミで伝えた事実があるからです。その事実とは、以下のとおりで検証してみましょう。
①事件発生時から、ほとんどの人々が今も知らないのは、状況の物理学を探求せず、建築家やエンジニアのような専門家、そしてパイロットたちの話の全ては無視されました。飛行機が、バターを切るように前方の塔の構造を切り裂くなんてありえない。 エンジンは脱落し、翼の部品はバラバラになるはずだった。 そして、内部の中央コアの補強コンクリートが、飛行機の燃料だけで崩壊し数ミクロンの粉状になり崩壊することは物理的に不可能です。
②9.11の事件における飛行機がワールドトレードセンターに衝突する映像は、生放送ではなく、事前に撮影されたものを世界中で一斉に放送しただけという事が20年も前に判明していました。
実際に生中継されたとされる映像はABCのチョッパー7、FOXのチョッパー5、そしてWPIXの3つだけで、その主張する映像でも飛行機が何かに衝突する瞬間は捉えられていません。 特にFOXのチョッパー5の映像では、飛行機の存在が疑わしい状況が確認されています。映像の質やカメラの動き、カメラマンの背景などから、この映像はフェイクではないかと言われいます。
チョッパー7やFOXのチョッパー5とは、アメリカの主要テレビ局が所有・運用している報道用ヘリコプターのことです。
③バーバラ・オルソンはAA77便に搭乗していたとされ、夫に2回電話をかけた。彼女の電話は午後にCNNで報じられ、ハイジャック犯の詳細な情報を提供したとされています。2006年の報告書で、FBIはバーバラ・オルソンからの通話を1件だけ特定し、0秒間にわたり接続されていない通話だった。切実な乗客からの電話通話が報告された他のすべての電話と有名になったマーク・ビンガムの通話も同様です。何故なら高高度通話を行うために必要な技術は2004年まで開発されていなかったからです。
バーバラ・オルソンは弁護士や保守派の政治評論家として知られていた人物で、当時のアメリカ合衆国訟務長官であったセオドア・オルソン氏の妻でした。マーク・ビンガムは、ハイジャックされたユナイテッド航空93便の乗客としてテロリストに立ち向かい、さらなる大惨事を防いだと言われる英雄的な人物です。
④ワールドトレードセンターの事件に関連するユダヤ人実業家ラリー・シルバースタインが、事件のわずか6週間前にツインタワーのリース契約を取得し、さらにテロ攻撃をカバーする保険契約を結んでいた。この保険契約により、シルバースタインは事件後、4.5億ドル（約6300億円）という巨額の保険金を請求し、二つは別々の攻撃として扱われたために2倍の補償を受け取りました。
⑤ 911 第7ビルの崩壊は、BBCの第7ビル崩壊ニュースの後に始まった。BBCのテレビ放送が、「崩壊した」と報じているのに、なぜ彼女の背後には、まだ第7ビルが立っていたのか。放送開始から約7分後に大失態に気づき彼女の映像は遮断されました。
⑥全員死亡のはずの19人のテロリストのうち8人が生きていた。 彼らは犯人に仕立て上げられた可能性が高く、現在もFBIのサイトの犯人リストに掲載されていますが、誰も逮捕されていません。
⑦事故直後に記録された消防士の証言は、航空機の衝突をはるかに下回る崩壊直前の爆発の連続音を証言しています。
⑧テロ当日、WTCビル内のユダヤ人職員合計約4000人は、なぜか一斉に会社を遅刻又は有給休暇を取得しています。
これだけの疑わしい状況の中で、当時のアメリカ政府は建築家やエンジニアのような専門家、現場で活躍した消防士の証言を全て無視して、愛国法を即座に成立させてテロとの全面戦争へと突き進むのです。
911事件によってアメリカは戦時体制下に入った
911事件直後に当時のブッシュ政権は、極めて迅速に「愛国法（USA PATRIOT Act）」を成立さます。そしてテロとの全面戦争を宣言し、中東の特定の国家や勢力との軍事的な対立が急激に深まり、最初にアルカイダを庇護していたタリバン政権を倒すため、米国とNATO（北大西洋条約機構）軍がアフガニスタンへ侵攻しました。
次に米国は「大量破壊兵器の保持」や「テロ支援」を理由にイラクへ侵攻し、サダム・フセイン政権を崩壊させました。
しかし、これが中東地域のさらなる不安定化を促進したのは間違いのない事実です。
当時のブッシュ政権が迅速にとった、これらの行動から事前に準備されていた計画に従い行動だと予測できます。特に愛国法（USA PATRIOT Act）の成立には膨大で複雑な法案を2001年10月26日に議会提出され僅か数日で採決に踏み切り、そのスピードと分量のアンバランスさが当時大きな批判の対象となっていましたが、この時期からアメリカは戦時体制下となりテロとの戦いへ突き進むことになります。
だからアメリカ国内にいる陰謀論に詳しい人々からは、当初からブッシュ政権の内部犯行説が囁かれました。しかし911事件は、イスラエル国家の諜報機関であるモサドが実行犯であり、アメリカがテロとの全面戦争体制に突入することで中東情勢を不安定化し、最終的に中東諸国とイスラエルとの紛争拡大によって第三次世界大戦を起こすことが目的だったのです。
そして、その戦争は核による世界大戦で世界を破壊しハーザルマフィアの最終目標であるNWO（世界統一政府）に向けた布陣でもあったのです。
しかし、ハーザルマフィアが起こした911事件は、世界の良識派軍人にとって人類への脅威と捉えられ、秘密の世界的同盟が結ばれ団結して、世界的な悪魔ネットワークを構築したハーザルマフィアを排除することになります。それが「Qの計画」であり、ロシアの諜報機関が果たした911事件の情報開示でした。
まとめ：ハーザルマフィアが起こした911事件は実際には大失敗だった
911事件で果たしたロシア諜報機関の能力とその成果は、主要メディアが報道しない自由を行使しなかったために一般市民には届きませんでした。しかし各国政府の良識派要人・軍人、それと良識派の秘密結社には届いていました。
このように911事件の悪事が暴かれる展開においてロシアが大きな役割を果たします。それはインターネットの力であり、ロシアの上層部がハザールマフィア犯罪の歴史を理解していたからです。
その結果として出来たのが、秘密の世界的同盟です。
これでハザール・マフィアが得意とする偽装工作である911事件を利用してイスラム教徒へ責任を負わせることで、第三次世界大戦とその後に全世界の最終的な支配と占領を完了する計画が大きく狂い始めます。
またCMMM（主流コーポレート・メディア）を完全に掌握し、IAEA（国際原子力機関）やサンディア国立研究所による秘密調査（主に9/11テロや核兵器・先端兵器に関する機密報告書など）の隠蔽を画徹しようとしたものの、インターネット上で公開された真実が世界中の人々に拡散されたのです。
このハザールマフィアの戦術的なミスは、彼らが完全に暴露され、最終的には完全に破壊されることを運命づけてしまうほどの大きなもので、ハザールマフィアの最大のミスの一つとして歴史に刻まれるでしょう。
イラン軍事作戦が終わり、エプスタイン文書の完全公開が始まれば、世界の人々が911事件の真実を知ることになります。その時にイスラエルが犯罪国家であることが世界に暴露される日になるのです。
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